エフエム東京
日本のFMラジオ放送局、東京都に本社がある全国FM放送協議会(JFN)のキー局 ウィキペディアから
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株式会社エフエム東京(エフエムとうきょう、英語: Tokyo FM Broadcasting Co., Ltd.)は、東京都を放送対象地域としてFMラジオ放送(超短波放送)を行う特定地上基幹放送事業者である。通称はTOKYO FM(トウキョウ・エフエム)、略称はTFM(ティーエフエム)。
エフエム東京本社の入居するFMセンタービル | |
種類 | 株式会社 |
---|---|
市場情報 | 非上場 |
略称 | TOKYO FM、TFM、FM東京 |
本社所在地 |
日本 〒102-8080[1] 東京都千代田区麹町1丁目7[1] |
設立 | 1970年3月17日[1] |
業種 | 情報・通信業 |
法人番号 | 1010001012439 |
事業内容 | 放送法に基づく超短波放送事業ほか |
代表者 | 代表取締役社長執行役員 唐島夏生[2] |
資本金 |
13億3500万円 (2021年3月31日現在)[3] |
売上高 | 106億9596万5千円(2021年度)[3] |
営業利益 | 6億7382万9千円(2021年度)[3] |
経常利益 | 9億1862万2千円(2021年度)[3] |
純利益 |
15億9171万0千円(2021年度) [3] |
純資産 |
238億2418万3千円 (2022年3月31日現在)[3] |
総資産 |
282億2833万9千円 (2021年3月31日現在)[3] |
従業員数 | 110人(2022年3月31日時点)[1] |
決算期 | 3月 |
主要株主 | 学校法人東海大学など |
主要子会社 | #グループ会社を参照 |
関係する人物 |
林屋亀次郎 松前重義 後藤亘 冨木田道臣 |
外部リンク | https://www.tfm.co.jp/ |
1960年に学校法人東海大学が開局した、日本初の民営超短波(FM)ラジオ放送実用化試験局である「FM東海」を前身とする放送局で、1970年4月26日に一般放送事業者が開設するFM局としてはエフエム愛知(FM AICHI、1969年12月24日開局)、エフエム大阪(FM OSAKA、1970年4月1日)に次ぐ全国3番目の放送局として開局した。設立の経緯から現在も学校法人東海大学が筆頭株主であり、親局である東京タワーの運営会社である株式会社TOKYO TOWER(旧・日本電波塔株式会社)も大株主に名を連ねている。
1980年設立の放送ネットワークである全国FM放送協議会(Japan FM Network、JFN)の設立メンバーの一つであり、JFNのキー局および基幹局に位置づけられている。ただし、JFN加盟局向けの番組制作・加盟局向け配信に付いては、一部を持分法適用関連会社であるジャパンエフエムネットワーク(JFNC)に委ねており、JFNCのスタジオがTOKYO FM本社内にあるため、事実上「自局向け番組」「ネットワーク加盟局向け番組」(JFNラインネット番組)を並行して制作している状況にある(詳細はそれぞれの項目を参照)。
放送対象地域は東京都であり、中継局も東京都下にしかないが、親局が東京タワーにあることから、首都圏の広範囲で聴取される。
全国ネットワークを保有する日本で唯一の民放FMである[注釈 1]。
エフエム東京は、複数の子会社・関連会社を抱えており、グループ全体を「TOKYO FMコミュニケーションズ・グループ」と称している[4]。また、複数のジャパンエフエムネットワーク系列各社へ出資している[5]。
2020年7月1日現在の主な出資先放送事業者[7]
V-Low帯マルチメディア放送i-dio事業に係るグループ企業。現在はすべての法人が清算完了している。
企業・団体は当時の名称。出典:[8][9][10][11][12]
資本金 | 発行済株式総数 | 株主数 |
---|---|---|
13億3500万円 | 900,000株 | 90 |
資本金 | 授権資本 | 1株 | 発行済株式総数 |
---|---|---|---|
4億円 | 8億円 | 500円 | 800,000株 |
株主 | 株式数 | 比率 |
