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かつて日本の大阪市に存在した総合スーパーを経営していた小売事業者 ウィキペディアから
株式会社マイカル（英: Mycal Corp.）は、かつて存在した日本の小売事業者。大阪府大阪市に本社を置き、近畿地方を中心に総合スーパー（GMS）をはじめとする様々な事業を展開し、日本全国各地（沖縄など一部地域を除く）に店舗を展開していた。
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 旧マイカル本社（日新建物船場ビル） 現在、看板等は撤去されている。 | |
| 種類 | 株式会社（2011年3月1日解散） |
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| 市場情報 | |
| 略称 | マイカル、MYCAL |
| 本社所在地 |
 日本〒541-0056 大阪府大阪市中央区久太郎町三丁目1番30号 日新建物船場ビル |
| 設立 |
1947年（昭和22年）4月26日 （内外商事株式会社）（注1） |
| 業種 | 小売業 |
| 事業内容 | 総合小売業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 松井博史 |
| 資本金 | 200億円（2006年10月20日） |
| 従業員数 | 3万5,589人（2006年10月20日現在） |
| 決算期 | 2月末日 |
| 主要株主 | イオン株式会社 100% |
| 主要子会社 | 株式会社ワーナー・マイカル |
| 関係する人物 |
西端行雄（初代社長） 小林敏峯（元社長） 川本敏雄（元社長） 四方修（元社長） |
| 外部リンク | マイカルホームページ - アーカイブあり |
| 特記事項：注1：1970年9月1日に（旧）株式会社ニチイ（1963年11月8日設立）を吸収合併（いわゆる株式額面変更目的の合併）。 注2：2011年3月1日イオンリテールが吸収合併。会社情報は経営統合直前の2月28日のもの。 | |
2001年（平成13年）に経営破綻し、イオングループ傘下に入り経営再建。2011年（平成23年）3月1日、イオンリテールに吸収合併されて消滅した。
1963年（昭和38年）11月、大阪の天神橋筋商店街の衣料品店「セルフハトヤ」と千林商店街の衣料品店「岡本商店」を中核に、卸問屋のエルピス・京都のヤマト小林商店を含めた4社の新設合併により設立された株式会社ニチイ（旧法人）を源流とする[1][2]。初代社長にはセルフハトヤの社長であった西端行雄が就任した[1][2]。
ニチイという社名は「日本衣料」の略からという説と[1]、「日本は一つ」[1]もしくは「日本の小売業は一つ」[3]という思いから命名されたという説がある。なお、介護業界最大手のニチイ学館とは無関係で、ニチイ学館は『日本医療事務』に由来。
創業時の店舗数は13店舗で、初年度の売上高は27億円であったが[3]、1970年には70店舗、1972年に年商1,000億円を突破し、店舗数は129店舗にまで拡大した[2]。
当時、前身のセルフハトヤから継承した「誓いの詞」と呼ばれる企業メッセージ存在した[4]。ニチイ時代には朝礼などで唱和されていたが、マイカルに社名を変更（詳細は後述）してからは行われなくなった。しかし、イオンが再建に関わった後の2001年（平成13年）11月24日の朝礼でこの「誓いの詞」が唱和され、年配の社員が「懐かしい」という感想を述べていた[5]。
| 「 | 『誓いの詞』 人の心の美しさを商いの道に生かして ただ一筋にお客様の生活を守り お客様の生活を豊かにすることを 我々の誇りと喜びとして 日々の生活に精進いたします |
」 |
1982年（昭和57年）11月に社長の西端が死去すると、小林敏峯副社長が2代目社長に就任[2]。1983年（昭和58年）11月にニチイグループの企業哲学として「YM-CAL」を制定した[6]。これは「Young & Young Mind Casual Amenity Life」の略称で、「いつでも若々しく健康的で快適な生活」を意味する[7]。発音しにくいことから表記は「MYCAL」とされ、1988年（昭和63年）3月に「マイカル宣言」を行い、グループ名称が「マイカルグループ」へと改められた[8]。1996年（平成8年）7月1日 には社名をマイカルに変更した[9]。
マイカル宣言を契機に、小林は脱・スーパー路線を掲げ[10]、「ビブレ」や「サティ」といった新たな業態での店舗展開を開始した[10][8]。YM-CALに込められた「若者から中高年までの幅広い世代のライフスタイルを支える」といった考えの下、生活づくりや街づくりに重きを置き、マイカルグループは「生活文化産業集団」を目指した[10]。
