炭鉱 (たんこう、英語 :coal mine)は、石炭 または亜炭 を掘り出すための鉱山 のこと。
ラバに曳かせるトロッコで石炭を運び出す場面
インドにある炭鉱(露天掘り)
なお、しばしば上記意味に対し、炭鉱と同じ読みの炭礦 の表記が当てられる。その理由として石炭が金属 ではなく、その採掘地を金属鉱山とも呼べないため、漢字の偏 が「金偏 」ではなく「石偏 」となるのが正しいためとも主張される。また、石炭採掘の坑道 という意味で通常用いられる炭坑 もしばしば炭鉱を指すために使われる。本項目では上記定義が示す用語を「炭鉱」に統一し記述する。
石炭の採掘の歴史は、中国大陸の考古学的形跡から紀元前約3490年以降とされる[1] 。当初は鉱脈に沿って採掘する樋押採掘 (英語版 ) 、ベルピット (英語版 ) [ 訳語疑問点 ] と呼ばれる縦穴を掘った後に底の周囲を(鐘 の形状に)採掘する手法が取られた。
18世紀の鉄鋼業・産業革命の需要
本格的な炭鉱開発が世界的に始まったのは18世紀 に入ってからであった。背景にはその時期に製鉄 と燃料の需要が急速に高まったことを上げることができる。
製鉄は、鉄 を精錬 するための原料に近世に入るまで木炭 を利用していた。しかし木炭は大がかりな設備への使用は適さず、期待される需要に木炭で応えるには木材の消費量が過大となり、実際に製鉄を行っている地域の木材の消費は限界に達した。その結果、燃料費が高騰し、需要の急激な増加に追いつかなかった。
1612年 になると、イギリス のスタードバントが石炭を原料とした骸炭 を使った製鉄法を発明し、後にダッド・ダドリー (英語版 ) 、エイブラハム・ダービー1世 (英語版 ) らの改良により鉄の生産能力が高まり、それに伴い炭鉱開発も発展を遂げるようになる。
燃料としての需要は、特にイギリスにおいて後に産業革命 の原動力となった蒸気機関 の発展と歩調を合わせたものであった。蒸気機関が紡績工場の動力として用いられるようになると、その熱源として石炭が重宝されるようになったのである。
その後の需要
日本
日本 では、江戸時代 末期から筑豊 、唐津 地方で採掘された石炭が個人消費されており、薪の代用とされていた。
日米和親条約 締結後、函館などの港の開港により船舶への燃料供給の必要性が高まり、1857年 (安政 4年)蝦夷地 (北海道 )白糠町 釧路炭田 が日本初の洋式坑内掘炭鉱として開発された[4] 。さらに財政が逼迫していた諸藩が陣頭指揮をとって、炭鉱を開発していくようになる。当初は軌道に乗らなかったものの、瀬戸内地方の製塩業者向けの販路を見出すと大きく発展を遂げた。その当時の製塩では海水塩を蒸発させる燃料に松やに を利用していたが、その松やにの価格が高騰し、低価格であった石炭が歓迎されたのである。
このように炭鉱の歴史は、石炭の需要拡大と歩調を合わせてきたといえる。以下に述べる採掘方法の発展や都市の発展も同様である。
フランス国内の石炭産出地とノール県の場所(赤枠)
フランス
フランスのノール県 やロレーヌ地域圏 などから産出していた。第一次世界大戦で大手石炭採掘企業アンザン炭鉱会社 (フランス語版 ) の施設が破壊されて減産し、第二次世界大戦前にはイギリスなどから輸入していた。
戦後は、更に国内産出も減少し、外貨不足と周辺諸国の混乱によって深刻な石炭不足となった。その他の物資不足も起きていた状況から、フランスでは多くの産業を国有化し、石炭産業 も1946年からフランス石炭公社 (フランス語版 ) の形で再建を図った[5] 。
国有化後も国際競争の荒波に勝てず、閉山、生産縮小を余儀なくされた。閉山した炭鉱は観光地化などの道をたどった。
ポーランド
歴史的にシレジア とルブリン から採掘が行われてきた[7] 。2021年、ポーランド政府と石炭採掘組合は2049年までにすべての炭鉱を閉鎖する協定草案に合意した[8]
ヨーロッパ
第二次世界大戦後のヨーロッパの国々はヨーロッパ全体での石炭産業の調整(国際カルテル )を行うための欧州石炭鉄鋼共同体 を創設するパリ条約 (1951年) を締結、1952年に実行した。多くの国でカルテルは禁止され政治的な反対もあったが、例外規則によって設立がなされた。この意義は、石炭と鉄鋼は戦争の原因となる資源であり、それを共同管理することで平和にやっていこうという事である。2002年7月23日にパリ条約は失効したが、欧州共同体 に引き継がれ、さらに発展拡大された欧州連合 に引き継がれる。
ロシア
埋蔵量は世界で2番目に大きい1,730億トンであり、そのほとんどはクズネツク炭田 、カンスク・アチンスク炭田 (英語版 ) の物である。
アメリカ
2012年石炭産出量TOP5か国の1980年から2012年にかけての産出量傾向[9]
石炭生産量の国際比較を行うことができる統計は多くはないが、石炭産出量が特に多い国は中国 、アメリカ 、インド、オーストラリア、ロシア、南アフリカ、ドイツ、ポーランド、インドネシア、ウクライナである[10] 。
大規模な炭鉱は炭田とも呼ばれ、大規模なものは、中国の大同炭田 、萍郷 炭田などのほか、アメリカのアパラチア炭田 、ロッキー炭田、カザフスタンのカラガンダ炭田 、クズネツク炭田 、ウクライナ のドネツ炭田 などであり、他に、インド のダモダル 炭田、ポーランド のシロンスク 炭田、日本での輸入が多いオーストラリア のモウラ 炭田などが有名である。