---|---|---|
日本電波塔 | 60,000株 | 7.5% |
学校法人東海大学 | 40,000株 | 5.0% |
東海大学連合後援会 | 40,000株 | 5.0% |
日本電気 | 40,000株 | 5.0% |
林屋亀次郎 | 40,000株 | 5.0% |
大野勝三 | 40,000株 | 5.0% |
富士銀行 | 33,000株 | 4.1% |
キングレコード | 24,000株 | 3.0% |
クラウンレコード | 24,000株 | 3.0% |
日本コロムビア | 24,000株 | 3.0% |
日本ビクター | 24,000株 | 3.0% |
第一勧業銀行 | 20,000株 | 2.5% |
松下電器産業 | 20,000株 | 2.5% |
ソニー | 20,000株 | 2.5% |
東芝 | 20,000株 | 2.5% |
日立製作所 | 20,000株 | 2.5% |
三菱電機 | 20,000株 | 2.5% |
資本金 | 授権資本 | 1株 | 発行済株式総数 | 株主数 |
---|---|---|---|---|
4億円 | 8億円 | 500円 | 800,000株 | 76 |
株主 | 株式数 | 比率 |
---|---|---|
日本電波塔 | 60,000株 | 7.5% |
学校法人東海大学 | 40,000株 | 5.0% |
東海大学後援会 | 40,000株 | 5.0% |
北陸大学 | 40,000株 | 5.0% |
日本電気 | 40,000株 | 5.0% |
大野暢子 | 40,000株 | 5.0% |
富士銀行 | 33,000株 | 4.1% |
キングレコード | 24,000株 | 3.0% |
日本クラウン | 24,000株 | 3.0% |
日本コロムビア | 24,000株 | 3.0% |
日本ビクター | 24,000株 | 3.0% |
第一勧業銀行 | 20,000株 | 2.5% |
松下電器産業 | 20,000株 | 2.5% |
ソニー | 20,000株 | 2.5% |
東芝 | 20,000株 | 2.5% |
日立製作所 | 20,000株 | 2.5% |
三菱電機 | 20,000株 | 2.5% |
日新建物 | 20,000株 | 2.5% |
資本金 | 発行済株式総数 | 株主数 |
---|---|---|
13億3500万円 | 900,000株 | 94 |
親局 | 周波数 | 空中線 電力 |
実効 輻射 電力 |
送信所概要 (技術情報) |
備考 |
---|---|---|---|---|---|
東京[26] | 80.0 MHz |
10 kW |
125 kW |
||
中継局 | 周波数 | 空中線 電力 |
実効 輻射 電力 |
送信所概要 (技術情報) |
備考 |
新島 | 76.7 MHz |
100 W |
250 W |
||
八丈島 | 84.3 MHz |
10 W |
9.1 W |
||
檜原[注釈 5] | 86.6 MHz |
300 W |
800 W |
|
山間部の中継局としては異例の高空中線電力である[20][21]。 西多摩郡檜原村(臼杵山[28])の予備送信所(80.0 MHz)に併設されている[27]。 |
青梅 | 83.6 MHz |
20 W |
32.4 W |
||
八王子 | 80.5 MHz |
10 W |
20 W |
||
メディア | チャンネル など | 対象地域 | 備考 |
---|---|---|---|
地上波FMラジオ | 80.0 MHz 他 | 東京都(東京、八王子、青梅、新島、八丈島、檜原)とその周辺地域 | 上記参照 |
衛星放送「ミュージックバード」 | 125ch | 全国 | |
有線放送「キャンシステム」 | D-2 | 関東エリア(宇都宮エリアを除く) | |
有線放送「USEN440」 | C/G-37 | 関東、群馬、栃木、茨城の各地区 | |
有線放送「SOUND PLANET」 | J-72 | ||
有線放送「USEN on フレッツ」 | W10 | 関東地区 | 1チャンネルだけ使っているが、ステレオ放送である。 |