ニチイからマイカルへ転換が図られたこの時期の象徴的な出来事として、1989年の「マイカル本牧（マイカルタウン）」の開業が挙げられる[10][8]。マイカル本牧の開業を皮切りに、1991年から1995年にかけてマイカルタウンをはじめとするリゾート事業、ホテル事業、アミューズメント事業、シネマコンプレックス事業へと参入し、時間消費型市場への取り組みを強化した[8]。
ただ、マイカル本牧は開業時は大盛況だったものの交通の便の悪さがたたって次第に苦戦[11]。マイカル本牧はバブル景気の崩壊とともにテナント退去が相次ぎ、デッドモール化していた時期もあった[11]。その後も本牧に続いて各地に建設されたマイカルタウンはすべて赤字となった[12]。
バブル崩壊後、資金回収が進んでいないにもかかわらず、次々と大型店舗の出店を進めたことにより、必要資金はますます巨額となった[8]。マイカルは高利回りを期待し、1995年から1997年の間、子会社のマイカルファイナンスを通じて他社株転換社債を購入し続けたが、指定銘柄であった銀行株の下落により多額の損失を被り、1998年10月にはケイマン諸島に設立した法人に証券の飛ばしを行い、負債を隠匿しようとした[13]。これは同年に米国会計基準における年次報告書で1,084億円の有価証券評価損を計上したことで明らかになり、マイカルの株価は暴落、銀行からの信頼も低下し資金調達が困難になった[13]。
有利子負債を削減するため、店舗資産の証券化という手法で資金調達を行い、1998年2月期の当期利益は102億円の黒字となったが、米国証券取引委員会基準では670億円の赤字を計上していた[13]。また、格付け機関による信用格付けは各機関とも、一定の信用リスクがある「B」以上としていたものの、「投資不適格」とする「B+」へと引き下げたことにより株価が大暴落し、資金繰りが困難になった[14]。
同年9月14日午前にメインバンクであった第一勧業銀行（現在のみずほ銀行）から金融支援の打ち切りを宣告され、経営破綻が確実となった[15]。そこで第一勧業銀行と当時の四方修社長は、同じく第一勧銀をメインバンクとするイオンを支援先として会社更生法による再建を画策した。ところがこれに対し、ウォルマートからの買収を期待していた旧来の取締役たちが反発[16]。経営陣が残り比較的早く再建が果たせる民事再生法による再建を主張し、四方社長と第一勧業銀行出身の取締役を取締役会で解任[17]。山下幸三が社長に就任し、同日民事再生法の適用を申請した[17]。これはいわゆるクーデターであった[17]。しかし同年9月28日にはわずか14日間で山下幸三が社長を辞任し、後任の浦野一雄が社長に就任するという顛末となった[17]。マイカルグループ全体での負債額は1兆9,000億円、当時は戦後第4位の規模となる倒産で、小売・流通業の倒産としては戦後最大規模となった[16]。
十分な運転資金を持たずして民事再生法申請を行ったため、資金繰りは厳しく、支援企業選びに難航したが、イオンが会社更生法下での支援を表明[18]。2001年（平成13年）11月22日に発表され、民事再生手続の中止と会社更生法の申請がなされた[19][18]。
2003年（平成15年）5月29日には更生計画案を発表[20]。同年9月30日には更生計画が東京地方裁判所から認可され、翌10月1日には東京・大阪の2会場にて幹部社員ら全員が集まり、計画の早期実現に向け確認を行った[21]。翌2日には各店舗にて退社式および入社式を行い、新生マイカルの一員なってもらおうと各従業員に一度辞令を交付した[21]。
同年11月29日にマイカルと関連8社（マイカル総合開発、西部総合開発、ハートリアルエステート、マイカル協友、ビブレ協友、アメニティタンク、コスモニー、マイカル東関東[22]）はイオンの完全子会社となり、12月1日付でマイカルは8社を吸収合併した[23][24]。
2005年（平成17年）12月31日に更生手続きの終結決定がなされ、再建が完了[25]。当初の見通しより7年前倒しとなり[26]、4年という短期間での再建となった[25]。
マイカルは2011年（平成23年）3月1日、総合スーパー「ジャスコ」を展開するイオンリテールと合併し[27]、マイカルが運営する「サティ」とイオンリテールが運営する「ジャスコ」は、同日より「イオン」に統一された[28][27]。
リーマンショック以降、消費低迷に歯止めがかからないことや、長引くデフレなどで流通業は苦しい経営環境にあることから、会社統合と店舗ブランド統一により、商品仕入れの一本化や人事・経理などの間接部門合理化により、500億円の大幅なコスト削減を目指した[29]。
