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日本の陸軍軍人 ウィキペディアから
畑 俊六(はた しゅんろく、1879年〈明治12年〉7月26日 - 1962年〈昭和37年〉5月10日)は、日本の陸軍軍人。最終階級は元帥陸軍大将。偕行社会長。位階勲等は従二位勲一等功一級[1]。陸海軍を通した全元帥の最後の生き残りであった。
父は旧会津藩士・畑能賢[* 1]。6歳のとき四谷尋常小学校入学、のち12歳のときに父の転勤に従い函館へ。函館・弥生小学校高等科4年在学時の13歳のとき一等賞を授与される。父が46歳で死去したことに伴い上京。14歳のときに東京府尋常中学校(のちの東京府立第一中学校)入学。
以後、陸軍中央幼年学校を経て、1900年(明治33年)に陸軍士官学校(12期を11番/655名、砲兵科では中根壽郎、渡邊良三、小出忠義に次いで4番)を卒業。中尉で日露戦争に従軍し負傷。1910年(明治43年)に陸軍大学校(第22期、1番/51名)を卒業する。卒業式における御前講義のテーマは「奉天会戦ニ於ケル鴨緑江軍」。
ドイツ大使館付武官補佐官・参謀本部作戦班長・参謀本部作戦課長兼軍令部参謀・航空本部長など作戦関係の要職を歴任し、参謀本部第四・第一部長、砲兵監、第十四師団長、1936年(昭和11年)に台湾軍司令官。翌1937年(昭和12年)に陸軍大将に昇任し、軍事参議官・陸軍教育総監を兼任する。同年には、林銑十郎らと共に首班指名候補に推される。南京事件に対して、中支那派遣軍司令官松井石根大将らの交代を陸軍大臣に進言した[2]。翌1938年(昭和13年)には松井の代わりに中支那派遣軍司令官となり、徐州戦、武漢作戦を指揮した。
1939年(昭和14年)に侍従武官長に就任時も昭和天皇の信任が厚く、「陸相は畑か梅津を選ぶべし」との言葉から侍従武官長をわずか3ヶ月で辞め、同年8月に成立した阿部内閣の陸軍大臣に就任した。天皇は温厚で誠実な俊六を陸相に据えることで、阿部との一中コンビで日独伊三国同盟や支那事変での陸軍の暴走に歯止めを掛けると期待されていたが、膠着状態を脱することはできなかった。なお、陸相在任中に戦陣訓も考案した。
阿部内閣が倒れると、畑は後継の本命の一人であったが実現せず[3]、続く米内内閣でも天皇から内閣への協力を厳命されて陸相を留任した[4]。しかし、陸軍は倒閣運動を開始、近衛による「新体制運動」も乗っ取る形で陸軍の翼賛運動に変えていった[4]。陸軍は日独伊三国同盟締結を進めるべきとして、外交政策の一新を唱え、ついに次長澤田茂の代筆による参謀総長閑院宮載仁親王からの書簡を受けて、畑は陸相を単独辞任、陸軍(具体的には三長官会議)は後任陸相も出さず[5]、米内内閣は瓦解することとなった[4]。当時の陸軍の横暴の片棒を担いだという非難を生涯受け続けることとなったが、このときの経緯につき畑が弁解することはなかった。[要出典]また、東京裁判においても、この米内内閣倒閣の件が、畑の罪状において最も重視されることとなる。
1941年(昭和16年)に支那派遣軍総司令官となり在職中の7月に、ドイツ軍の対ソ攻勢に呼応して関東軍特種演習が発動されて対ソ戦が企図されると、畑は野田謙吾総参謀副長及び松谷誠参謀を参謀本部に派遣し、「目下は鋭意支那事変解決に専念の要あり」と具申させ、対ソ戦発動中止の一因を作った。また、太平洋戦争の開戦に際しても、「日米交渉は、何としても成功させてほしい」との意見を持ち[6]、土橋勇逸総参謀副長と松谷参謀を再度参謀本部に派遣して前回同様支那事変解決を優先すべきと意見具申したが、塚田攻参謀次長より「支那事変解決のためには米英の対蒋援助を遮断する必要がある」と反論され、具申は通らなかった。
太平洋戦争が始まると、太平洋やビルマの戦いで日本軍が劣勢になる1944年(昭和19年)に元帥となっている。畑は日本陸海軍で最後に元帥府に列された軍人となった。また、同年末には中国戦線において大陸打通作戦を指揮、中華民国軍とアメリカ軍に大勝利を収め国民を喜ばせた。
1945年(昭和20年)4月、小磯内閣総辞職後の後継を決める重臣会議で東條英機から総理に推されたが、他の重臣達が鈴木貫太郎を推したため、就任は実現しなかった。同月、本土決戦に備えて第2総軍(西日本防衛担当、司令部広島市)が設立されると、その司令官となる。同年8月6日の広島市への原子爆弾投下により、国鉄広島駅付近で被爆するも奇跡的に難を逃れた。被爆直後から畑は広島市内で罹災者援護の陣頭指揮を執り、広島警備命令を発令した。その職にて終戦を迎える。
終戦間際の1945年8月14日10時、昭和天皇は御前会議の開催に先立って元帥会議を召集し、畑、杉山元(第一総軍司令官)、永野修身(元軍令部総長)の3元帥より意見を聴取した際、杉山と永野が主戦論を張るなか、畑のみは「担任正面の防御に就ては敵を撃攘し得るといふ確信は遺憾ながらなし」と率直に現状を説明、これが本土決戦の不可能を昭和天皇に確信させることになった[7][* 2]。なお、この時畑に随行して上京した白石通教参謀は、義兄の森赳近衛第一師団長を訪ねた際に宮城事件に巻き込まれ、青年将校に殺害されている。