「スカパー!プレミアムサービス光」 | 80.0 MHz | 東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県 | |
各地のケーブルテレビ | 事業者による | 関東地区とその周辺 | |
小笠原村防災行政無線 | 東京都小笠原村 | 戸別受信機でモノラル放送を聴取。 | |
radiko[17][18] | 東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県、群馬県、日本全国(radikoプレミアム) | 2010年3月15日から同年11月末まで実用化試験配信、12月から本格運用。2014年4月1日からradiko.jpプレミアムで全国配信を開始。放送局記号は「FMT」。 |
メディア | チャンネルなど | 対象地域 | 備考 |
---|---|---|---|
iPhoneアプリ[30] | 東京都 (小笠原村を除く)、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県(県南地域、県西地域、鹿行地域) | 2009年12月21日から1年間限定で試験的に配信。 | |
LISMO WAVE[31] | 日本全国 | 2011年1月26日配信開始。2019年9月30日サービス終了。auの一部のスマートフォンならびに携帯電話で実施した。 | |
WIZ RADIO[32] | 日本全国 | Android版2018年4月3日配信開始。iOS版2018年4月17日配信開始。2020年9月末サービス終了。ドコモの「スゴ得コンテンツ」版、ソフトバンクの「App Pass」版も提供。上記2サービスとは異なり、原則CMも含めて放送内容はそのまま配信される。一部番組やCMの一部分はフィラー音楽に差し替えられる場合がある。 | |
ドコデモFM[33] | 日本全国 | 2011年12月5日配信開始。2021年2月サービス終了。docomoのスマートフォンとau・ソフトバンクモバイルのiPhoneで実施。一部番組やCMは著作権の関係などでフィラー音楽に差し替える場合がある。 |
2021年6月以降は無し。
1970年4月26日、エフエム東京の前身にあたるFM東海を引き継ぐかたちで、FM放送を開始した。
FM東海で放送されていた『望星高校講座』[注釈 12][注釈 13]、『FMファミリー』、『JET STREAM』は、エフエム東京へ引き継がれて放送。
1974年3月、『ヤマピット ポップス ベスト10』(終了時は『コスモ ポップス ベスト10』)が開始。
同年4月、 『ステレオ歌謡バラエティ』内で『歌謡&ポップス・ワイド・ベストテン』が開始。(『カウントダウン・ジャパン』の原点)
4チャンネルステレオがブームであった1970年代前半には、山水電気がスポンサーとなり、同社のQS方式を使った4チャンネル音声での放送も実施されている。
開局から1980年代半ばまでは、時報CMのスポンサーであったトリオ(現・JVCケンウッド)をはじめ、FMステレオ放送を高音質で聴取するための音響機器メーカーの多くが番組スポンサーを務めていた(『DIATONE ポップスベスト10』、『Lo-Dライブコンサート』[注釈 14]、『TDKオリジナルコンサート』など)。
1989年10月、『アフタヌーン・ブリーズ』が開始。
1990年3月、『FMファミリー』が終了。4月から『FMソフィア』が開始。
開局当初から1980年代中盤ごろまでは、朝は5時開始から深夜は翌朝3時(日曜日深夜は月曜2時)までで放送終了し、未明の2-3時間はメンテナンスタイムに充当していたが、1986年の横浜エフエム放送(FM横浜)を皮切りとして相次いで開局を果たす、首都圏周辺地域の民放FM第2波(JFL・独立系)の編成が24時間終日放送になることに対抗して、24時間放送へ移行するようになる。
1990年9月までは、『高校通信教育講座』を除き、ゴールデンタイムは1時間単位の番組が並んでいた。これらの番組を含め、全日であらかじめ流れる楽曲が決まっている番組が多かった。しかし生放送を中心にした構成へ変化[注釈 15]、選曲も、ポピュラー音楽やクラシック音楽を中心にしながら、邦楽(純邦楽)を扱う番組も放送されていたものの[注釈 16]、1990年代は、生放送のワイド番組を中心にトークの合間に音楽を放送する番組構成へ変化した。
