関東鉄道常総線
茨城県取手市と筑西市を結ぶ関東鉄道の鉄道路線 ウィキペディアから
茨城県取手市と筑西市を結ぶ関東鉄道の鉄道路線 ウィキペディアから
常総線(じょうそうせん)は、茨城県取手市の取手駅から同県筑西市の下館駅までを結ぶ関東鉄道の鉄道路線である。路線名は、沿線が旧常陸国と旧下総国にまたがることに由来する。
停車場・施設・接続路線 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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関東平野のほぼ中央、利根川水系の鬼怒川にほぼ並行して南北に走る、東京圏の通勤路線としては珍しい全線非電化の路線。水海道駅を境に複線化されている南側は他社線との乗り換えにより東京方面への通勤を担う路線としての性格を持ち、北側の単線区間は田園地帯を走って鬼怒川沿いの集落を結ぶローカル線の性格が強い。
かつては各市街地を除いて沿線のほとんどが田園地帯であったが、1960年代に東洋観光興業造成の住宅街(新取手)が開発されて以降、1970年代 - 1980年代にかけ、常総ニュータウン(戸頭、南守谷、新守谷)やパークシティ守谷(戸頭、南守谷)など大規模開発によりベッドタウン化が進んだ。急増した人口に対応すべく、日本住宅公団などから資金分担を得て、全線単線であった路線のうち取手 - 水海道間を1980年代までに複線化している[3]。その結果、非電化私鉄でありながら、17.5 kmに及ぶ複線区間が存在する全国的に見ても珍しい路線となっている。
常総線が全線非電化である理由は、茨城県石岡市に所在する気象庁地磁気観測所との兼ね合いの結果で、かつては地磁気観測に影響を与えない直直デッドセクション方式による直流電化を目指し実験を行ったものの(詳細は「交流電化」を参照)、変電所が多く必要になり費用負担が大きくなることが判明、当面非電化での営業を続けるとしたためである。1990年代以降は高出力の新型気動車を相次いで新造・投入しスピードアップを図っている。2005年にはつくばエクスプレスが開業し、途中の守谷駅も東京方面への乗換駅になるなど環境が変化している。
「サイクルトレイン」を実施しており、水海道駅 - 大田郷駅間で9時30分 - 14時30分に乗車する場合に限って、1人1台まで自転車を無料で列車内に積み込むことができる[4]。
ICカード「PASMO」「Suica」が利用できる。ただし竜ヶ崎線を含め、交通系ICカード全国相互利用サービスは対象外であり、関東地方以外で発売されている「ICOCA」や「SUGOCA」などは使用不可である[6]。
鉄道むすめの「寺原ゆめみ」をキャラクターに起用している。名前の由来は寺原駅・ゆめみ野駅から。
1911年(明治44年)、常総鉄道線の敷設に際し「下館 - 水海道 - 佐貫」の計画案と「下館 - 水海道 - 取手」の計画案がほぼ同時期に申請され、両者の話し合いの結果、佐貫計画案の事業者が申請を取り下げたため現在の路線が建設された。
普通列車と快速列車が運行されている。おおむね取手駅 - 水海道駅間の複線区間と水海道駅 - 下館駅間の単線区間で運転系統が分離されており、取手側は運行密度の高い通勤路線、下館側は少ない運行本数に快速運転を織り交ぜたローカル路線となっている。もともとは全列車が各駅停車で運行されていたが、つくばエクスプレス開業に伴い、守谷 - 下館間にて快速列車の運行を開始している。
全区間でワンマン運転を行っている。複線区間では運賃収受を駅で行い、単線区間では運賃収受を列車内で行う(石下駅・下妻駅・下館駅では複線区間と同様)。ただし、PASMO・Suicaについてはいずれも駅設置の改札機を利用する。
複線・単線両区間を直通する列車もあるが、行先表示に「水海道乗換下館」「水海道乗換取手」などと、実際にはその列車自体は直通しない行先が並列で表記されている場合がある[41]。それらの列車は水海道駅にて乗り換えのしやすい接続列車が出ることを示しており、一部の時刻表サイト等においてはこの「水海道乗換○○」表記の列車とそれに接続する列車の2本を直通の1本の列車として扱っているところもある[42]。乗換列車が守谷駅発着の場合は「守谷乗換」のような表記はされない。駅掲出の時刻表や関東鉄道が配布している路線時刻表では、水海道乗換の列車はあくまで下館(下妻)行きであり、水海道での乗り換えを要する旨が記載されているほか、守谷駅からの接続列車がある場合についても記載がある。
