本町 (板橋区)

本町
	町丁
	北緯35度45分35秒東経139度42分30秒
国	日本
都道府県	東京
特別区	板橋区
地域	板橋地域
	人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在）
人口	7,139 人
世帯数	4,538 世帯
	面積（）
	0.220747418 km²
人口密度	32340.13 人/km²
郵便番号	173-0001
市外局番	03（東京MA）
ナンバープレート	板橋
	ウィキポータル日本の町・字; ウィキポータル東京都; ウィキプロジェクト日本の町・字
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本町（ほんちょう）は、東京都板橋区の町名^[5]。丁目の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。江戸時代ここに板橋宿の上宿（かみしゅく）があり、参勤交代で数十の藩がここを通りあるいは宿泊するなど、重要な宿場であった。

概要本町, 国 ...

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板橋区の南東部に位置する。南端で石神井川に接する。北で清水町、東で稲荷台、南で石神井川を隔てて仲宿、西で大和町と隣接する。町域の北部を東京都道318号環状七号線（環七通り）が東西に通じており、大和町陸橋が設置されている。また、町域の西辺を国道17号（中山道）および高架の首都高速5号池袋線が南北に通じており、それと並行して町域の中央を旧中山道が貫いている。

当町の北西の角には板橋本町駅がある。

江戸時代は江戸日本橋から中山道筋を進むと最初の宿場が板橋宿で、板橋宿は細かく言うと3つに分かれ南から平尾宿（ひらおしゅく）、仲宿（なかしゅく）、上宿（かみしゅく）で、一番北側（京方面）の上宿が現在の本町の位置にあった。京都側から見ると、旧中山道板橋宿の入口にあり、上宿の入口に大木戸も置かれていたとされ、そこで朱引きがされており、ここから江戸の内になるという場所であった。脇本陣も置かれた。地名としては武蔵国豊島郡下板橋宿および前野村であった。

1932年、東京府東京市板橋区の一部となった。

沿革

1872年（明治5年）の宿駅制度廃止までは板橋郷および板橋宿参照。

1602年（慶長7年）：徳川家康の命により江戸日本橋を起点として街道および伝馬制度が整備され、中山道筋の最初の宿場として板橋宿が設置される。
1602年（慶長7年）：加賀藩・前田利光（後の前田利常）の江戸入府に伴い、当地で徳川秀忠の出迎えを受ける。
1635年（寛永12年）：参勤交代制が実施され、加賀藩などおよそ30の藩が中山道を用いて江戸入府を行うようになる。
1871年（明治4年）11月：廃藩置県後に所属していた浦和県から東京府に編入。大区小区制実施。
1872年（明治5年）：伝馬・宿駅制度廃止。
1878年（明治11年）：郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡下板橋宿および前野村となる。
1884年（明治17年）：大火により、町域の旧宿場以来の建物のほとんどが焼失する。
1889年（明治22年）4月1日：市制町村制施行により、板橋町が発足する。当地は東京府北豊島郡板橋町大字下板橋および志村大字前野となる。
1923年（大正12年）：王子（王志とも）乗合自動車商会（後に中山道乗合自動車を経て、戦後は国際興業バスに統合）が、王子駅 - 板橋役場 - 志村戸田橋間の路線バス事業を開始する。
1926年（大正15年）：板橋第三尋常小学校（後の板橋区立板橋第三小学校）開校。
1932年（昭和7年）：板橋が初めて鉄筋コンクリート製の橋となる。^[6]
1932年（昭和7年）10月1日：東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区（旧）板橋町十丁目および志村清水町となる（1943年8月1日東京都制施行）。
1933年（昭和8年）～1937年（昭和12年）：中山道の新道（国道17号）敷設工事実施。^[7]石神井川に新板橋が架橋される。^[8]
1934年（昭和9年）：石神井川沿いのソメイヨシノ植樹が始まる。
1944年（昭和19年）：都電志村線開通。新板橋（後に板橋町十丁目を経て板橋本町に改称）・富士見通（後の大和町）停留場開設。^[9]
1956年（昭和31年）4月1日：地番整理により、（旧）板橋町十丁目および志村清水町の一部地域が本町に再編される。^[10]
1965年（昭和40年）8月23日：環七通り大和町陸橋竣工、国道17号と立体交差となる。
1966年（昭和41年）5月28日：都電志村線廃止（最終運行日）。
1968年（昭和43年）12月27日：都営地下鉄6号線開通、板橋本町駅開業。
1970年（昭和45年）11月16日：板橋本町交差点から滝野川5丁目にかけてバス優先レーンが朝の時間帯に設定された^[11]。
1972年（昭和47年）：板橋が現在の橋に改築される。
1977年（昭和52年）8月19日：首都高速5号池袋線北池袋出入口 - 高島平出入口が開通。
2002年（平成14年）：板橋区立板橋第三小学校が稲荷台小学校と統合のため閉校。校舎跡地に板橋区公文書館が栄町から移転。
2004年（平成16年）：板橋区立板橋第三小学校校舎跡地の一部に、いたばしボローニャ子ども絵本館館（2021年にいたばしボローニャ絵本館と改称し常盤台4丁目の板橋区立中央図書館内へ移転）。
2012年（平成24年）：東京腎泌尿器センター大和病院開院。

