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日本の東京都中央区にある化学メーカー ウィキペディアから
DIC株式会社（ディーアイシー、DIC Corporation）は、東京都中央区日本橋に本社（登記上の本店は板橋区）を置く化学メーカー。主力製品は印刷インキ、有機顔料、合成樹脂。2008年に大日本インキ化学工業株式会社（だいにっぽんインキかがくこうぎょう、Dainippon Ink and Chemicals, Inc）より社名変更した。
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 DIC本社（ディーアイシービル） | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒103-8233 東京都中央区日本橋三丁目7番20号 ディーアイシービル |
| 本店所在地 |
〒174-0043 東京都板橋区坂下三丁目35番58号 |
| 設立 |
1937年（昭和12年）3月15日 （大日本インキ製造株式会社） |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 7011401003807 |
| 事業内容 | 印刷インキ、有機顔料、合成樹脂等の製造・販売 |
| 代表者 |
猪野薫 （代表取締役会長） 古田修司 （代表取締役副社長執行役員） |
| 資本金 | 965億5700万円 |
| 発行済株式総数 | 9億6,537万株 |
| 売上高 |
連結:1兆387億36百万円 単独:2,397億71百万円 （2023年12月期） |
| 経常利益 |
連結:92億16百万円 単独:17億29百万円 （2023年12月期） |
| 純利益 |
連結:△398億57百万円 単独:△33億38百万円 （2023年12月期） |
| 純資産 |
連結:3,992億67百万円 単独:3,002億03百万円 （2023年12月31日現在） |
| 総資産 |
連結:1兆2,448億89百万円 単独:8,864億95百万円 （2023年12月31日現在） |
| 従業員数 |
連結:22,255人 単独:3,973人 （2023年12月31日現在） |
| 決算期 | 12月31日 |
| 主要株主 |
日本トラスティ・サービス信託銀行（株）（信託口）9.56% 日本マスタートラスト信託銀行（株）（信託口）7.37% 日誠不動産（株）5.50% 大日製罐（株） 4.40% 第一生命保険（株） 3.62% （2014年12月31日現在） |
| 主要子会社 |
DICグラフィックス（株） 66.6% 星光PMC（株） 54.5% |
| 関係する人物 | 川村喜十郎（創業者） |
| 外部リンク | 公式ウェブサイト |
DIC株式会社は印刷インキや有機顔料、PPSコンパウンドでは世界トップシェアの[要出典]化学メーカーである。創業以来の事業である印刷インキとその原材料である有機顔料と合成樹脂をもとに事業を拡大し、PPSコンパウンド、液晶材料、工業用粘着テープ、機能性顔料、包装用接着剤、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、フッ素化学品、改質剤、アルキルフェノール、硫黄系石油添加剤、金属石鹸、不燃化粧板、加飾フィルム、繊維着色剤、機能性コンパウンド、インクジェットインキ、食品包装用フィルム、特殊磁気テープ、プラスチック成型品、中空糸膜モジュール、ヘルスケア食品（スピルリナ）などの幅広い事業を展開する。
日本トップシェア[注釈 1]の色見本帳DICカラーガイドはデザインやグラフィック、ファッション、インテリア業界などに幅広く利用されている。
他の国内印刷インキメーカーに先駆けて海外進出を果たし、1986年に米国サンケミカル社のグラフィックアーツ材料部門を買収、1999年に仏国トタルフィナ社のインキ部門(コーツ)を買収などにより、全世界に活動拠点を拡大し、現在は世界60か国以上で約170社のグループ会社を展開している。
創業100周年となる2008年（平成20年）4月1日に、商号を大日本インキ化学工業株式会社からDIC株式会社に変更。
2009年（平成21年）10月1日、印刷インキ事業を分社化し、DICグラフィックス株式会社を設立する。
2016年、ブランドスローガン「Color & Comfort」を定めてブランディングをスタートし、同年10月より女優の吉岡里帆が出演する企業ブランドCMを放送している。
また、DICとその関連会社であるDICグラフィックスは経済産業省によって2018年度から2024年度に健康経営優良法人（ホワイト500）に認定されている[1][2]。
社会貢献活動の一環として、千葉県佐倉市の総合研究所に隣接する敷地内でDIC川村記念美術館を運営している。
2013年10月、同社が保有しDIC川村記念美術館にて展示していたバーネット・ニューマン作の絵画「アンナの光」を売却した。譲渡益は103億円。これは、財務体質の強化を狙った「リキャピタライゼーション（資本と負債の再構成）」の一環で、市場からも評価された[1]。
2024年8月、社外取締役などで構成している「価値共創委員会」からの助言などを受けて、DIC川村記念美術館を2025年1月下旬から長期休館とし、東京都内への移転や同館の運営自体の中止を含めて検討することを発表した[3][2]。後に来館者が急増したことを受けて、休館開始を同年3月下旬からにすることを発表した[4]。
全国に工場や研究所を持っている。
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