つくばエクスプレス開業に合わせて行われたダイヤ改正で、取手駅 - 水海道駅間の列車が原則として2両編成となった時には水海道駅を越えて下妻・下館方面へ直通する列車が約半数となったが、2005年12月のダイヤ改正以降、日中の直通運転は再び減少していた。2017年3月4日より、一部を除く日中の列車が全線直通運転となった。これにより、取手駅 - 水海道駅間の日中の運行が1両編成となった。
2005年8月24日から運行を開始した。運転開始当初は朝に上り3本、夕に下り3本の計3往復。2005年12月10日のダイヤ改正で1日6往復に増発され、運行時間帯が日中にも拡大した。平日朝・夕のみ取手駅 - 下館駅間を直通運転し、それ以外の時間帯および土休日は守谷駅 - 下館駅間で運行されるほか、早朝に下妻発下館行が1日1便運行されている。全線を直通する列車も含め取手駅 - 守谷駅間は各駅に停車する。守谷駅 - 下館駅間の最短所要時間は44分[43]で、守谷でつくばエクスプレスに乗り換えることができるため、守谷以北では常総線経由で東京へ向かう時間が大幅に短縮された。ただ水海道駅 - 下館駅間からの旅客増加には成功したが、大幅な収益増につながる数値ではない。
快速といえど、先行する普通列車を途中駅で待避させての追い抜きは行わない。ただし守谷駅は追い抜き対応に改良されているほか、石下駅にも待避線を設置するスペースが準備されている。通過駅を通過する際にポイントの速度制限があり、その都度減速をしている。これを改善するため、2007年度に大宝駅へ行き違い設備の新設を行ったほか、2009年度には単線区間各駅の同時進入改良工事が実施されているが、さらなる高速化と多頻度化を求める声は多い。2011年度以降、新車投入や設備改良を行い、終日概ね毎時上下どちらか1本の1日10往復を目標に増発する計画がある[44]。
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つくばエクスプレス開業以前、常総線内各駅から東京方面へ向かう際は、取手駅でJR常磐線に乗り継ぐのが一般的なルートであり、取手駅の乗降客数は線内最多で、最盛期には3万人近くであった。現在は1万6千人ほどとなっている。輸送密度が最も高い区間も取手 - 西取手間であり、上り列車は取手駅に近づくにつれて車内が混雑し、下り列車は取手駅から遠ざかるほど車内が閑散としていくピラミッド型の通勤路線であった。
つくばエクスプレス開業後、取手駅一辺倒であった利用者は、つくばエクスプレス線との接続駅である守谷駅との間で分散したが、都心への所要時間が短く(つくばエクスプレス快速=秋葉原 - 守谷間約30分、JR常磐線快速=上野 - 取手間約40分)、ターミナルもより都心部に近いつくばエクスプレス線を利用する流れが強まっている。現在の乗降客数トップは守谷駅となっている。
この結果、従来守谷駅付近から常総線と常磐線で都心に向かっていた利用者をつくばエクスプレスに奪われたほか、守谷 - 取手間だけ常総線の乗車距離が短くなった分、トータルで減収となるため、ワンマン化・運賃値上げや、快速の設定で水海道 - 下館間からの利用者の掘り起こしをはかるなどの対応策を打ち出している。
常総線の近年の輸送実績を下表に記す。 表中、輸送人員の単位は万人。輸送人員は年度での値。表中、最高値を赤色で、最高値を記録した年度以降の最低値を青色で、最高値を記録した年度以前の最低値を緑色で表記している。
年度別輸送実績 | ||||||
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年 度 | 輸送実績(乗車人員):万人/年度 | 輸送密度 人/1日 |
特 記 事 項 | |||
通勤定期 | 通学定期 | 定 期 外 | 合 計 | |||
1975年(昭和50年) | 398.6 | 226.2 | 337.2 | 962.0 | 5,151 | |
1976年(昭和51年) | 411.3 | 207.0 | 328.3 | 946.6 | 4,931 | |
1977年(昭和52年) | 413.9 | 198.4 | 345.7 | 958.1 | 4,866 | |
1978年(昭和53年) | 422.7 | 192.7 | 336.3 | 951.8 | 4,734 | |