古くから産炭地 (英語版 ) として知られたが、小規模であることや設備の老朽化などに伴い規模を縮小しつつあるものには、産業革命と共に発展を歩んだイギリスのランカシャー 、ヨークシャー 地方、ウェールズ 地方。ドイツ のルール地方 、ザール 地方、チェコ のボヘミア 地方などを上げることができる。これらの中には閉山を余儀なくされたものも多い。その一方で、中小規模ながら高品質の石炭を産出することで稼働を続ける炭田として、ベトナム のホンゲイ 炭田のようなものも存在する。
日本
日本では現在、坑道掘りでは太平洋炭礦 を引き継いだ釧路コールマイン が存続している。露天掘り では、砂子組 が砂子炭坑三笠露天掘坑(三笠市奔別鳥居沢町)の他、三井系、三菱系がそれぞれ数社が採掘し北海道電力 へ納入している。
製鉄産業および石炭化学工業、または蒸気機関車の隆盛と共に石炭産業が興隆した。最盛期には800以上の炭鉱があり、石狩炭田 、釧路炭田 、常磐炭田 、三池炭田 、筑豊炭田 などの大規模な炭田を中心に、留萌炭田 、天北炭田 、西彼杵炭田 、唐津炭田 、大嶺炭田 、天草炭田 、北松炭田 、糟屋炭田 などが知られていたが、後に安価な輸入品に押され、加えて石油へのエネルギー革命 を転機に、多くの中小炭鉱が岐路に立たされ、姿を消していった。
筑豊炭田は大規模であったが、良質炭の涸渇による品質劣化や施設の老朽化などが急速に進んだため1975年 (昭和 50年)までに500近くに上った炭鉱は全て姿を消した。
石狩炭田はスクラップアンドビルド を打ち出し、最新鋭技術の集積、高収益体制を行うなど効率化を図ったが、鉄鋼不況による骸炭 の販売不振や一向に減らなかった炭鉱事故(後述)がとどめを刺し、1995年 (平成 7年)に北炭空知(歌志内市 )が閉山したのを最後に全てが閉鎖された。
三池炭田 は品質の優れた瀝青炭が中心であり、最新鋭の技術を投じたため上述2炭田より長く稼動したものの、依然として輸入品より高額であり、国が火力発電所の燃料としての買い上げを打ち切ると、1997年 (平成9年)に閉山に追い込まれた。また、九州 で唯一残った池島炭鉱 も2001年 (平成13年)に幕を下ろした。
露天掘りの炭田はいずれも最盛期の坑内掘りに比べて小規模な産炭場が多かったが、2010年代前後は原油 高騰に加え、2011年 に発生した福島第一原子力発電所事故 の影響を受けて、石炭見直しの流れができた、しかし現状の大きな変化にはならず日本政府も脱石炭に舵を切り非効率な石炭火力発電を減らす方向に動いている[11] 。
多数の人員を必要とした坑内掘りと異なり、露天掘りは日本の建設機械技術の高度化の恩恵で簡単かつ安全に機械化ができ、露出していない石炭層の上部を開削して採掘が可能になった。また、炭じんやメタンによる大規模爆発の可能性も低くまた発生した際にも対処の困難性が段違いに低いため、人件費の高額な日本でも輸入炭に対する価格の不利が少ない。
櫓の高さは約51m、深さは約735m、内径は約6mで、当時は東洋一の立坑と呼ばれた住友奔別炭鉱
中国
中国の炭鉱は、国営重点炭鉱、国営地方炭鉱、郷鎮炭鉱の3つに分類される[10] 。
国営重点炭鉱
国営重点炭鉱は従来中央政府の管轄下にあったもので、1998年の中央政府の石炭部(省)の石炭産業局への格下げに伴って省政府の管轄に移されたものをいう[10] 。
国営地方炭鉱
国営地方炭鉱は国営重点炭鉱以外の国有炭鉱のうち省や県が管轄しているものをいう[10] 。
郷鎮炭鉱
郷鎮炭鉱は地方政府のうち町や村などが管轄する炭鉱及び個人企業が経営している炭鉱をいう[10] 。中国政府は1983年から郷鎮炭鉱の発展を奨励する政策をとっていた[10] 。郷鎮炭鉱の規模は労働者が数千人の規模のものから数人規模のものまであるが個人企業が経営している炭鉱は通常10人以下の労働者で経営されている[10] 。
地表近くに鉱床が存在する炭田では露天掘りが行われるが、それに適さない場合は地表から炭層まで坑道を掘り下げ、炭層に切羽という作業現場を作り採炭を行う「坑内掘り」が行われる。
坑内掘り
開発手法による分類
採掘区域の開発手法により、2種類の採掘法がある。
柱房式採掘法(ルーム・アンド・ピラー法 (英語版 ) )
採掘区域の炭層を幅7-8mごとに切羽と炭柱に分け、碁盤目状に炭柱を残して採掘していく方法[12] 。炭柱部分は天盤を支えるため採掘せずに残す場合が多い[12] 。技術的には比較的難易度が低く、費用も低い[12] 。炭層が厚く埋蔵量の多い炭田ではこの方法を採り続けた例が多く、アメリカの炭鉱で大規模に発達した。炭柱を残すため実収率が低い欠点があり、ドイツをはじめとする欧州や日本の炭鉱は後述の長壁式採掘法に移行した。
長壁式採掘法
採掘区域に20-200m程度の間隔で並行する2本の坑道(肩坑道と深坑道)を設け、その間の長い炭壁を切羽として一気に採掘する方法[12] 。採掘跡は広大な空洞となり、そのままでは切羽に地圧がかかって危険となるため、採掘跡の天盤を発破で崩す(「ばらし」)、ズリ等を詰める(「充てん」)などの方法で地圧を軽減する対策が採られる。炭柱を残さず実収率が高いことから、欧州や日本の炭鉱で多く採用された[12] 。
採炭方法による分類
ホーベル採炭機の例
ドラムカッターと自走枠の例
切羽での採炭方法は、技術の発達により改良が重ねられた。主な採炭法を以下に示す。
手掘り
主につるはし を用いて人力で採炭する方法。つるはしは磨耗が激しくひんぱんに交換が必要となるため、採炭用には先端部のみを交換するように改良されたものが使用された。
ピック採炭法
圧縮空気 で作動するコールピック(採炭用に改良された小型削岩機の一種)で採炭する方法。
発破採炭法
炭壁にドリルなどで穴を開けて爆薬を装てんし、爆破して崩すことにより採炭する方法。