史跡、神社等

大木戸跡：現在の板橋区本町27。
板橋宿上宿の碑^[12]^[13]
縁切榎：現在の板橋区本町18-9。板橋宿#縁切榎参照。
白玉稲荷大明神 : 本町23-23

2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである^[1]。

世帯数 : 4,538世帯
人口 : 7,139人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

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人口推移
年	人口
1995年（平成7年）^[14]	5,196
2000年（平成12年）^[15]	5,390
2005年（平成17年）^[16]	5,131
2010年（平成22年）^[17]	5,971
2015年（平成27年）^[18]	6,434
2020年（令和2年）^[19]	6,555

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世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

さらに見る 年, 世帯数 ...

世帯数推移
年	世帯数
1995年（平成7年）^[14]	2,435
2000年（平成12年）^[15]	2,677
2005年（平成17年）^[16]	2,641
2010年（平成22年）^[17]	3,325
2015年（平成27年）^[18]	3,665
2020年（令和2年）^[19]	3,811

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）^[20]。

区域 : 全域
- 小学校 : 板橋区立加賀小学校
- 中学校 : 板橋区立加賀中学校

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである^[21]。

事業所数 : 191事業所
従業員数 : 2,300人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

さらに見る 年, 事業者数 ...

事業者数推移
年	事業者数
2016年（平成28年）^[22]	209
2021年（令和3年）^[21]	191

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従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

さらに見る 年, 従業員数 ...

従業員数推移
年	従業員数
2016年（平成28年）^[22]	1,899
2021年（令和3年）^[21]	2,300

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鉄道

東京都交通局
- 都営地下鉄三田線：板橋本町駅全列車が停車する。
  - 南行：巣鴨・日比谷・目黒方面　東急目黒線等各線を経由して、相鉄本線海老名駅まで直通運転。
  - 北行：志村坂上・西高島平方面

バス

国際興業バス・関東バス（共同運行）
- 大和町（環七通り）：赤31 赤羽駅東口行き・高円寺駅北口行き
  - 停留所は大和町陸橋の東側、側道との合流地点に設けられている。
都営バス
- 大和町（環七通り）：王78 王子駅行き・高円寺陸橋経由新宿駅西口行き
  - 停留所は赤31系統と同じ場所に設けられている。新宿駅方面から当停留所終着便もあり、中山道西側（富士見町寄り）に降車専用停留所がある。
国際興業バス
- 大和町（中山道）：赤51 西が丘経由赤羽駅西口行き・サンシャインシティ経由池袋駅東口行き、赤57 トンネル経由赤羽駅西口行き・日大病院行き、池20 池袋駅西口行き・高島平操車場行き、池21　池袋駅西口行き・舟渡町経由高島平駅行き
- 大和町（環七通り）：王54 上板橋駅行き・王子駅行き
- 上宿（旧称・板橋本町）：赤51 西が丘経由赤羽駅西口行き・サンシャインシティ経由池袋駅東口行き、赤57 トンネル経由赤羽駅西口行き・日大病院行き、池20 池袋駅西口行き・高島平操車場行き、池21 池袋駅西口行き・舟渡町経由高島平駅行き

