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ロードサイド店舗（ロードサイドてんぽ）とは、幹線道路など通行量の多い道路の沿線において、自家用車・オートバイ（原動機付自転車）でのアクセスが主たる集客方法である店舗のこと。特に郊外の主要幹線道路沿いに立地するものを指す場合が多い。「ロードサイド」とは沿道のこと。
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自家用車を主な交通手段とし、車道をアクセス動線として店舗に付帯する大規模な駐車場を集客装置とする商店形態をとっている。また、鉄道駅や住宅団地などからシャトルバス（無料送迎バス）を運行している商業施設もあるが、自家用車利用による来客者が圧倒的多数であり、全来客者数に対しシャトルバス利用者の占める割合は非常に低い。
営業時間は、深夜営業もしくは24時間営業する店舗もあり、業態はコンビニエンスストアやラーメン店から、ショッピングモールなどの大型複合商業施設まで多岐にわたる。
ロードサイド店舗の名付け親は、チヨダの社長であった舟橋政男とされる[1]。舟橋が日本経済新聞社からインタビューを受けた際、記者から「チヨダの郊外店は」というように「郊外」という言葉を何度も聞かされた。それに対して舟橋は「郊外というのは周りに何もないようなところを言うのではないか、私達が出店しているのは人口急増地帯だ」と答えた。記者が「では何と言えばいいのか」と問うたところ、舟橋は「ロードサイドとでも言えばいいんじゃないの」と何気なく答えた。これを記者が気に入り「ロードサイドショップ」という言葉で今後は行こうということになった。
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1960年代後半、高度経済成長とともに自家用車を所有する家庭が増え、モータリゼーションが発達した。生活圏の範囲が広がったことにより郊外ではガソリンスタンドやスーパーマーケット、都市部ではドライブインやモーテル、24時間経営の自動販売機を集めたオートレストラン（オートスナックまたはコインスナック）といった商業施設が現れ始めた。
1969年（昭和44年）に、日本初の郊外型ショッピングセンターである玉川髙島屋ショッピングセンターが二子玉川にオープン。しかし、開店当初は客寄せに苦労したと言われている。
1970年代になると、無料駐車場を完備したファミリーレストランやホームセンターが出店し始め、ファミリーレストランのすかいらーくが1970年（昭和45年）に東京都府中市に、ホームセンターのドイトが1972年（昭和47年）に埼玉県与野市（現在のさいたま市中央区）に初出店している。その後、洋服の青山（青山商事）が1974年（昭和49年）に広島県東広島市に、東京靴流通センター（チヨダ）が1977年（昭和52年）に埼玉県入間郡鶴ヶ島町（現在の鶴ヶ島市）に初出店した。これらの店舗は、当時「大規模小売店舗における小売業の事業活動の調整に関する法律（大規模小売店舗法）」が施行されていたため、店舗面積を500m2未満に押さえたスタイルで出店を進めていった。
1980年代になると、特に地方においては1人1台自動車を保有するようになってきた。また、中心市街地を回避するバイパス道路完成とともに道路沿線に比較的大規模な土地が供給され、カー用品・タイヤ専門店・自動車ディーラーなども出店し始めた。
1990年代に入ってバブル崩壊し地価が下落し始めると郊外にはさらに多様な業種が参入し、コンビニエンスストアやレンタルビデオ店、量販店や家具店、ホームセンターなどが出店攻勢に出て激烈な競争となった。ダイエーは寂れ始めた地方の駅前の店舗を多く残していたため衰退し、ロードサイド集中を進めたジャスコ（現在のイオン）が拡大する形となった。イトーヨーカドーも駅前寄りだったが大都市圏の駅前が多かったためなんとか生き残るものの[2]、地方都市からの撤退を余儀なくされた[3]。家電量販店業界では、売場面積の規制が厳しかった時代に店舗網を広げたコジマ電気に対して、大規模店舗で攻めたヤマダ電機が台頭していった[4]。
2000年代になると「大規模小売店舗立地法」が施行されたことにより、アウトレットモール、家電量販店、総合スーパーの郊外化が急速に進んだ。数百台から数千台規模の駐車場があり、映画館（シネマコンプレックス）や遊技場などを兼ね備えた複合商業施設も誕生した。
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関東地方では、群馬県では比較的早い時期からモータリゼーションが発達しており、1966年（昭和41年）の高崎前橋バイパス開通に伴い、1967年（昭和42年）には沿線に「高崎卸商業団地」が造成され、多種多様なロードサイド型店舗の立地が進んだ[5]。北関東地域では、高崎市の高崎市道高崎環状線、栃木県宇都宮市の宇都宮環状道路（宮環）西〜北西区間、茨城県水戸市の国道50号（水戸バイパス）の各沿線に多く見られ、南関東地域では千葉県から神奈川県にかけての国道16号沿線もロードサイド店舗が多く見受けられる。また、神奈川県内の国道246号沿線（東京・横浜バイパス・大和厚木バイパス）や埼玉県さいたま市から戸田市にかけての国道17号（新大宮バイパス）や、同県草加市から越谷市にかけての国道4号（草加バイパス）沿線にも多い。
兵庫県加古川市の東加古川地区および高砂市にまたがる宝殿地区にはロードサイド店舗が多い。一方で元の中心地の加古川町には少なく住宅街や文教地区として使われている。
北陸地方では、新潟県上越市の北陸自動車道 上越IC付近、石川県金沢市の国道8号（金沢バイパス）沿線などでロードサイド店舗が発達している。
沖縄県では国道58号沿いにロードサイド店舗がある。沖縄県には鉄道路線がなかったため「駅前商店街」の概念がなく、密集する商店街の発展が見込めなかったことや、旧市街地が戦後アメリカ軍に接収されたことなどが考えられる。
都市圏人口が少ない地域（県庁所在地から離れた地域）の場合も、10万人未満の地方でも利便性に優れるなどの場合は、ある程度の店舗密集地になっている。
中部地方、すなわち東日本と西日本の中間の地域。
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ロードサイド店舗は都市部の商店街（アーケード）などと比較して地価が安いため床面積を広く取ることができ、大型商品も取り揃えることができるなど品揃えも充実している。このためバイパス道路沿いなどに、全国展開するチェーンストア（フランチャイズ店舗など）が連なり、集客力を高めている。
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