ホーベル採炭法
切羽に沿って動作する炭壁切削刃(ホーベル)によって連続して炭壁を崩して採炭する方法[13] 。ドイツで開発され、1950年代後期頃から日本の炭鉱にも導入された[13] 。ホーベルの動作ガイドを兼ねてコンベアトラフが敷設され、ホーベルはこのガイド上で切羽に並行に往復動作を行う。ホーベルの切削刃が炭層に密着するようコンベアトラフは背後からシフター(空気圧または水圧ピストン)によって切羽に押し付けられ、切削によって切羽面が前進するとそれに合わせて機材全体も前進する。採炭と搬出を一連のシステムで行う機材として開発され[13] 、後にカッター採炭法に発展した。ホーベル自体も、カッター採炭に適さない環境(炭層中に硬い珪化木が多い等)の炭鉱向けに使用が続けられ[13] 、自走枠[14] との組み合わせ等の改良も行われた。
カッター採炭法
炭壁を機械的に破砕する重機(コールカッター)によって採炭する方法。コールカッターは元来、切削刃を植えたチェーンソー 様式の機械で、発破の前工程として炭壁に切削溝(「透かし」と称する)を刻み込み、炭壁を崩しやすくする採炭補助機材であった[13] 。その切削部を、円筒型の回転体にスパイラル状に切削刃を植えたドラムカッター様式とし、カッター自体で連続的に採炭を行うよう改良されたものが開発され、さらに、ホーベル採炭機の炭壁切削部をこのドラムカッターに置き換えてコンベアトラフと組み合わせた採炭・搬出システムに発達した。ホーベルの場合と比較して一度に削り取る幅が大きく、より効率的となっている[13] 。その後、採炭現場を保護する鉄柱・鉄梁(「カッペ」)を一体化した自走枠[14] システムとも組み合わせることで機械化採炭システムへと発達し[15] 、1980年代頃には日本の主要炭鉱の多くがこの発達型を採用していた。炭鉱によってはSD採炭 法 とも称された。
水力採炭法
ノズル(「モニター」と呼ばれる)からの高圧放水により炭壁を破砕して採炭し、破砕した石炭をポンプで水とともに流送して坑外に搬出する採炭方法[16] 。旧ソ連 で開発・実用された。日本にも技術導入され、炭層が急傾斜である等採掘条件が厳しい炭鉱(三井砂川炭鉱 など)で採用された。
住友奔別炭鉱 立坑櫓
炭鉱は石炭の採掘地に作られるものであるが、石炭の分布、すなわち炭層は幾重にも重なっている。したがって採炭条件もそれにしたがい、採炭地である切羽の場所も深層化していく。そのため、人員、採掘機具、あるいは排水や通風のための道を開ける必要もあり、最低二本以上の主要坑道を掘っていく。この坑道には人員を載せる人車、採掘した石炭を乗せる炭車を走行させる。
掘り方によって立坑、斜坑、水平坑などと呼ばれるが、日本では斜坑が多く、継ぎ接ぎされて段重ねになっていた。1961年 (昭和36年)での日本の炭鉱における平均切羽深度は地下250mである。ところが、日本より早く採炭が進んだイギリス、ドイツでは750mにも達していた。これは前述の長壁式採掘法の発展と関係しており、労働の集約、産炭の効率化を図った結果であり、ルール炭田では特に優れた合理化システムが確立していた。しかし、日本では後に斜坑での限界を感じ、立坑にシフトしている。これは日本の炭鉱が地層の年代が相対的に若く、そのため地形が褶曲(しゅうきょく)し、採掘が困難であるほか、ガスや水が多く含まれているため、それによる品質の劣化、あるいは大規模な事故を幾度となく体験してきたためである。
炭鉱構造発展の歴史
露頭採炭から沿層の地下採炭に移るにつれて、湧水と可燃性ガスが問題となった。これらは初期の技術力では、炭坑の寿命を決定する最大の要因になっていた。したがって排水の機械化と換気体系の成立は、深層採炭の前提条件であった[17] 。
湧水の問題
14世紀半ばから炭層が水準上にある丘陵地帯の炭坑では、山腹に搬出路を兼ねた排水通洞を掘り自然排水する横坑採炭[18] 、搬出は竪坑で専用の排水通洞を掘った横洞式浅層採炭[19] が採用され、1600年代には一般的なものとなった。しかし、この方法では平野や横穴が掘れない地層構造などの難点があり、17世紀初頭に排水通洞の普及と共に排水具が一般的なものとして導入された。
人や馬を動力とする釣瓶 式排水機(windlass )や手動ポンプが導入され、これらはそれまでの横坑式の炭坑構造に対して、竪坑構造を中心に斜坑採炭を行うイギリス式の採掘法を決定づける原型となった。しかし、それらの導入でも揚水能力は最大地下15m程度で、一般的に行われた途中に溜池を作り段階的に揚水しても炭鉱の深さが72mを超えるものはほとんどなかった。当時は限界に達すれば、すぐ次の場所で採掘する為、炭鉱の寿命も大抵1年程度であった。
17世紀後半になると地表近くの鉱脈も少なくなり、それを知っていた炭鉱町近郊で育ったトーマス・セイヴァリ は1698年に蒸気機関を使った吸いあげポンプ「The Miner's Friend」を発明し炭鉱に導入した。しかし、揚水能力のロスが大きく、信頼性・運用性に問題があった。それらは1705年にダートマスの鍛冶職人トーマス・ニューコメン が発明した大気圧機関によって改善された。これらの発明は数々の炭鉱に導入されたが、特許料の関係で一般的な普及には特許の切れる1733年まで待たなければならなかった。
換気体系の成立
1850年のメリーランド炭鉱
有毒ガスに敏感なカナリア を入れる酸素ボンベ付きのRevival cage(カナリア蘇生装置付きケージ)。イギリスでは1986年に電子ガス検知器へ置き換わるまで使用された[20] 。