道路

橋梁

板橋
番場橋
- いずれも石神井川に架かる。番場は下板橋宿にあった字名。

板橋区公文書館：旧板橋区立板橋第三小学校校舎の一部を利用。
- 同校校舎には2021年までいたばしボローニャ子ども絵本館もあった。
敬隣保育園
みずほ銀行板橋支店：旧富士銀行板橋本町支店。
東京腎泌尿器センター大和病院

日本郵便

郵便番号 : 173-0001^[3]（集配局 : 板橋郵便局^[23]）。

本町 (曖昧さ回避)

[脚注の使い方]

[1]
“令和6年　町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
[2]
“『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
[3]
“本町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
[4]
“市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
[5]
板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
[6]
江戸時代の板橋は太鼓橋で、およそ20年ごとに宿場関係者は幕府に老朽化による架け替え請願をしていたと伝えられる。明治以降は不詳だが、遅くとも板橋乗合自動車の志村方面延伸もしくは王子乗合自動車商会の路線開設時（当初は旧道経由）までには、自動車の通行が可能な形態の橋になっていたと考えられる。
[7]
板橋区ホームページ「平成27年度板橋区土木白書　第1章　区道の歴史」（PDFファイル）
[8]
都営地下鉄三田線新板橋駅とは由来が異なる。
[9]
「日本鉄道旅行地図帳　5号　東京」（新潮社・2008年）41頁
[10]
板橋区ホームページ「住居表示実施証明書」
[11]
さらに八路線であすからバス優先道路『朝日新聞』1970年（昭和45年）11月15日朝刊 12版 22面
[12]
[13]
[14]
“平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
[15]
“平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
[16]
“平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
[17]
“平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
[18]
“平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
[19]
“令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
[20]
“板橋区立小中学校通学区域・小学校隣接校案内”. 板橋区 (2017年7月31日). 2017年12月11日閲覧。
[21]
“経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
[22]
“経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
[23]
“郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

板橋区

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[population-1] [1]
“令和6年　町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)

[area-2] [2]
“『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)

[postal-3] [3]
“本町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。

[areacode-4] [4]
“市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。

[5] [5]
板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。

[6] [6]
江戸時代の板橋は太鼓橋で、およそ20年ごとに宿場関係者は幕府に老朽化による架け替え請願をしていたと伝えられる。明治以降は不詳だが、遅くとも板橋乗合自動車の志村方面延伸もしくは王子乗合自動車商会の路線開設時（当初は旧道経由）までには、自動車の通行が可能な形態の橋になっていたと考えられる。

[7] [7]
板橋区ホームページ「平成27年度板橋区土木白書　第1章　区道の歴史」（PDFファイル）

[8] [8]
都営地下鉄三田線新板橋駅とは由来が異なる。

[9] [9]
「日本鉄道旅行地図帳　5号　東京」（新潮社・2008年）41頁

[10] [10]
板橋区ホームページ「住居表示実施証明書」

[11] [11]
さらに八路線であすからバス優先道路『朝日新聞』1970年（昭和45年）11月15日朝刊 12版 22面

[12] [12]

[13] [13]

[jinko1995-14] [14]
“平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2000-15] [15]
“平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2005-16] [16]
“平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2010-17] [17]
“平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2015-18] [18]
“平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2020-19] [19]
“令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。

[school-20] [20]
“板橋区立小中学校通学区域・小学校隣接校案内”. 板橋区 (2017年7月31日). 2017年12月11日閲覧。

[keizai2021-21] [21]
“経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。

[keizai2016-22] [22]
“経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。

[23] [23]
“郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

[5]

[1]

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[4]

[6]

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[8]

[9]

[10]

[11]

[12]

[13]

[14]

[15]

[16]

[17]

[18]

[19]

[20]

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[22]

[23]

本町 (板橋区)