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DiDiフードジャパン株式会社は、東京都中央区に本社を置き、日本でフードデリバリーサービスを提供していた滴滴出行(DiDi)のグループ会社である。
中国企業の滴滴出行(DiDi)は、2018年にソフトバンクとの合弁でDiDiモビリティジャパンを設立し、タクシー配車アプリを展開してきたが、滴滴出行と同じくタクシー配車アプリ事業を日本で展開する米Uberが2016年に、個人事業主によるフードデリバリーサービスの「Uber Eats」を日本で開始し、人気を博したことから、滴滴出行も日本でフードデリバリーを行うことになった。
東京都内に本社を置いているが、DiDiモビリティジャパンのタクシー配車サービスと同じく、Uberが最初にサービスを展開した東京都などの首都圏からではなく、大阪府からサービスが展開されている。なお、2022年2月時点で、西日本を中心に10府県でサービスが展開されていたが、同年5月で日本撤退を余儀なくされた。
先行するUber Eatsと同じく、登録されたギグワーカーを使った個人事業主の配達員によるサービスであり、配達員が所有する自転車や原動機付自転車(排気量125cc以下)を使い、iOS・Android用アプリの「DiDi配達」を使って、配達を行っている。
また、「DiDi Food パートナーハブ」と呼ばれる配達員登録センターを主要都市に開設し、配達員はハブまたはオンラインでの研修を受講後、ハブで配達バッグを貸与され、配達員として活動することができる仕組みとなっている(かつてはUber Eatsにも同様の施設が存在したが、新型コロナウイルス感染症が拡大した2020年3月をもって廃止された)。
フードデリバリー業界の競争が激化する中、本社がある東京都内にサービスを進出させることなく、2022年5月25日をもって日本市場から撤退することとなった[1]。日本のギグワーカー型のフードデリバリー業界で撤退するのは2022年1月に撤退したfoodpandaについで2例目である。
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