湧水の問題を解決すると、炭鉱の規模は縦横方向に複雑になるに至った。結果17世紀後半では、炭鉱内に溜まった可燃性ガスは外に排出されず炭鉱火災は頻発し、また酸素の供給が無ければ窒息などの作業環境の悪化を招いた。その対策として、17世紀までの外と中の気温差を利用した自然対流から、排気口の下部で火を焚いたり、各所に火籠をつるし空気の対流の促進をはかった。しかし、これらの対策は可燃性ガスと空気との混合を促進したことから空気を燃えやすいものに変え火災の原因ともなった。
炭鉱内に溜まったガスに対して、とくに濃い場所は密閉し閉鎖するか、1677年に実施されたファイアマンという特殊な炭鉱夫によって、人為的にガスを燃焼させる対策が19世紀前半になるまで小規模の炭鉱で取られた。
上記の方法は大規模な炭鉱では難しく、換気システムの体系化が迫られた。18世紀初めに木製の遮断壁(一時的な布製の物はカーテンと呼ばれた)を坑道に設ける Face Airingの制度が考案され、1760年にスペンディングが考案した木製やレンガ製の遮断壁で入気坑と排気坑を分離し、各所に連絡用のトラップドアを設置するcoursing the air制度に発展した。それだけでは不十分で1810年には、ジョン・バドル (英語版 ) が更に発展させ、炭鉱内の通気エリアを区分して制御するAir Splittingシステムを構築した。
1862年にハートレー炭鉱事故 (英語版 ) が発生した。この事故はビームエンジン (英語版 ) のビーム(天秤の竿)の片側が落下して、落下中に接触したブラティス (英語版 ) と呼ばれる通気用の木製パイプのほとんどが破損した。結果、炭鉱下部に居た炭鉱夫全員が一酸化炭素 中毒で窒息死した。一本だけの竪坑では換気に問題があると考えられたため、1862年8月7日議員立法が可決され、すべての新鉱山には排気用と通気用の二本の竪坑が義務付けられ、既存の鉱山も1864年末までに同様に義務付ける鉱山条例が制定された。
1849年には、換気扇が導入されていた。
坑内の電化・機械化
作業を終えてヘルメットライト (英語版 ) を整備と充電のためにランプハウスへ預けにいく作業員たち。
運搬
主要炭鉱では19世紀半ばから機械化が進んでいった。それまでは児童や女性や成人男性や馬がワゴンを運んでいた。
照明具
炭鉱は1900年代初めに電灯 が開発されるまで、蝋燭 などによる照明に頼っていた。それは石炭の微粉末コールダスト (英語版 ) や爆発ガス (英語版 ) などの爆発火災を実際に引き起こすため、代用品や安全灯 (英語版 ) が開発された。
安全な代用品として、生物発光を起こす「乾いた魚の皮」[21] 、蛍 の入ったボトルが利用された[22] 。
また、少しの火花なら発火しないと考え、回転する金属のディスクと歯車を接触させる装置を使用した。幸運にも1人死亡ですんだ[23] 。
ろうそくを床から持ち上げるとき、炎の先端が伸び青い光を放ったら可燃性ガスがあると判断する[24] 。
歴史
1815年 安全灯デービー灯 発明(しかし、この安全灯にも問題があり火災が起きている)
1859年 William Clarkが、初めて電灯の特許取得
1881年 ジョゼフ・スワン が白熱電灯発明[25]
1900年 炭鉱に電灯設置
1930年 ヘルメットライト (英語版 )
1880年代の落盤事故 で坑道に閉じ込められた女性労働者(エミール・ゾラ 「ジェルミナール 」より[6] )
事故の分類
ガス突出
石炭を含む炭層には、石炭が生成される時の副産物としてメタンガス が溜まっていることが多い。これを大量に含む個所を掘り抜いた時に発生する。メタンガスそのものは人体には無害であり、空気よりも軽いため通常は上昇するが、閉鎖空間の坑内で大量に噴出すると空気が追い出され、作業員は酸素欠乏症 や、最悪の場合は窒息死することになる。一酸化炭素 などの有毒ガスが同時に溜まっている場合、ガス中毒者を出すこともある。また、可燃性のメタンガスが一挙に噴出するため、直後にガス爆発などが発生することが多い。
ガス爆発
上記したようなメタンガスが大量に突出すると、静電気や火花など様々な原因によって爆発事故を誘発しやすくなる。特に閉鎖空間での作業となる坑内掘りでは、ガス突出事故の早期検知目的も兼ねてメタンガスの濃度を常時監視する必要がある。また、予めボーリングを行ってガスを抜く対策が重要であるが、十分に行われない場合は大量のガス突出を招き、大規模な爆発事故につながることとなる。21世紀初頭に至り、最新の設備を充実させてもガス爆発を防ぐ抜本的な解決法は確立されておらず、途上国 の炭鉱ではたびたび事故が発生している。爆発による熱や衝撃、一酸化炭素などで多数の作業員が危険に晒され、また衝撃による落盤 の発生によって生存者の早期救出が阻まれる場合も多い。
粉塵爆発
炭鉱内には石炭の粉塵が発生しやすい。これに掘削を行なう際に発生した火花などによって引火して爆発が起こることもある。またトロッコを走らせている最中にレールに付着した粉塵に車輪との摩擦熱で着火爆発した例もある。石炭の大部分が炭素であるためメタンガスによる爆発以上に一酸化炭素による死傷者が発生しやすい危険な事故である。通常は水撒きなどでリスクを最小限に抑えられる。
坑内火災