ワイド番組の多くは、出演者や番組内容・コンセプトの大幅な変更を実施した際でも新番組にはせず、番組タイトルはそのまま使用するケースが非常に多く見られた(午前の『FMソフィア』、昼の『アフタヌーンブリーズ』、夕方の『エモーショナル・ビート』、夜の『ミリオンナイツ』等)。ところがその紛らわしい手法はリスナーの生活スタイルにも影響を及ぼす面もあった。一方で、朝6 - 8時台が通勤・通学リスナー向け、9 - 11時台が主婦層、ランチタイム - 昼下がりがOL・・・・などといった主なメインターゲットを絞った番組骨格自体はこの頃に成立し、コンセプトを大幅変更してもおおもとのターゲットはそのままで変えておらず、2020年代でも大きく崩さずに構成されている(これはニッポン放送が提唱したオーディエンス・セグメンテーションの応用理論である)。
1992年10月、『山下達郎のサンデー・ソングブック』が開始。
1993年4月、『ミリオンナイツ』が開始。初代DJは赤坂泰彦。
同月、『カウントダウンステーション』が開始(『カウントダウン・ジャパン』と『ポップス・ベスト10』を軸としたカウントダウン番組の総合枠)。
1995年1月、『木村拓哉のWhat's UP SMAP!』が開始。
同年4月、『桑田佳祐のやさしい夜遊び』が開始。
1996年4月、『福山雅治のSUZUKI Talking F.M.』が開始。
1998年4月、『エモーショナル・ビート』が開始。
1999年3月、『ミリオンナイツ』が終了。4月から『やまだひさしのラジアンリミテッド』が放送開始。
2002年4月期、大幅に改編。
午前は『FMソフィア』が終了し、『柴田玲のSUPREME』が開始。日中は『アフタヌーン・ブリーズ』が終了し、『ANNAのHAPPY-GO-LUCKY』、『坂上みきのBeautiful』(金曜は『Beautiful Hit Magic』として放送)が開始。夕方も『エモーショナル・ビート』が終了、夜間では、『やまだひさしのラジアンリミテッド』が終了し、『MOTHER MUSIC - 37FM -』(2004年から『MOTHER MUSIC RECORDS』)が開始。深夜帯に『やまだひさしのラジアンリミテッドDX』が開始された。
2004年3月、『Beautiful Hit Magic』が終了。4月から『よんぱち 48hours 〜WEEKEND MEISTER〜』が開始。
2005年9月、『MOTHER MUSIC RECORDS』が終了。10月から『SCHOOL OF LOCK!』が開始。
2006年4月期、平日のワイド番組を中心に、4年ぶりの大幅な番組改編を再び実施。
朝は『Eyes on Japan』が開始[注釈 17]。午前は『柴田玲のSUPREME』が終了し、『Tapestry』が開始。日中は、『ANNAのHAPPY-GO-LUCKY』が終了し、『A'll that RADIO』が開始。『NISSAN あ、安部礼司〜BEYOND THE AVERAGE』が開始。
9月、『Eyes on Japan』が終了。10月から『SKY』が開始。
2008年3月、『SKY』終了。4月から『クロノス』が開始。
9月、『Tapestry』終了。10月から『Blue Ocean』が開始。
2010年3月、『カウントダウンステーション』終了。4月から、同枠で放送されていた番組は、それぞれ独立して放送。
この時期はJFNC制作『SATURDAY ON THE WAY』(2007年4月 - 2008年3月ネット)、TFM制作・JFNC番組『ONCE』(2008年4月 - 2010年3月ネット)、JFNC配給『A・O・R』(2009年4月 - 2010年3月、2014年4月 - 9月ネット)等、TFMからJFNCへの配信やJFNCからTFMへの配給が増加した。それぞれ東京ローカル枠は設けられてはいるものの、実質は全国向けの配信、ないしは全国向け番組の配給受けであり、「東京ローカル番組」の色合いが薄れたほか、交通情報やニュースなどの放送時間の見直しなども起こっている。