1979年(昭和54年) | 429.1 | 179.9 | 347.4 | 956.5 | 4,676 | |
1980年(昭和55年) | 445.8 | 181.9 | 357.4 | 985.1 | 4,714 | |
1981年(昭和56年) | 453.2 | 183.4 | 346.8 | 983.5 | 4,641 | |
1982年(昭和57年) | 467.9 | 177.5 | 351.4 | 996.8 | 4,707 | |
1983年(昭和58年) | 479.7 | 172.8 | 350.3 | 1002.8 | 4,702 | |
1984年(昭和59年) | 465.3 | 171.5 | 339.1 | 976.0 | 4,518 | |
1985年(昭和60年) | 459.6 | 173.5 | 357.0 | 990.1 | 4,563 | |
1986年(昭和61年) | 460.6 | 194.7 | 342.1 | 997.4 | 4,600 | |
1987年(昭和62年) | 469.1 | 204.8 | 332.8 | 1006.7 | 4,607 | |
1988年(昭和63年) | 499.5 | 214.5 | 355.5 | 1069.5 | 4,806 | |
1989年(平成元年) | 529.2 | 230.5 | 378.3 | 1138.0 | 5,107 | |
1990年(平成2年) | 555.6 | 262.7 | 402.8 | 1221.1 | 5,467 | |
1991年(平成3年) | 594.9 | 286.6 | 441.0 | 1322.5 | 5,915 | |
1992年(平成4年) | 624.5 | 295.3 | 453.6 | 1373.5 | 6,178 | |
1993年(平成5年) | 623.4 | 304.4 | 470.0 | 1397.8 | 6,299 | |
1994年(平成6年) | 622.3 | 313.9 | 470.1 | 1406.3 | 6,398 | |
1995年(平成7年) | 621.8 | 315.9 | 477.8 | 1415.5 | 6,425 | |
1996年(平成8年) | 616.0 | 306.5 | 473.5 | 1396.0 | 6,353 | |
1997年(平成9年) | 610.0 | 296.9 | 464.2 | 1371.1 | 6,246 | |
1998年(平成10年) | 606.6 | 293.9 | 447.6 | 1348.1 | 6,085 | |
1999年(平成11年) | 580.9 | 286.9 | 411.7 | 1279.5 | 5,686 | |
2000年(平成12年) | 573.2 | 274.2 | 403.7 | 1251.1 | 5,537 | |
2001年(平成13年) | 559.7 | 260.0 | 400.6 | 1220.3 | 5,389 | |
2002年(平成14年) | 533.3 | 243.5 | 395.7 | 1172.5 | 5,188 | |
2003年(平成15年) | 509.8 | 241.1 | 399.6 | 1150.5 | 5,125 | |
2004年(平成16年) | 500.6 | 239.0 | 405.5 | 1145.1 | 5,186 | |
2005年(平成17年) | 1094.5 | |||||
2006年(平成18年) | 1043.1 | |||||
2007年(平成19年) | 1051.9 | |||||
2008年(平成20年) | 1039.2 | |||||
2009年(平成21年) | 425.4 | 184.0 | 379.2 | 988.6 | 3,680 | |
2010年(平成22年) | 945.8 | |||||
2011年(平成23年) | 916.3 | |||||
2012年(平成24年) | 393.2 | 184.5 | 371.6 | 949.3 | 3,592 | |
2013年(平成25年) | 400.9 | 186.6 | 374.9 | 962.4 | 3,625 | |
2014年(平成26年) | 427.1 | 195.2 | 368.3 | 990.6 | 3,708 | |