なお、イオンリテールはこれに先立ち、2010年（平成22年）12月1日に「イオン」を展開していたイオンマルシェ（旧カルフール日本法人）を吸収合併している[27]。3社統合により、別々に行っていた仕入れ商談の一本化を実施し、商品調達力を高めることなどで、総合スーパー事業の売上高・営業利益率を向上させ、2011年（平成23年）現在の1%未満から3～4%程度まで向上させ、収益力を立て直したい意向とした[29]。
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ビブレ (VIVRE) は、当初は若者をメインターゲットとしたファッションビルとしてスタートした。その後「高感度専門百貨店」と銘打って衣食住フルライン型で郊外にも出店した。天神、岡山、河原町など、ニチイからVIVREに転換した店舗では「ビブレ21（VIVRE21）」と称していたが、後に「ビブレ（VIVRE）」に一本化されている。
マイカル破綻後は、マイカルが運営していた食品を扱う一部店舗を除き、サティへ転換した。
東北地方では、子会社のダックビブレが店舗を運営していた。破綻後にマイカルから離脱しさくら野百貨店として再出発している。
イオングループ加入後はイオンのSC内にサブ核店舗として出店を再開した。また、小規模専門店型店舗「VIVRE GÈNE（ビブレジーン）」の展開も開始し、イオンのSC内に出店していたビブレ店舗は全てこの業態に転換されている。
ダイエー傘下の企業であったOPAは、2016年（平成28年）3月1日付でイオンモールの完全子会社となった。同日よりビブレのファッションビル型店舗の運営がOPAに継承された。また、OPAに継承されたビブレ店舗の一部はOPAへ転換された。2021年（令和3年）3月1日付けで横浜ビブレを除く店舗はイオンモールに移管され、一部のビブレ店舗はイオンモールへ転換された。なお、小規模専門店型店舗「VIVRE GÈNE」はビブレジーンレイクタウン（運営がOPA→イオンモールに移管）を除いて引き続きイオンリテールが運営する。
ニチイ（nichii）は、株式会社ニチイ時代に展開されていたスーパーマーケット。大阪府大阪市の天神橋筋商店街に1号店を出し、その後ほぼ全国に展開した。元は衣料品店として出発したため、衣料品のみを扱う店舗も多くあった。
シンボルマークは赤い鳩であったが、時代により2つのバリエーションが存在した。
主に地場企業との合弁で開店した店舗など一部店舗では、ニチイのブランドを用いずに独自の名称を付けていた、例として、室蘭ファミリーデパート桐屋、サンシティ・リブレなどがある。看板にはニチイ共通の鳩マークと店舗名が併設されていた[51]。
1980年代から1990年代をピークに、サティ・ビブレへ転換し、2002年（平成14年）5月31日のニチイ釜石ショッピングデパート（当時のマイカル東北が運営）の閉店を最後にニチイの店舗ブランドは消滅した。株式会社マイカル本体運営の店舗としては、1999年（平成11年）3月28日のニチイ今治店閉店により、サティ・ビブレに転換完了した。
サティ（SATY）は、1990年代以降のマイカルの主力業態で、主に30代以上をメインターゲットとした総合スーパー（GMS）。店舗ブランド名の由来は「Select Any Time for Yourself」の略語[52]。輸入ブランド品店を設置するなど、従来の総合スーパーに比べて高級感を持たせ「生活百貨店」と称した。
1984年（昭和59年）に奈良市学園前の学園前サティ（2000年（平成12年）閉店）として営業開始した。東日本ではニチイ時代の1970年代後半以降、建物やフロアを家主から賃借する形で多く出店していたが、1990年代からは自社開発物件や再開発計画による大型店舗の出店が行われた。
北海道地域のサティを運営していたマイカル北海道は、独立してマイカルから離脱し[41]、社名と店名を「ポスフール」に改称した[53]。サティ時代に開店したポスフールの店舗はマイカル運営店舗と内装の仕様が同一であった。のちにポスフールもイオングループ入りし、社名は2007年（平成19年）にイオン北海道に改称[54]、店名はサティと同じく2011年（平成23年）にイオンに転換している[55]。
九州地方のサティは、マイカル九州との合併によりイオン九州が運営していたが、門司サティ（2008年（平成20年）8月閉店）は立地の関係上などからマイカル本体が運営していた。
特化型形態として、食料品スーパーの「サティ食品館」、衣料品を主に扱う「サティおしゃれ・生活館」「サティおしゃれ・衣料館」も存在した。最後まで存在したのは三木サティ食品館・衣料館で、イオン三木青山店 食品館・衣料館に店名変更した。
