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レールサイド戦略(レールサイドせんりゃく)とは、鉄道駅前の乗降客(需要)をターゲットに出店を計る出店戦略の一つである。主に大都市の中心部の駅前に出店する場合に用いられるが、駅ビルや駅ナカのような戦略もこの出店戦略に含まれる。
類義語としてロードサイド戦略(ロードサイド店舗)がある。なお、レールサイド戦略の用語は主にロードサイド戦略を得意とする業態(家電量販店・ホームセンター等)で使用されており、従来より駅前出店を得意とする百貨店などはあまり使用されない。
レールサイド戦略を初めて具現化した例は、阪急百貨店が行ったターミナルデパートのような形で駅所有者(鉄道事業者)が出店するパターンである。この形態は現在でも行われるパターンであり、民営化したJRが鉄道事業以外の柱にしようとしている戦略でもある。
近年では、これに加え駅の中や高架駅の下の遊休地(駅事務所跡やコンコース・高架下の空きスペース)に出店するパターン(いわゆる駅ナカ)が挙げられる。
主要駅周辺をターゲットに出店する家電量販店の代表的な例としてヨドバシカメラ、ビックカメラ・ソフマップ、ヤマダデンキLABIなどがある。
共通する点として、バブル景気の崩壊以後、それまで駅前に出店していた百貨店各社(特に三越・そごう・丸井)が閉店・撤退した跡地に家電量販店が進出するケースが散見される。
ヨドバシカメラは主に自社で駅前の土地・建物を取得して出店するケースが多い。(※印は自社物件)。また、ヨドバシ博多(※こちらも自社物件)出店の際、ヨドバシカメラ社長藤沢昭和(当時)が「レールサイド店戦略」と明言[1]していたり、企業紹介にて「レールサイド・大型店戦略」と明言もしている[2]。
など
ビックカメラは他社所有の物件にキーテナントとして入居するケースが多い。(下記物件は全て他社所有)
など
ヤマダデンキは、ロードサイド店舗の出店により業績を拡大させたが、ヤマダ電機LABI1なんばの出店を機に、都市型店舗「LABI」業態の店舗の出店を開始した。
エディオンは以前はロードサイド店舗の展開が中心であったが、2019年のなんば本店開業以降は2年に1店舗[3]ペースでレールサイド型店舗を出店している。
なお上記と並んでエディオンが都市型大型店と位置づけているエディオン広島本店は近隣にターミナル駅がなくレールサイド型には当てはまらない。
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