2015年(平成27年) | 424.2 | 199.3 | 365.7 | 989.2 | 3,586 | |
2016年(平成28年) | 418.0 | 200.3 | 373.6 | 991.9 | 3,759 | |
2017年(平成29年) | 423.2 | 199.7 | 377.6 | 1000.5 | 3,841 | |
2018年(平成30年) | 428.2 | 205.7 | 386.6 | 1020.4 | 3,897 | |
2019年(令和元年) | 446.6 | 211.7 | 377.5 | 1035.8 | 3,883 | |
2020年(令和2年) | 377.4 | 141.4 | 250.8 | 769.5 | 2,770 | |
2021年(令和3年) | 370.7 | 177.6 | 285.4 | 833.7 | 3,105 |
常総線の近年の収入実績を下表に記す。表中、収入の単位は千円。数値は年度での値。表中、最高値を赤色で、最高値を記録した年度以降の最低値を青色で、最高値を記録した年度以前の最低値を緑色で表記している。
年度別収入実績 | |||||||
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年 度 | 旅客運賃収入:千円/年度 | 運輸雑収 千円/年度 |
総合計 千円/年度 | ||||
通勤定期 | 通学定期 | 定 期 外 | 手小荷物 | 合 計 | |||
1975年(昭和50年) | 540,062 | ←←←← | 599,708 | 8,461 | 1,148,231 | 47,622 | 1,195,853 |
1976年(昭和51年) | 662,640 | ←←←← | 723,645 | 9,524 | 1,395,759 | 46,406 | 1,442,215 |
1977年(昭和52年) | 670,711 | ←←←← | 746,877 | 10,919 | 1,428,508 | 54,848 | 1,483,357 |
1978年(昭和53年) | 782,668 | ←←←← | 867,746 | 8,547 | 1,658,962 | 56,118 | 1,715,081 |
1979年(昭和54年) | 809,526 | ←←←← | 886,973 | 9,578 | 1,706,077 | 54,430 | 1,760,507 |
1980年(昭和55年) | 817,927 | ←←←← | 879,388 | 7,485 | 1,704,801 | 58,643 | 1,763,445 |
1981年(昭和56年) | 910,061 | ←←←← | 963,676 | 4,111 | 1,877,848 | 66,597 | 1,944,446 |
1982年(昭和57年) | 968,233 | ←←←← | 985,993 | 2,352 | 1,956,578 | 64,759 | 2,021,336 |
1983年(昭和58年) | 1,033,447 | ←←←← | 1,047,359 | 2,157 | 2,082,963 | 68,984 | 2,151,946 |
1984年(昭和59年) | 1,047,155 | ←←←← | 1,059,265 | 0 | 2,106,420 | 67,661 | 2,174,080 |
1985年(昭和60年) | 1,029,243 | ←←←← | 1,122,603 | 0 | 2,151,846 | 70,832 | 2,222,678 |
1986年(昭和61年) | 1,102,092 | ←←←← | 1,101,391 | 0 | 2,203,483 | 70,945 | 2,274,428 |
1987年(昭和62年) | 838,327 | 332,689 | 1,101,016 | 0 | 2,272,367 | 113,888 | 2,386,255 |
1988年(昭和63年) | 876,393 | 357,710 | 1,143,715 | 0 | 2,377,818 | 113,324 | 2,491,142 |
1989年(平成元年) | 935,994 | 382,267 | 1,212,517 | 0 | 2,530,778 | 113,202 | 2,643,980 |