炭鉱事故の中でも特に被害が大きくなりやすい事故である。ガスや炭塵 の爆発に続いて発生することが多い。通常の火災と違い、周囲に可燃物である石炭が大量に存在するため、鎮火するまでに長時間かかることがほとんどである。例えば、北炭夕張炭鉱の神通坑では1924年に発生した火災が90年以上経った2016年現在においても鎮火していない[26] 。また、坑道が煙突となって熱や煙、一酸化炭素の通り道になるため、一度発生すると多くの犠牲者を出すことになる。坑道の入口を塞いで酸欠状態にすることで火を消し止める手法が一般的だが、最終手段として近くの川などから注水して坑道を水没させる手法も採られることがある。ただし、いずれの場合も作業員を事前に救出する手段を講じる必要があるが、1981年に発生した北炭夕張新炭鉱ガス突出事故 では、坑内に安否不明の作業員が取り残された状態で注水作業を開始せざるを得なかったため、会社側は多くの批判を浴びた。
海水流入
海底に鉱区がある炭鉱で落盤 が起きた時に発生する事故である。海底炭鉱では坑内火災をも超える最悪の事故で、噴出した大量の海水によって坑道が一瞬のうちに水没するため、坑内の作業員のほとんどが溺死する可能性が高い。また、排水や救出はおろか遺体の搬出すら不可能であり、そのまま坑道が放棄されることになる。
日本の炭鉱事故
日本では明治年間になると殖産興業 の名の下、鉱山 開発が盛んに行われた。しかし、当時の鉱山は利益優先で、労働環境は二の次であったため安全対策は劣悪な場合が多く、特にガス爆発や粉塵爆発 が発生しやすい炭鉱においては、しばしば大規模な事故が発生した。小規模な死傷事故は、記録に残っていない事故まで含めると膨大な数となると考えられる。第二次世界大戦 後、安全対策が充実すると事故の発生件数は劇的に減少したが、高コスト、石油エネルギーへの転換、輸入炭の増大などから閉山が相次ぐことになった。また、事故も完全になくなったわけではなく、そのため事故に対する労働者や遺族への補償も経営者の大きな痛手となり、日本の炭鉱衰退に拍車を掛けた。
日本の主な炭鉱事故
中国の炭鉱事故
中華人民共和国 では、1990年代 以降、経済の発展と共にエネルギー需要が逼迫し、小規模な炭鉱開発が無数に行われるようになった。政府は法令を整え安全対策などの充実を図るものの、貧弱な施設で操業する中・小企業および無届け業者が非常に多く大事故の発生が絶えない(無届け業者は事故が発生すると、救助を行う前に逃げ出すという[54] )。
2005年 には3,341件の事故により5,000人以上の労働者 が亡くなったという。事故に関連して処罰された責任者は200名を超える。このため、中国政府は2006年 には年間生産量が3万トンを下回る比較的小規模の炭鉱を2007年 までに強制的に閉鎖する施策を発表したほか、2008年 には、2010年 までに小型炭鉱の数を1万ヵ所以内に整理削減[55] する目標を発表している。政府の労働安全当局により、2015年の鉱山(炭鉱以外を含むものかは不明)の年間死者数は598人という数字が伝えられている[56] 。
2005年に発生した主な炭鉱事故
国外向けのニュースで配信された主な事故。
2月 遼寧省 の孫家湾炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者200名以上[57]
8月 広東省 梅州市の大興炭鉱にて浸水事故。死者・行方不明者123名[58]
10月 河南省 鶴壁市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者34名[59]
10月 四川省 広安市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者28名
12月 河北省 唐山市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者75名
12月 河南省新安県の炭鉱にて浸水事故。死者・行方不明者42名
トルコの炭鉱事故
トルコ一般鉱山労働組合(The general Mine Workers Union in Turkey)によると、トルコ国営石炭公社(Turkish Coal Corporation ; TTK)の経営する炭鉱において、2000年から2009年の間に、25655件の事故が発生し、63人が死亡、26324人が負傷している[61] 。
アメリカ合衆国の炭鉱事故
エネルギーの安全保障 政策の観点から、アパラチア炭田 産をはじめとして国内産の石炭の利用が行われており、露天掘りのほか、坑道による炭鉱も現存する。
イギリスの炭鉱事故
1866年 オーク炭坑爆発事故 (英語版 ) :死者383人
1913年 センゲニード炭鉱爆発事故 (英語版 ) :死者439人。イギリス史上最悪の炭鉱事故。
1966年アベルヴァンの惨事 :積み上げられていたボタ山 が大雨の影響などで崩壊し、麓の小学校を直撃。死者144人
フランスの炭鉱事故
1906年クリエール炭鉱爆発事故 :死者1099人。ヨーロッパ最悪の炭鉱事故。
ローデシア(ジンバブエ)の炭鉱事故
1972年6月6日 : ブルワヨの北320kmにあったウォンキー鉱で爆発事故。468人が生き埋め[62] 。
石炭は元々労働者の手作業で採掘していたものであり、多くの労働力を必要とした。男性の場合は「炭鉱夫 」と呼ばれる。
日本
北海道では囚人 鉱夫も使役された。
第二次世界大戦後には、いわゆる傾斜生産方式 を背景に各地の炭鉱に労働者が集まった。
イギリス
19世紀初頭、子供や女性はhurrier、またはcoal drawer、coal thrusterと呼ばれる運び屋として雇われた。女性は一人で運ぶのは難しかった事から子供が手伝い、それらの作業はしばしば12時間のシフトで積み下ろしを行った[64] [65] 。