2011年3月に店舗ブランドを「イオン」へ転換。2011年（平成23年）7月18日で閉店予定であった広島サティ（広島市）のみ、イオンへ転換せず閉店まで営業した。
一部の店舗は2014年（平成26年）から、イオンリテールを中心に展開するファミリー向け業態「イオンスタイル」へ再転換している。
マイカルタウン（MYCAL TOWN）は、マイカルが提唱した大型ショッピングモール。「時間消費型商業施設」として広大な敷地にサティ、ビブレ、シネマコンプレックス、エグザスなどの店舗・施設を設置した。
横浜・本牧の米軍住居跡地に出店したマイカル本牧に始まり、マイカル近江八幡、マイカル桑名、マイカル明石、マイカル小樽、マイカル茨木を展開した。
これらの店舗は全て、2011年（平成23年）3月1日にイオンショッピングセンターなどへ転換し、さらに一部SCは改装によりイオンモールへ再転換されている。
なお、マイカル茨木では、マイカル破綻以前にビブレ内において「ハーベストデイズ（Harvest day's）」という店舗ブランドで、欧米のマルシェをイメージした食品売場を運営していた。
ワーナー・ブラザースとの合弁会社によって運営されていたシネマコンプレックス。サティやビブレなどの店舗、敷地内に併設され全国展開していた。近年はイオンモールなどのイオングループの展開する大型商業施設や、イオングループ以外の商業施設にも展開していた。
2013年（平成25年）7月1日、ワーナー・マイカルを存続会社としてイオンシネマズと合併。社名は「イオンエンターテイメント」に改称し、ブランド名はイオンシネマズが使用していた「イオンシネマ」に統一された。マイカル消滅後も店舗ブランドとして「マイカル」の名は残っていたが、これにより25年間使用された「マイカル」の名称が消滅した。
小型店舗の都市型食品スーパー。現・マルエツプチ。
コンビニエンスストアと食品スーパーの融合店舗というコンセプトで、1995年（平成7年）に神戸に1号店を開業し、関東・関西で展開した。マイカルではコンビニエンスストア業態は展開していなかったが、マイカルの2代目社長であった小林敏峯（当時の社長）は「コンビニエンスストアの食文化は貧しい」と否定し、食品ラインナップを充実させたスーパー業態にこだわり対抗を計った。イオングループのまいばすけっとに相当する業態で、他社ではユニーグループのminiピアゴ（現在のG-7ホールディングス傘下）などがある。
マイカル破綻後、全店舗がマルエツ（ダイエー系列を経て、現在のイオングループ）へ売却された。マルエツに経営権が移った後も「ポロロッカの商号は引き続き使われていたが、のちに関西の店舗は音通に売却され「F MART」に変更された。2007年（平成19年）12月にマルエツに吸収合併。2010年（平成22年）までに関東のポロロッカ店舗は閉鎖または「マルエツプチ」に変更され、ポロロッカの商号は消滅した。
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ポケットカード（旧・マイカルカード）が、マイカルのハウスカードとして「マイカルカード」を発行していた。
マイカル倒産直前に消費者金融大手の三洋信販に買収された。なお三洋信販はプロミスへ合併後、SMBCコンシューマーファイナンスとなった。三井住友銀行・伊藤忠商事・ファミリーマートがそれぞれ株式を保有し、各社の持分法適用関連会社となっている。
マイカルカードでは、全国のサティとビブレにて特定日の割引特典が受けられたが、マイカルとは2005年（平成17年）12月31日、マイカル九州とは2006年（平成18年）4月30日をもって提携を解消し、マイカルカードは順次ポケットカードの「P-oneカード」へ切替となった。
マイカル北海道は、ポスフールとして独立後にイオンの傘下となったものの、マイカルやマイカル九州とは別のアプローチであったためにイオンクレジットサービスとは提携せず、引き続き「ポスフールカード」としてポケットカードとの提携を継続していたが、イオン北海道への社名変更を機に2008年（平成20年）2月29日を以って提携を終了することとなった。さくら野百貨店（旧・ダックビブレ、現在は髙島屋の傘下）・さくら野東北も、引き続き「さくら野カード」としてポケットカードとの提携を継続していたが、その後クレディセゾンとの提携カードに切り換えたため、新規の募集は取りやめている。
マイカルカード会員に、ニチイ・サティ・ビブレの各店舗で発行されていたプリペイドカード。当時発行されていたポイントカードとの併用はできなかった。
券種は1万円・3万円・5万円・10万円の4種類で、各5%のプレミアが付いていた。ビブレの「パラダイスカード」会員は5,000円のプリップカードを購入することができた。