2010年4月、4年ぶりの大幅な番組改編 (PDF) を実施。平日ワイドでは、『LOVE CONNECTION』、『シナプス』、『4ROOMS』、『JOGLIS+』、『RADIO DRAGON』が開始、11:30 - 22:00の番組が総入れ替えとなったことで、昼と夜のTFM/JFN共同制作枠は消滅した。深夜は引き続きJFN B2プログラムとして『扉-TO VILLA-』と『音楽自由区。』が始まり、金曜は『やまだひさしのラジアンリミテッドF』(『やまだひさしのラジアンリミテッドDX』の後継番組)がスタートした。 JFNCでは12年ぶりに、朝の放送基点時間を6:00に変更[注釈 18]。よって、『クロノス』は6:00スタートとなった。
9月、『4ROOMS』が終了。10月から『シンクロノシティ』(のち『シンクロのシティ』)が開始。『JOGLIS+』は20分の内包番組として同番組へ移動。
10月、『TIME LINE』が『JOGLIS+』の内包コーナーから独立[注釈 19]。『RADIO DRAGON』は放送時間が拡大、『音楽自由区。』は打ち切られ、新たにクラシック音楽で構成する『SYMPHONIA』をスタートさせた。
2013年3月、『シナプス』が終了。4月から『アポロン★』が開始。
4月、『Skyrocket Company』が開始。『シンクロノシティ』の開始時間が1時間前倒し、『クロノス』も放送時間を30分拡大した。
2014年4月、『RADIO DRAGON』が毎週木曜深夜(のちに金曜深夜)へ移動。
2015年11月、『福山雅治のSUZUKI Talking F.M.』が終了。約19年半続いた長寿番組となった。12月から時間帯を変え、『福山雅治 福のラジオ』が開始。『SUZUKI - 』を放送していた時間帯では、『ももいろクローバーZのSUZUKI ハッピー・クローバー!』が開始。
2016年3月、『アポロン★』が終了。4月から『高橋みなみの これから、何する?』がスタート。
10月、『SPO☆LOVE』が終了。『MOVING SATURDAY』(2008年4月開始)から編成してきた土曜朝の生ワイドが撤廃された。後継番組はJFNCの『COAST TO COAST』(ファイル配信番組)とFM OH!の『サタ☆スポ』(生放送番組。6時台のみ)。
2017年1月16日から『LOVE CONNECTION』がFM大阪との2局ネットとなり、金曜はFM大阪からの生放送となった。ランチタイムの生放送を同局から他局へ向けて行うのは初めてである[注釈 20]。
3月、『コスモ ポップス ベスト10』が終了。スポンサー、パーソナリティ、時間帯を変更しながら43年続いた長寿番組となった。4月から『COSMO POPS STATION』が開始。
4月、『World BPM -Best Pops Morning-』が開始。半年ぶりに土曜朝の生ワイド番組を再開。
2018年3月、『LOVE CONNECTION』月 - 木の2局ネットを終了。4月から月 - 木は東京ローカル、金曜は東京のスタジオから東京と大阪の2局ネットとなった。
7月、『木村拓哉のWhat's UP SMAP!』が終了。約23年半続いた長寿番組となった。木村は8月から日曜昼へ時間帯を変え、『木村拓哉 Flow supported by GYAO!』を開始。
8月、『よんぱち 48hours 〜WEEKEND MEISTER〜』が終了。14年4ヶ月続く長寿番組となった。
9月、『TIME LINE』が終了。10月から『Skyrocket Company』を放送(放送時間を1時間拡大)。
2019年3月、『クロノス』が終了。パーソナリティを変更しながら、11年続いた。4月から『ONE MORNING』(JFNとの共同制作)が開始。編成も見直され、放送終了時刻を再び9:00まで伸ばした。
3月、『World BPM -Best Pops Morning-』が終了。4月から『Ready Saturday Go』が開始。
2020年1月、『SCHOOL OF LOCK!』が金曜23時台へ放送時間を拡大[注釈 21]。同時間帯は『セカオワLOCKS!』(2020年4月から『LiSA LOCKS!』)、『サカナLOCKS!』をそれぞれ約25分間ずつ放送。
2020年4月、月 - 木 20:00 - 21:00に『TOKYO SLOW NEWS』がスタート。『TIME LINE』以来、1年半ぶりに平日夜の報道・情報番組を復活させた。同じく平日深夜に『TOKYO SPEAKEASY』がスタート。『LOVE CONNECTION』が月 - 水、金の放送となり、木曜に『サステナ*デイズ』がスタート。