極東国際軍事裁判(東京裁判)では畑は米内内閣倒閣などの罪状を問われてA級戦犯として起訴される。占領軍の見解では、米内内閣は戦前で最後の親英米派内閣であり、前述のように、この米内内閣を倒閣したという理由で畑が起訴されたのである。
しかし、この危機に弁護側証人として東京裁判に出廷した米内は、当時は内閣倒閣の陰謀が進められていて、むしろ畑も三国同盟に反対だったために圧力をかけられ、陸相辞任を迫られたのだと思うと回答した。検察側は、当時の新聞記事等を証拠に畑は早くから三国同盟に積極的で米内に総辞職を迫っていたのではないかとの質問に対し「思い出せません」「覚えがありません」「わかりません」「(証拠書類が)よく見えません」「そんなことはありませんでした」などと徹底して、認めることはなかった。[8][* 3]
一方で、首席検事のキーナンは「あれは米内が畑をかばったのだ。日本側の証人を何百人も見たが、あんな人はいない。国際軍事法廷で普通の人間にあれだけの芝居が出来るものではない」と米内の意図を見抜き、感服していた。陸相単独辞任・内閣倒閣は畑本人の本意ではなく、陸軍という組織の歯車の一つとして動かざるを得なかったことを米内はよくわかっていたのである。キーナンは若槻禮次郎、宇垣一成、岡田啓介らと共に米内を「ファシストに抵抗した平和主義者」として賞賛し、のちに私的な晩餐会に招いて歓待した。[要出典]
東京裁判の終わり頃にはA級の平和に対する罪だけでは死刑になることはなく、BC級の捕虜・民間人の虐待・虐殺といった一般の戦争犯罪に関与しない限り、死刑になることはないという観測が取材記者らに広がっていた[9]。しかし、畑はA級の平和に対する罪だけではなく、訴因54の「違反行為の命令、授権、許可による法規違犯」と訴因55の「違犯行為防止責任無視による法規違犯」のBC級の一般の戦争犯罪に対する罪においても起訴されていた。結局、畑は張鼓峰やノモンハン事件等を除く殆どのA級の戦争の共同謀議・遂行責任と、BC級では訴因54では無罪ながら訴因55で有罪となり、終身禁錮の判決を受けた[10]。6年間の服役後、1954年(昭和29年)に仮釈放を受けて出所した。
戦後に巣鴨に収監されていたとき、畑はその日誌に、太平洋戦争の開戦につき、海軍は陸軍の中国大陸での活躍への嫉妬や功名争いから莫大な予算をとって厖大な艦隊を作り一仕事してたまらない処にたまたま日米交渉決裂が起ったので日米の大戦争となった、海軍はその大艦隊を惜気もなく潰滅させて戦後戦犯となると総てを陸軍に押し付けて涼しい顔をして怪しからん、と記し、さらに東京裁判で陸軍の者が6人も死刑となったのに海軍は死刑になった者が一人もいないのは妙だとまで書いている[11]。
また、回想メモの一つには、海軍につき、「結果思はしからずと見れば宣伝是努め凡ての責任を陸軍に転嫁したり。今次の戦争の如き(略)海軍さへ到底戦争出来ずと云へば勃発すべき筈なきに、主脳部の態度頗不明瞭にして首相一任と言う如き極めて狡猾な態度をとり、悲惨なる敗戦の結果となるや、開戦の責陸軍にありと宣伝是努むるが如き、其心情唾棄すべく武士の風上にも置けぬ代物なり」とも書き、口を極めて罵っている[12]。
しかし、海軍出身で総理となった米内光政については、東京裁判で畑を庇ってくれたことで別段の思いがあったのか、畑はのちに「当時、後難をおそれ、弁護側の証人に立つことを回避するのが一般の雰囲気であったのに、米内大将は敢然として私の弁護のために法廷に立たれ、裁判長の追及と非難を物ともせず、徹頭徹尾、私が米内内閣の倒閣の張本人でなかったことを弁護されたことは、私の感銘措く能わざるところであって、その高邁にして同僚を擁護する武将の襟度は、真に軍人の鑑とすべくこの一事は米内大将の高潔な人格を表象して余りあると信じる」と語り[13]、米内に対する感謝感動を終生深く忘れなかったという。
米内の没後12年を経た1960年(昭和35年)に郷里である盛岡市の盛岡八幡宮境内に彼の銅像が立てられ、故人ゆかりの人々が集まって除幕式が行われた。その式の直前に、81歳の畑が人目を避けるように黙々と周囲の草むしりをしていたのを目撃されている[14]。
1962年(昭和37年)、福島県棚倉町にて戦没者慰霊碑除幕式出席中に倒れ、脳内出血のため死去[15]。82歳没。棚倉城趾には「畑俊六終焉の地」の碑が立っている。
昭和16年(1941年)1月8日、陸軍始の観兵式で東條英機・陸軍大臣より示達された「生きて虜囚の辱を受けず、死して罪禍の汚名を残すこと勿れ」の一節が有名な陸訓第一号。岩畔豪雄によると元々は岩畔が支那事変における軍紀紊乱対策として軍人勅諭を補足した訓示を提案したところ、板垣征四郎、畑俊六両陸軍大臣、山田乙三教育総監、今村均教育総監部本部長、鵜沢尚信教育総監部第1課長、教育総監部道徳教育担当・浦辺彰、陸軍中尉・白根孝之らにより作成されたとされる。
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