1998年（平成10年）途中から1万円カードの新規発券を中止、代わりに2万円カードが登場した。1999年（平成11年）10月にはすべてのカードが発券終了した。発券終了後も使用できたが、2004年（平成16年）に未使用残額分をマイカル商品券と交換する措置がされた。新規発券終了後に開店した店舗ではサービスコーナーでのみ使用できた。
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毎月5日・15日・25日の5のつく日は、イオンカード各種での支払いでときめきポイントが200円につき1ポイントのところ2倍の2ポイント付与か、WAONでの支払いで200円につき1ポイントのところ2倍の2ポイント付与される「お客さまわくわくデー」がある。なお、毎月10日の「ときめきWポイント（2倍）デー」のみ以前と同様継続される。
毎月15日は、65歳以上のみ発行の「ゆうゆうWAONカード」での支払いで直営売場の商品が5%割引となる「ゆうゆうデー」がある。「ゆうゆうWAONカード」の発行開始に伴い、ジャスコ店舗などで募集していた「イオンシニアクラブカード」の新規会員の募集は終了している。
ニチイからマイカルへの社名変更後に読売ジャイアンツと契約し、応援セールや優勝セールを行っていた（在阪の流通・小売業者は阪神タイガースなど関西の球団の優勝セールを開催することが多く、読売ジャイアンツの優勝セールを開催するのは珍しい）。経営破綻後、読売ジャイアンツに関するセールの権利はイトーヨーカ堂に移行した。[57]
ダックビブレの青森県の店舗では、前身企業の一つが青森ヤクルト販売の設立に関与した歴史的経緯から、ヤクルトスワローズの応援を行っていた。
またマイカル破綻直前の時期には、広島県内の店舗は地元の広島東洋カープを応援していた。
イオングループ編入後は、地域に応じて応援する球団を変えている。
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サティ・ビブレにてレジ袋が不要の場合、1回の精算ごとに通常1個のスタンプが「買物袋持参スタンプカード」に押印される（一部店舗ではスタンプカードを終了している）。スタンプ20個でマイカルの場合は100円分のお買物券として利用できる。またカード数枚でエコバッグ交換や11日（イオン・デー）の黄色いレシートキャンペーン用（利用可能なカードに交換）として利用できる。ただし、下記においては、1回の精算ごとに2個のスタンプ（Wスタンプ）が押印される。
マイカルにおけるWスタンプは、2006年（平成18年）10月から開始された。なお、盛岡南サティ・高崎サティを除くマイカルのサティ・ビブレでは、2007年（平成19年）2月までは、イオンお客さま感謝デーではなく「サティ・ビブレカード感謝デー」（毎月月末2日間）であった。また、イオン・デーがWスタンプ実施日となったのは2007年（平成19年）3月からである。
[要出典]
マイカルの「買物袋持参スタンプカード」は、他のイオングループのチェーンストア各社で押印してもらうことはできるが（一部店舗は除く）、100円のお買物券としては使えない。逆に、マイカルでも、他のイオングループのチェーンストア各社の「買物袋スタンプカード」に押印してもらうことはできるが、お買物券としては使うことができない（スタンプカード取扱い店舗であれば押印してもらうことはできるが、お買物券の使用は発行店のみ）[要出典]。
上述の内容とは少々異なるが、一部の店舗において「わんぱくメイト」という幼少者や小学生を対象にした企画があった。店舗の女性スタッフ数名が“お店のお姉さん”となり隔週でゲーム大会などといったイベントを行なうことで家族連れの集客を考えたもので、入会費年会費無料の会員証はスタンプカード(イベント参加ごとにポイント獲得)になっていた。店舗により会員を対象にした月報のような広報紙を発行したり日帰りバスツアーやクリスマスパーティーなども行なわれて集客に一定の効果を収めていたようである。後に「キッズメイト」と名を変え、サティブランドが消滅するまで続いた。マスコットキャラクターはわんぱくメイト時代は風船をモチーフにした“フーちゃん”“フーくん”。キッズメイトになってからはモグラをイメージした“モーリー(男のコ)”“マーリー(女のコ)”。なおモーリーとマーリーはマイカルがスポンサーとなった演劇のキャラクターとして登場したものである。何れもぬいぐるみ(着ぐるみ)として各店舗のイベントに登場することもあった。
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