7月1日、『ONE MORNING』の7時台後半部をFM大阪でネット開始。7時台後半に設けられていた東京ローカル枠を同局から他局へ向けてネットするのは、番組内コーナーの部分ネット[注釈 22] を除き、今回が初めてとなる。
10月、平日昼時間帯を中心に改編が行なわれた。10年半放送されていた『LOVE CONNECTION』が終了し、引き続きLOVEがパーソナリティーを務める『ALL-TIME BEST 〜LUNCH TIME POWER MUSIC~』にリニューアル。また、4年半放送された『高橋みなみの これから、何する?』が9月に終了し、『山崎怜奈の誰かに話したかったこと。』が開始。
2021年3月、『TOKYO SLOW NEWS』が終了。4月から『News Sapiens』が開始。
2022年1月、金曜 25:00 - 27:00に『From INI』(JFNC制作)が開始。これにより、TOKYO FMでの『やまだひさしのラジアンリミテッドF』の制作と放送は2021年12月25日未明をもって終了し、2022年1月以降は、JFNCが制作とネット局への配信を行っている。
2022年3月、『News Sapiens』が終了。平日夜の報道・情報番組は2年で終了し、同年4月からは土曜朝に放送を開始した『TOKYO NEWS RADIO ~LIFE~』に事実上移行。『News Sapiens』が放送されていた月 - 木の20時台では、4月より『Roomie Roomie!』が開始。 また、平日深夜の『ON THE PLANET』が終了し、Z世代を中心とした若者をターゲットにした新番組『AuDee CONNECT』が開始。また、この改編では『ALL-TIME BEST FRIDAY』が終了し、東阪同時ネット枠が一つ消滅した。
TOKYO FMを始め在京各局では、放送対象地域内において、ビデオリサーチが1990年から、東京駅から35km圏内における居住者の聴取状況(個人聴取率)を偶数月(2月・4月・6月・8月・10月・12月)に調査している。調査期間は基本として第3週の7日間だが、2009年までの4月・6月・8月には2週間にわたって実施していた。
1988年のJ-WAVE開局以降は熾烈な聴取率争いが展開されていたが、それでもTOKYO FMが優勢な状況が続いていた。特に90年代半ばまでは最も優勢であり、J-WAVEが番組路線を変えるまでに至る。
しかし、90年代後半になると、徐々に聴取率が低下。この頃に目立ったのは、「番組内容・コンセプトの大幅な変更を実施した際でも、番組タイトルはそのまま継続」というスタイルであるが、『FMソフィア』や『アフタヌーン・ブリーズ』などはそのたびに大変化となり、結果として愛着あるリスナーを徐々に離すこととなり、この時期から、改編期ごとに新番組が目立つようになる。東京都で2局目の民放FM局で直接的なライバル局であるJ-WAVEに加え、1998年に送信所を移転して以降関東の広範囲で聴けるようになったエフエムナックファイブ(NACK5)が2004年にJ-WAVEと同率ながら聴取率首位をとると、三つ巴の構想にかわるが、事実上“J-WAVEとNACK5との首位争い”にTOKYO FMが一歩遅れて続ていた。
2021年10月期の調査で全日平均の「男女12~69歳」で単独首位を獲得して以降、さらに好調となっており、7期連続で首位を獲得。その後ニッポン放送の猛追もあり、混とんとした状態が続く。
オープニング - 月曜早朝4:55:45からインターバル・シグナルの「シェーレンポルカ(ドイツ語: Schnellpolka)」に続き、局名告知、中継局と周波数・出力を案内したのちに、ステーションジングルを放送する。
クロージング - 日曜深夜2:00の時報[注釈 23]に続き、ステーションジングルと局名告知、中継局と周波数・出力を案内したのちに、「歌は終わりぬ(英語: The Song Is Ended (but the Melody Lingers On))」で放送を休止する。
インターバル・シグナル - 前身のFM東海から同一音源を使用する。
局名告知 - 「こちらは、JOAU-FM エフエムとうきょう。お聴きの放送は、TOKYO FMです」と呼出名称と愛称の両方をアナウンスしている。東京本局は従来「TOKYO FMの放送は……」に続き「周波数
特例