3歳から4歳の児童が雇用され、男女の区別なく仕事に従事した[66] [67] 。運び屋はthrustersと呼ばれ、頭や体全体で押すことから毛髪が失われることもあった。力の無い子供はcoal trappersとして雇われた。彼らの仕事は、ワゴン通過時の換気用のトラップドアの操作などである[66] [68] [69] 。鉱山が大きくなると人力では難しくなり、10歳から14歳の子供はcoal driversと呼ばれるワゴンを引く馬を誘導する作業があてがわれた。
1842年になると、10歳以下の鉱山での雇用は「Mines and Collieries Act 1842 」によって禁止された。1870年には、5歳から13歳までのすべての子供が学校に通うことが義務づけられ、多くの炭鉱で従事した子供は辞めてしまったが、1920年代では学校を去った者の一般的な職であった。
炭鉱技術者
炭層火災 (英語版 )
シンクホール
石炭廃物 (英語版 ) - 採掘や選鉱などで出た廃棄物、土壌を汚染する。燃やした後のフライアッシュ ではない。
酸性鉱山排水 (英語版 ) による周囲の水質悪化
資源の呪い - 資源に頼り産業が発展せず、掘り出された土で土壌が汚染され、資源確保で内戦や政治の腐敗を招くことから、工業力や経済が発展しないことを指す経済用語
日本
発展
石炭は重量物であり陸運輸送だと費用が多く掛かる。そのためコストを削減するために石炭産地、炭鉱の近辺に原料炭の加工工場が設けられた(原料立地型)。そして、その炭田、あるいは工場で労働する人材を確保するために各企業は炭鉱住宅 などを設け、そこに一つの集落を形成していくようになり、大がかりなものになるとそこに病院 、学校 、公園 などを設けた一つの都市を形成するようになる。
都市が大きくなり、インフラ の整備と並行して、労働者を相手にした飲食産業、映画館 、風俗産業 などの娯楽産業も発展し、賑わいを見せるようになった。北海道の石狩炭田 に点在する美唄 、夕張 、三笠 、赤平 、芦別 、歌志内 などはその典型であり、市域に大小無数の集落が点在し、雇用企業と共に成り立っていた。
空知 や筑豊 地方では石炭を輸送するための貨物列車 を走らせる炭鉱鉄道 が開通され、それは同時に住民の交通の足となって大消費地と直結していた。尚、日本以外では中国の撫順 (既に閉山)や大同 、米 アパラチア山脈 の滝線 都市、ドイツ のルール 工業地帯、ロシア のクズネツク地方(ノヴォクズネツク などケメロヴォ州 南東のトミ川 流域)、カザフスタン のカラガンダ地方 、ウクライナ のドネツ 地方などが代表である。
衰退
だが、日本では太平洋戦争 後になって輸入石炭の増加に伴い、相対的に高コスト体質であった国内の石炭産業は衰退を始め、加えて1960年代頃から石油へのエネルギー転換 が進むと燃料及び加工品としての石炭需要は大きく減少した。一方で、戦後復興 と高度経済成長 によって製鉄所での石炭需要は高まり、石炭は主としてコークス への加工に用いられるようになった。しかし、日本の場合は前述のように輸送コストと輸入依存の加減で、製鉄所 は港湾 に設けられるのが普通であった(港湾立地型)。そのため、原料立地の優位性を失った日本の炭鉱都市は軒並み大打撃を受け、経営企業は規模縮小を余儀なくされ、それに伴い炭鉱の廃業、閉山などにより労働人口が減少の一途を辿ることになり、都市や集落が崩壊していった。
山間部に炭鉱集落を持ち、炭鉱及び炭鉱鉄道に依存していた都市や集落はその廃止によって壊滅的な打撃を受け、都市が機能しなくなりゴーストタウン となった例も少なくない。市域のほとんどが中山間部であり、炭鉱集落であった夕張市に至っては人口は最盛期の1割にまで減少しており、他に三笠市、芦別市、赤平市、歌志内市、山田市(現嘉麻市 )の人口減が著しい。集落崩壊により無人になったものとしては長崎県の海上に浮かぶ端島 (軍艦島)、釧路炭田 の雄別地区 、留萌炭田 の浅野地区 、西表島 の西表炭鉱 などがあり、一方で残存した集落も住民の高齢化、炭住の老朽化、インフラ 不足などの問題が発生している。
また、このような地区では代替的な産業も発展しにくい。特に筑豊 地方では、土壌が埋め戻したボタ などによって汚染されているため土壌改良 もままならず、農業 に発展を見出すことも困難になっている。
夕張メロン などは産業転換に成功した数少ない例であるが、炭鉱ほど大規模な労働力・税収の確保に至るものではなく、バブル期 の観光 依存によりレジャー 施設や箱物 施設を多く建設した結果、その維持費が財政を圧迫し、夕張市は財政再建団体に転落した。
衰退からの脱却
幸い、交通条件が悪くない都市は産炭依存の都市構造脱却に成功している。炭鉱を基盤に東北海道最大の都市に成長した釧路市 は産業のすそ野が広がり、北海道で東部最大の工業都市に発展した。宇部炭鉱 を抱えていた宇部市 は、戦前よりセメント 工業や石炭化学コンビナート の形成が進んでいたことから、戦後は瀬戸内工業地域 に組み込まれる形で徐々に炭鉱の比重を低下させながら閉山を迎えている。糟屋郡 に分布していた糟屋炭田一帯の市町は、後の福岡都市圏 の拡大により衛星都市 としての役割を担い、当時より人口は増加している。常磐炭田を抱えたいわき市 は首都圏 への近接性から機械工業への転換を行い、また温泉 開発などにも成功している。また、石狩炭田の中で国鉄函館本線 と国道12号 の沿線都市であった岩見沢市 は大都市札幌 にも近く、かつ支庁 所在地でもあったため、福岡市に近接する粕屋炭田を擁した自治体同様、ベッドタウン として、影響は比較的軽微であった。同じく美唄市 も当時より人口は激減したものの、山間部の自治体ほど壊滅的な人口減少には及んでおらず、品種改良による稲作 への転換を推し進めた。
