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イオンエンターテイメント
日本の東京都港区にある、イオングループの映画興行会社 ウィキペディアから
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イオンエンターテイメント株式会社(英: AEON ENTERTAINMENT CO.,LTD)は、イオン子会社の劇場会社。映画館チェーンイオンシネマを運営する。
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株式会社ワーナー・マイカルとして設立され、2013年7月1日にイオンシネマズ株式会社を合併し、現社名に変更した。日本国内で最多のスクリーン数を運営する。合併以前はワーナー・マイカル・シネマズの屋号でシネマコンプレックスを運営していたが、合併以降はイオンシネマズが運営していたイオンシネマの屋号に統一した。
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歴史
要約
視点
※合併前のワーナー・マイカルおよびイオンシネマズの歴史の詳細はそれぞれの項目を参照。

(イオンシネマみなとみらいにて撮影)
1991年にワーナー・ブラザース・インターナショナル・シネマズ(本社アメリカ、タイム・ワーナーグループ)とニチイ(後のマイカル)の合弁で株式会社ワーナー・マイカルとして設立された。その後、2013年2月28日にタイム・ワーナーグループが資本を撤退したことに伴い、イオンの完全子会社となり、同年7月1日にはワーナー・マイカルを存続会社として[注 1]、イオンシネマを運営していたイオンシネマズと合併し、現社名となった。これによりスクリーン数は609となり、TOHOシネマズを抜いて日本国内最多のスクリーン数を持つ映画興行会社となった。劇場名は同年6月から年内にかけて「ワーナー・マイカル・シネマズ」から改称し「イオンシネマ」に統一するとしていたが[2][3]、公式サイトにおける劇場名称[4]や劇場の公称としては会社の統合と同日付けでイオンシネマに統一された。なお、看板などは同年内に全劇場を変更した[注 2]。また、ロゴに関しては旧イオンシネマズ時代とほとんど同じ物を引き続き用いているが、配色が赤色から現在のイオンのコーポレートカラーであるローズレッドとなった他、「AC」の文字が旧イオンシネマズ時代の物よりも丸みを帯びた物となり、さらに「AEON CINEMA」「イオンシネマ」のフォントがイオングループ共通のものへとマイナーチェンジした。
統合の同日よりU-NEXTと共同で、シネコンとしては国内初のVOD(ビデオ・オン・デマンド)サービス「イオンシネマ WEB スクリーン powered by U-NEXT」を開始した。同サービスではテレビ、パソコン、スマートフォン、タブレット等で55,000本以上のビデオ作品を視聴できる他、毎月もらえる「PPVポイント」によりイオンシネマクーポン(映画鑑賞割引)との交換が可能である[5]。
ワーナー・マイカル・シネマズ時代には劇場マナームービーや館内のグッズなどで、ワーナー・ブラザースが製作しているバッグス・バニーを始めとするルーニー・テューンズのキャラクターが使用されていたが、イオンエンターテイメント発足の2013年7月までに同じく本編開始前の映像で用いられていた「カチンコ君」共々廃止され、2014年2月26日に後継キャラとしてドラゴンの「ジャジャン」が発表された[6]。
ワーナー・マイカル・シネマズおよび旧イオンシネマと同様、大半の劇場がイオングループの商業施設に併設されているが、イオングループ外の商業施設[注 3]に出店している劇場も少数存在する。単独での出店例は無いものの、入居施設が閉鎖された後も単独で営業を継続する劇場もある。(劇場節を参照)
映画の自社配給に関しては、ワーナー・マイカルから移管されたものであり、大型商業施設に展開する都合上、子供向け作品が大半を占めている。ワーナー・マイカル時代はワーナー・マイカル・シネマズの独占上映だったが、当社に移管された後はノータイアップの実写作品など、一部の大人向け作品に限られるが、イオングループの大型商業施設内にある他社運営のシネコンにも上映されるようになっている。そのため、イオングループの商業施設内にシネコンが無い都道府県に限り、一般の映画館でも上映されている。[要出典]
かつてはイオンシネマに併設されているイオンモール内の店舗にて購入した商品であれば、映画館内への飲食物の持ち込みを可能としていた。しかし、イオンシネマ以外で購入した飲食物による臭いや音に関する意見が寄せられたこともあり、2024年9月27日からイオンシネマの売店以外で購入した飲食物の持ち込みを禁止することになった[7]。
沿革
株式会社ワーナー・マイカル、イオンシネマズ株式会社
- 1991年(平成3年)
- 10月8日 - ワーナー・ブラザース・インターナショナル・シネマズ(本社アメリカ)とニチイ(後のマイカル)との合弁会社として会社設立(出資比率:タイム・ワーナーグループ 50%/株式会社ニチイ 50%)。
- 1999年(平成11年)