愛称に「TOKYO FM」を制定した1990年10月以降制作のジングルは、全期間で本局周波数「80.0 MHz」を強調したステーションジングルが多く制作されている。
時報スポンサー 平日 平日 平日 平日 朝5時〜9時 オートバックス 朝10時、11時 アリナミン 12時 ティーバイティーガレージ 13時 ニッショー 14時 くら寿司 15時 文化シヤッター 16時 はま寿司 17時〜19時 イエローハット 20時、22時、24時、深2時 ヨドバシカメラ 21時 ヤマダ電機 23時 三井E&s 深1時、3時、4時 なし 週末a枠 午前5時〜7時 レダ 8時〜10時 洋服の青山 11時〜13時 セゾン自動車火災保険 14時〜16時 日立建機 17時〜19時 青森県りんご対策協議会 20時〜4時 ドミノ・ピザ 週末b枠 朝5時、6時 なし 朝7時〜13時 三井ダイレクト損害保険 14時〜22時 三井住友銀行 23時〜4時 洋服の青山 洋服の青山 洋服の青山 洋服の青山 洋服の青山 洋服の青山 洋服の青山 洋服の青山 洋服の青山 洋服の青山
2001年4月から「TOKYO FMおよびFM OSAKAをキーステーションに」放送する全国ネットの番組(一部を除く)で、時報後と番組終了後の約10秒ほどジングルが流れている。
「EARTH & HUMAN CONSCIOUS」の活動は、コスモ石油とTOKYO FMを中心に、JFN系局合同で行なっている[注釈 31][注釈 32]。
「EARTH CONSCIOUS」活動の一環として、毎週月曜日を「Green Monday」と称し、グリーン電力を活用した放送を行っている。
番組の情報やタイムテーブル、番組出演者のインタビューを載せたフリーペーパー「Monthly Timetable」[注釈 33] を毎月末に発行している。主要CDショップのほか、Tokyofmホームページで入手可能[注釈 34]。
Category:TOKYO FMのアナウンサーも参照[48]。
全国ネットワークを保有する日本で唯一の民放FM[注釈 1] である。
※在京テレビキー各局と共同制作することが多い。
「TFM RESTAURANTS」として、3店のレストランを運営していた。☆印の店はクーポンを発行していた。
2019年(令和元年)5月29日、2019年3月期決算の会計監査において、会計上及び内部統制上の問題が発見されたとして、事実関係を調査する第三者委員会を設置したことを明らかにし、合わせて同日予定されていた決算発表を延期した。エフエム東京(TFM)によれば、過年度を含む決算において、連結対象の範囲について会計上・内部統制上の問題があり、監査法人から監査報告書を受け取れなかったことによる[63][64]。
併せて11人の取締役のうち、冨木田道臣会長や千代勝美社長を始めとする7人が、同年6月25日の株主総会を持って退任し、ジャパンエフエムネットワーク社長の黒坂修が新社長に就任するなど、経営体制が刷新される事になった[64][65]。
同年8月21日に第三者委員会による調査報告書を公表、その中で2017年3月期から2019年3月期の連結決算に関連し、V-Low帯マルチメディア放送サービス「i-dio」の事業不振で生じた赤字を隠す目的で、損失を抱えた子会社を連結対象から外す不正な株取引があったと発表した。これによればi-dioのコンテンツプロバイダーであるTOKYO SMARTCAST(TS)で生じた赤字を隠すため、2017年3月期に千代前社長が知人の企業にTS社の株式を購入するよう依頼、知人企業がTS社の株式3,000株を引き受け1.5億円を出資した。これによりTFMのTS社に対する持ち株比率が下がるが、株式の引受期間が3ヶ月の約束となっていたことから、TFM子会社のジグノシステムジャパンが2,000株を買い戻し、知人に対し顧問料の名目で総額396万円が支払われた。報告書ではこの経緯から一連の取り引きは「出資」ではなく「融資」であると判断している[66][67][68]。
報告書ではこの他にも、i-dioのソフト事業者である東京マルチメディア放送とTS社との間で締結された、i-dioアプリのダウンロードを促進させる業務委託契約がTS社支援を目的としたものであり、TS社に支払われた4000万円が過大であったこと、銀行を介してTS社に貸し付けを行った際、必要な取締役会への報告を怠ったこと、TFMのラジオ番組に関する広告会社との取引にTS社を関与させて手数料を供与していたことなども問題点として指摘。TS社の取締役の過半数をTFMやグループ会社の役職者で占めているため、TS社が連結子会社であると認定している[66][68]。