天草炭田 のように地域が石炭産業に依存しておらず、すでに漁業など他の産業が多様化していた地域では、閉山の影響は軽微であった。また、西表炭鉱は関係者の大半が本土や沖縄本島、台湾からの出稼ぎ労働者という独特の社会構造 を持ち、地域社会とは隔絶された存在であったため(同項参照)、閉山が地域経済に及ぼす影響は少なかった[注釈 1] 。
イギリス
サッチャー 政権が「小さな政府」方針のもと、第2次世界大戦後に国営であった石炭産業の民営化を図り、1984年から1985年にかけて英国炭鉱労働者ストライキ (英語版 ) などイギリス史上に残る社会運動があったが、1994年に民営化された。背景としては、北海油田の開発や海外との石炭価格競争などがある。1981年には211有った炭鉱は、1985年には169ヶ所、2000年には7ヶ所、2005年には8ヶ所にまで激減した。職にあぶれた労働者は年金を受けるなどの支援が行われたが、次世代には支援は継続されなかったことから犯罪率の上昇、麻薬の蔓延を招いている。
炭鉱閉鎖後、土壌改良、公共緑地・スポーツ施設建設などの物理的支援。企業誘致や教育・雇用、起業支援などが行われ、イングランド北部の村グラインソープなどは成功例として上げられるが、依然として炭鉱都市は貧困問題として議会で問題になっている[70] 。
アーサー・スカーギル :イギリス炭鉱労組委員長として全炭鉱の民営化に対抗し、英国炭鉱労働者ストライキを主導した。
フランス
1959年に、炭鉱を含めた競争で負けている産業が基幹産業である地域の産業転換を行う特別転換地帯認定がなされた。補助内容は、産業転換補助金の賦与、減免税措置である。1967年に石炭の生産目標に関する協約がなされ、閉山・生産縮小の流れとなり、サン=テティエンヌ 、ドーフィネ ,オーヴェルニュ地域圏 などの炭鉱が閉山、その他の地域も縮小・将来的に閉山していくこととなった。この時期は、国土整備計画が推し進められた時期で、これも産業転換に大きく貢献した。しかし、1970年代からの経済危機で、雇用問題、景観悪化、汚染物質の放置などが表面化した。国土整備地方振興庁 (フランス語版 ) が1985年に行った調査によれば約2万 ha の産業遊休地 のうち、半数にあたる1万haは炭田地帯であるノール=パ・ド・カレー地域圏 (2012年に世界遺産登録)が占めていた[71] 。
そうした状況で、1984年3月に政府は造船、炭鉱、鉄鋼業などの産業不振地域を転換の極 (フランス語版 ) として特別給付など資金援助がなされ、その後もドイツ国境付近の地域への支援もなされた。そうした支援で、自動車工業などの誘致、繊維・服飾、通信販売などの産業振興が行われた[71] 。
黒い羽根運動 - 1959‐60年に行われた炭鉱失業者助け合い運動。
炭鉱を主題とした作品
にあんちゃん - 炭鉱の生活記録を綴った日記を書籍化・映画化した作品。作者は、炭鉱作業員であった両親を亡くした朝鮮人兄妹の末子である。この日記は、日本で教育を行った教員と、炭鉱で働く兄妹が両親の代わりとして日本で生き抜く技術指導の一環で制作されたものであり、日本での炭鉱不況期の炭鉱失業者の問題や生活実態などが記されている[72] [73] 。
映画
ブラス! :イギリスの炭鉱町を音楽で復興させた実話をもとにした1996年の映画
フラガール - 常磐炭鉱閉山後にヘルスセンター開業に向けて奮闘する住民達を描いた2006年の日本映画。スパリゾートハワイアンズ がモデル。
パレードへようこそ :イギリスの炭鉱ストライキなどの実話を元に作られた2014年の映画。
テレビドラマ
どたんば :炭鉱事故で生き埋めにされた作業員たちの救出が描かれる。
小説・ルポルタージュ
歌
作業工程から、採炭歌、選炭歌、南蛮歌、石刀(たがね)歌がある[74] 。
日本
アジア
中国石炭博物館 (中国語版 )
坊子炭鉱遺跡文化園(坊子炭鉱博物館、地下炭鉱体験館…)- 中国山東省濰坊市坊子区
台湾煤鉱博物館
ヨーロッパ
注釈
戦前の沖縄県の鉱業は地元住民が労働者となる事は少なく、そのほとんどが本土や台湾からの出稼ぎ労働者によって賄われており、(おもに沖縄戦 による)閉山によって集落そのものが消滅するケースが多かった。西表炭坑と同様のケースは、元来無人島であった端島 や、屋嘉比島 (銅)や沖大東島 (燐鉱)などにも見られる。
出典
戦後フランスにおける石炭産業の再建 著:石山 幸彦
Hard coal 出版:ポーランド鉱業局(Wyższy Urząd Górniczy) 参照日:2021.9.25
1982年4月24日付朝日新聞長崎県版記事『炭鉱いまむかし(7)』
Smiles, Samuel (1862), Lives of the Engineers, Volume III (George and Robert Stephenson), London: John Murray, ISBN 0-7153-4281-9 (ISBN refers to the David & Charles reprint of 1968 with an introduction by L. T. C. Rolt)p. 107
Durham Mining Museum (2012a), Wallsend colliery, retrieved 16 January 2013