- 4月1日 - イオンシネマズがジャスコ株式会社(現イオン株式会社)100%出資の子会社として資本2億円で設立される。
- 2007年(平成19年)
- 5月17日 - 15周年50劇場記念キャンペーン献金で国から紺緩褒章を受章[8]。
- 2012年(平成14年)
- 12月19日 - 親会社のイオンが2013年2月か3月に米ワーナー・ブラザース・エンターテインメントから全株を取得し完全子会社化することを発表[9][10][11]。
- 2013年(平成25年)
- 2月28日 - イオンの完全子会社になる。これにより日本市場から外資系資本が参画する映画興行会社は姿を消した(出資比率:イオン株式会社 100%[12])。
イオンエンターテイメント株式会社
- 2013年(平成25年)
- 2014年(平成26年)
- 12月5日 - 岡山を開館。同社初となる「グランシアター」を導入。
- 2015年(平成27年)
- 10月23日 - 四条畷を開館。同社初となる「4DX」を導入。
- 2016年(平成28年)
- 7月1日 - 大高に同社初となる「IMAXデジタルシアター」を導入。
- 12月9日 - 長久手を開館。同社初となる音響システム「VIVE-AUDIO」を導入。
- 2017年(平成29年)
- 4月27日 - 徳島を開館。Vsoundの国内常設初導入およびイオンシネマ初となるMX4D、同社初となるdts-Xを導入。
- 7月12日 - 常滑を開館。子供向けシアター「げんキッズシアター」を同社初導入。
- 2022年(令和4年)
- 12月14日 - りんくう泉南に「VIVE-AUDIO」導入。
- 12月15日 - ワンダーに日本の映画館としてサブウーファースピーカー「エンドファイア・アレイ」を初導入[13]。
- 2023年(令和5年)
海外展開計画
2024年7月31日、ベトナムの映画館運営会社:ベータメディアとの合弁事業を発表、2035年までに数百億円を投資し、ベトナム国内にプレミアムシアターを展開すること計画をしている[16]。
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設備
要約
視点
→本企業をはじめとするイオングループで毎年夏に実施している24時間テレビ 「愛は地球を救う」のチャリティー募金については「24時間テレビ 「愛は地球を救う」 § 募金活動」を参照
イオンシネマ独自のサービス
その他サービス
2025年1月現在の情報となる。設備詳細、導入劇場は記事があるものに関してはリンク先参照。
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劇場
要約
視点
イオンエンターテイメントの劇場を下記に示す。
席数が最も多いのは「イオンシネマ港北ニュータウン」(2201席)で、最も少ないのは「イオンシネマシアタス心斎橋」(370席)である。[注 4]
以下、下記表の見方である。
- 劇場名欄
- W - 旧ワーナー・マイカル・シネマズの劇場
- A - 旧イオンシネマズの劇場
- 無印 - 統合後に開館した劇場
- ショッピングセンターなどのテナントである場合は、所在地欄に入居施設名を記載する。
- 導入設備欄は記事のない設備、上記で導入劇場を記載していない設備のみ記載。
- 劇場名に下線が引いている劇場は映画館単体で個別記事あり。
営業中の劇場
北海道・東北
- 江別
- 小樽
- 北見
- 釧路
- 旭川駅前
- 新青森
- 大曲
- 名取
- 石巻
- 三川
- 天童
- 米沢
- 福島
関東
- 守谷
- 下妻
- 太田
- 高崎
- 大宮
- 大井
- 浦和美園
- 春日部
- 越谷レイクタウン
- 川口
- 板橋
- シアタス調布
- 多摩センター
- むさし村山
- 日の出
- 海老名
- 茅ヶ崎
- 新百合ヶ丘
- 港北ニュータウン
- みなとみらい
- 座間
- 幕張新都心
- 千葉ニュータウン
- 市川妙典
- 銚子
中部・北越
- 新潟亀田インター
(旧:新潟南) - 金沢
- 金沢フォーラス
- 新小松
- 桑名
- 豊川
- 鈴鹿
- 岡崎
- 大高
- 東員
- 長久手
- 常滑
- 豊田KiTARA
- 松本
- ワンダー
- 名古屋茶屋
- 津
- 津南
近畿
- 明石
- 久御山
- 茨木
- 高の原
- 京都桂川
- 草津
- 加古川
- 近江八幡
- りんくう泉南
- 大日
- 四條畷
- シアタス心斎橋
- 三田ウッディタウン
- 和歌山
中国・四国・九州
- 岡山
- 広島
- 広島西風新都
- 高松東
- 綾川
- 宇多津
- 今治新都市
- 徳島
- 福岡
- 筑紫野
- 佐賀大和
開業予定の劇場
撤退した劇場
ここではイオンエンターテイメントに統合後に閉館した店舗について述べる。
- ユーカリが丘
- つきみ野
- 宇多津(初代)
- 西大和
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配給作品
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脚注
関連項目
外部リンク
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