一連の問題行為について、報告書では冨木田前会長や千代前社長など、i-dio事業に関与した多数の役職員によって組織的に行われたと指摘。i-dio事業全体の状況が芳しく無く、これが社外取締役を含むTFMの取締役や株主等に広く共有され、撤退を含めたi-dio事業の抜本的な見直しや事業を推進してきた経営陣の責任が問われるため、これを回避する目的が動機だったとしている。冨木田前会長の代表取締役としての在任期間が長く、権限が集中して異を唱えることができない企業風土ができあがった事も、問題点として指摘している[67][68]。
第三者委員会の報告書を受けて、記者会見した黒坂社長は「公共性の高い放送事業者としてあってはならない。心より深くおわび申し上げる」と謝罪、9月末を目処に修正した過年度と2019年3月期の連結決算を公表するとともに、企業ガバナンス体制の再構築を進める。旧経営陣に対しても、損害賠償請求訴訟を起こすことも検討している[66]。
10月8日に2019年3月期及び修正した過年度の決算を発表、過年度分は下方修正したほか、2019年3月期決算はi-dio事業の不振やFM放送の広告収入の伸び悩みから売上高は前期比2%減の181億円となり、さらにi-dio事業に関する特別損失を計上したことで、最終損益は83億円の赤字となった。こうした事から、8月の記者会見時ではi-dioの事業継続を目指してパートナー候補の企業と協議を進めてきたものの、TFMが同事業に対して財務的な限界に達したことから、今後追加の投融資を行わないと取締役会で決議し、同事業からの撤退を決定した。今後はi-dio事業の主体であるジャパンマルチメディア放送が有力な事業パートナー候補との交渉を中心に引き続き事業継続の検討を進めるとしていた[69][70]。しかし、最終的には同年12月25日に2020年3月31日をもって放送を終了すると発表した[71][72]。
2022年(令和4年)4月19日、TFMは冨木田・千代ら旧経営陣4人に対し、計4億8230万円の損害賠償を求めて、東京地方裁判所に提訴したことを発表した[73]。
2024年(令和6年)10月10日、東京地裁(笹本哲朗裁判長)は「取締役としての任務を怠った責任がある」などとして、4人に計約2億8000万円の支払いを命じた。一方、元会長ら2人が同社に退職慰労金を求めた訴訟では、請求通り同社に計約2億8000万円の支払いを命じた[74]。
2024年6月から8月にかけて、社長の黒坂修が大声で恫喝するなど、不適切な言動があったとする内部通報が複数件寄せられ、常勤監査役による調査が行われた。9月26日に取締役会で調査報告がなされたが、それに先立ち黒坂の代表職及び社長職の辞意が表明された。これを受けて10月1日付で会長の唐島夏生が代表取締役社長執行役員に就任、黒坂が取締役会長に就く人事を発表した。あわせてガバナンスの強化を目的とした組織体制の変更を実施するほか、黒坂による言動が元で社内の混乱やモチベーション低下、人材の流出を招いたとして、黒坂の月額報酬の一定率を年度内(8ヶ月)分の減額処分を既に実施していることを発表、また唐島についても混乱を未然に防げなかったとして月額報酬の一定率削減を10月より3ヶ月間実施することも決定した[75][76][77][78]。
TOKYO FMは総務省に、国内では従来地上アナログテレビ放送で使用されていた周波数帯域、VHF-Low帯(95~108 MHz)の利活用方策に、既存FM局が広域放送を実施できるよう、そのための周波数の配分、FM中継局用の周波数の追加配分を希望・提案している[79][80]。
また、番組供給会社のジャパンエフエムネットワークと特別加盟局のinterfmを除く当局含めたJFN系列38局は関連会社の東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)とともにACジャパン(旧・公共広告機構)の正会員企業の一つである[81]。
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