Wood, Nicholas (1853), "On Safety Lamps for Lighting Coal Mines", Transactions, North of England Institute of Mining and Mechanical Engineers, Vol I (1852-1853): 301-322, retrieved 2013-11-17 (Presidential Lecture)
Swan, J.W. (1881), "Swan's electric light", Transactions, North of England Institute of Mining and Mechanical Engineers, Vol 30: 149-159, retrieved 2013-11-16 pp. 140-159
下川耿史 『環境史年表 明治・大正編(1868-1926)』289,291頁 河出書房新社刊 2003年11月30日刊全国書誌番号 : 20522067
下川耿史 『環境史年表 明治・大正編(1868-1926)』p321 河出書房新社刊 2003年11月30日刊 全国書誌番号 : 20522067
「遭難七十人の法要、涙の遺族たち」『北海タイムス』1929年(昭和4年)8月13日(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第2巻 昭和4年-昭和5年』本編p.600 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
『日本災害史事典 1868-2009』p.36-37
「三井・松島炭坑に出水、五十四人絶望」『大阪毎日新聞』1934年(昭和9年)11月26日(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第4巻 昭和8年-昭和9年』本編p.485 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
「死者・行方不明は十七人、端島坑でガス爆発」『大阪毎日新聞』1935年(昭和10年)3月28日(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p.517 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
「死者・不明は九十四人、六十遺体を収容」『北海タイムス』1935年(昭和10年)5月10日夕刊(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p.682 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
「死者・不明は四十八人、入山坑惨事」『河北新報』1935年(昭和10年)6月1日(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p655 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
「二次爆発で救援隊遭難、死者・行方不明六十六人」『大阪毎日新聞』1935年(昭和10年)7月15日(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p219 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
「麻生吉隈炭坑で坑内火災、四十四人が遭難」『九州日報』1936年(昭和11年)1月27日(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p655 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
「不明の百十二人は絶望」『東京日日新聞』1938年(昭和13年)10月8日(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第6巻 昭和12年-昭和13年』本編p230 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
「三百七十四人が遭難、百八十人は救出」『朝日新聞』1941年(昭和16年)3月19日夕刊(昭和ニュース編纂委員会編『昭和ニュース事典第7巻 昭和14年-昭和16年』本編p215 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
所長に懲役求刑 北炭夕張事故の論告公判「生産を優先、保安軽視」『朝日新聞』1970年(昭和45年)6月16日夕刊 3版 9面
「468人生埋め ローデシアの炭鉱で大爆発」『朝日新聞』昭和47年6月7日.22面
華子, 奥村 (2018年). “『にあんちゃん』論 : 日記における自己検閲を巡って ”. 跨境 : 日本語文学研究 = Border crossings : the journal of Japanese-language literature studies / 東アジアと同時代日本語文学フォーラム, 高麗大学校日本研究センター 編 . pp. 185–202. 2024年6月8日 閲覧。
平凡社『国民百科事典』1961年度版
平凡社『世界百科事典』1965年度版
三省堂『コンサイス日本地名事典』
社団法人 燃料協会 『石炭利用技術用語辞典』 コロナ社、1984年
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