1990年(平成2年) | 989,151 | 422,836 | 1,296,960 | 0 | 2,708,947 | 122,323 | 2,831,270 |
1991年(平成3年) | 1,074,057 | 456,092 | 1,421,827 | 0 | 2,951,976 | 131,904 | 3,083,880 |
1992年(平成4年) | 1,130,253 | 478,368 | 1,465,059 | 0 | 3,073,680 | 128,838 | 3,202,518 |
1993年(平成5年) | 1,126,374 | 505,306 | 1,493,693 | 0 | 3,125,373 | 133,877 | 3,259,250 |
1994年(平成6年) | 1,127,897 | 530,836 | 1,658,733 | 0 | 3,158,867 | 138,459 | 3,297,326 |
1995年(平成7年) | 1,124,677 | 542,215 | 1,511,556 | 0 | 3,178,448 | 143,248 | 3,321,696 |
1996年(平成8年) | 1,112,099 | 524,251 | 1,506,540 | 0 | 3,142,890 | 150,927 | 3,293,817 |
1997年(平成9年) | 1,102,850 | 513,359 | 1,473,753 | 0 | 3,089,962 | 150,611 | 3,240,573 |
1998年(平成10年) | 1,102,455 | 502,545 | 1,402,277 | 0 | 3,007,277 | 150,234 | 3,157,511 |
1999年(平成11年) | 1,042,551 | 491,190 | 1,269,213 | 0 | 2,802,954 | 129,523 | 2,932,477 |
2000年(平成12年) | 1,026,265 | 474,849 | 1,232,171 | 0 | 2,733,285 | 133,794 | 2,867,079 |
2001年(平成13年) | 998,374 | 452,741 | 1,220,060 | 0 | 2,671,175 | 122,032 | 2,793,207 |
2002年(平成14年) | 954,639 | 428,706 | 1,205,559 | 0 | 2,588,904 | 115,774 | 2,704,678 |
2003年(平成15年) | 925,046 | 430,384 | 1,205,067 | 0 | 2,560,497 | 117,646 | 2,678,143 |
2004年(平成16年) | 922,177 | 429,008 | 1,228,856 | 0 | 2,580,041 | 120,864 | 2,700,905 |
2005年(平成17年) | |||||||
2006年(平成18年) | |||||||
2007年(平成19年) |
料金箱や整理券発券機などは設置されていないものの、運用される車両はすべてワンマンおよび快速運転に対応している。2005年8月24日のダイヤ改正で水海道駅 - 下館駅間への車掌乗務(ツーマン)による直通運用が増加している。ただし快速列車についてはワンマン運転となっている。その後同年12月10日のダイヤ改正では利用実態に応じ2両編成の水海道駅 - 下館駅間への直通が減少している。
すべて両運転台のワンマン車両で、車内に料金箱や整理券発券機などを有する。かつては水海道駅 - 下館駅間の限定運用であったが、つくばエクスプレス開業後に守谷駅まで乗り入れるようになり、2017年3月4日以降の日中は取手駅まで運行している。
関東鉄道グループのロッド式ディーゼル機関車として、他に筑波鉄道にセンターキャブのDD501形(新三菱重工製)、鹿島鉄道にセンターキャブのDD901形(日本車輌製)があった。
常総筑波鉄道の時代の1950年代から気動車導入を本格推進し、関東鉄道成立後に至るまで、自社発注車・国鉄払下げ車・客車や電車の改造など様々な手段で気動車を調達。特に常総線は東京に最も至近な路線であることから、輸送力増強策として総括制御の大型気動車投入が積極推進され、小田急電鉄や南海電気鉄道からは、平坦線では持て余されることの多い長距離用の2エンジン気動車まで調達して無動力トレーラをけん引できる通勤仕様に改造した。1950年代-1960年代の気動車導入の旺盛さでは関西・滋賀県の江若鉄道と並び称される存在で、中古車の払下げ調達ではしばしば競合したという。1969年の江若鉄道線廃止時には同社からも中古車を大量購入している。
キハ42002形からキハ900形はすべて常総筑波鉄道時代に日本車輌製造東京支店で新製された車両である。いずれも「バス窓」で製造された。キハ500・800・900形は製造時からステップは取付けられていなかった。
年 | 記号番号 |
---|---|
1969 | キサハ54、(キハ83鉾田線へ) |
1970 | キサハ51、キサハ52、キサハ55、(キサハ50廃車時筑波線) |
1972 | キハ81、キハ40084・40085 |
1974 | キハ82 |
1976 | キハ41021 |
1977 | キサハ61 |
1978 | (キクハ11筑波線へ) |
1983 | キサハ65・67 |
1984 | キクハ2-4、キサハ66 |
1985 | キクハ1、キハ615 |
1987 | キハ754 |
1988 | キハ551、キハ611-614、キハ703、キハ704、キハ751・752、キハ753 |
1989 | キハ701・702、キハ721、キハ755、キハ813 |
1991 | キハ501・502 |
1993 | キハ801-805 |
1995 | キハ901・902 |
全駅茨城県に所在。
駅名 | 駅間 キロ |
累計 キロ |
快速 | 駅員 | 接続路線 | 線路 | 所在地 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
取手駅 | - | 0.0 | ● | ◎ | 東日本旅客鉄道:■常磐線(![]() ![]() |
∥ | 取手市 | |
西取手駅 | 1.6 | 1.6 | ● | × | ∥ | |||
寺原駅 | 0.5 | 2.1 | ● | × | ∥ | |||
新取手駅 | 1.3 | 3.4 | ● | × | ∥ | |||
ゆめみ野駅 | 0.8 | 4.2 | ● | × | ∥ | |||
稲戸井駅 | 1.2 | 5.4 | ● | × | ∥ | |||
戸頭駅 | 0.9 | 6.3 | ● | ○ | ∥ | |||
南守谷駅 | 1.1 | 7.4 | ● | × | ∥ | 守谷市 | ||
守谷駅 | 2.2 | 9.6 | ● | ◎ | 首都圏新都市鉄道:![]() |
∥ | ||
新守谷駅 | 1.8 | 11.4 | | | ○ | ∥ | |||
小絹駅 | 1.6 | 13.0 | | | × | ∥ | つくばみらい市 | ||
水海道駅 | 4.5 | 17.5 | ● | ◎ | ∨ | 常総市 | ||
北水海道駅 | 1.8 | 19.3 | | | × | | | |||
中妻駅 | 1.6 | 20.9 | | | × | ◇ | |||
三妻駅 | 3.0 | 23.9 | | | × | ◇ | |||
南石下駅 | 3.3 | 27.2 | | | × | | | |||
石下駅 | 1.6 | 28.8 | ● | × | ◇ | |||
玉村駅 | 2.2 | 31.0 | | | × | | | |||
宗道駅 | 2.0 | 33.0 | | | × | ◇ | 下妻市 | ||
下妻駅 | 3.1 | 36.1 | ● | ◎ | ◇ | |||
大宝駅 | 2.6 | 38.7 | | | × | ◇ | |||
騰波ノ江駅 | 2.3 | 41.0 | | | × | ◇ | |||
黒子駅 | 2.6 | 43.6 | | | × | ◇ | 筑西市 | ||
大田郷駅 | 3.7 | 47.3 | | | × | ◇ | |||
下館駅 | 3.8 | 51.1 | ● | ◎ | 東日本旅客鉄道:水戸線 真岡鐵道:真岡線 |
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パーク&ライド駐車場として、石下駅以北にある下記の8駅で利用者が無料で駐車できる駐車場がある。この駐車場を利用するには、駐車したい旨を駅係員または乗務員に申し出る必要がある。