FRIDAY (雑誌)
日本の写真週刊誌 ウィキペディアから
日本の写真週刊誌 ウィキペディアから
『FRIDAY』(フライデー)は、講談社が発行している、1984年(昭和59年)11月9日創刊の写真週刊誌である[1]。原則として毎週金曜日に発売される[1]。誌名は金曜日に由来[2]。
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創刊以来数々のスクープを世に送り出してきたことで知られており、有名人がFRIDAYにより何らかの事実をスクープされることを指して、「フライデーされる」と呼称されることもある[3][4]。
一方、取材手法や記事内容については、プライバシーや人権、法律を軽視していると指摘されることもあり、1986年には自身のゴシップ記事の取材中の記者の行動に激怒したビートたけしらによる編集部の襲撃事件(フライデー襲撃事件)、1990年代には批判記事を発端とした幸福の科学による大規模な抗議活動(講談社フライデー事件)と、2度にわたり取材源による実力行使を受けている。
2003年(平成15年)には創刊1000号を突破した。ゴールデンウィークとお盆・年末年始に合併号を発行する。また、年に数回、増刊号として「フライデーダイナマイト」を発行している。主な違いとしてグラビアの量や過去に掲載した記事の総集編、様々なジャンルの特集記事を行うことが多いという点がある。販売店の自主規制によって「ダイナマイト」は成年向け雑誌として扱われる場合もある。
一部人物(特にグラビアを掲載する女性)において、独特の表記をする例がある(『週刊現代』も同様)。
同じジャンルの写真週刊誌『FOCUS』(新潮社)、『FLASH』(発行元のグループ企業の光文社が発行)と共に「3F(スリーエフ)」と呼ばれていた[5]が、『FOCUS』が2001年(平成13年)に休刊して以降は、写真週刊誌では発行部数(40万9,082部 日本雑誌協会)で一位である。最盛期には毎号200万部を売り上げており、2015年(平成27年)度は年間26万部の売上であった[6]。
FRIDAY創刊以降の1980年代半ばは写真週刊誌ブームで、『Emma』(文藝春秋)、『TOUCH』(小学館)など他の大手出版社もこぞって写真週刊誌を発行し「3FET」の時代となったが、『Emma』・『TOUCH』の2誌は競争に勝てず、いずれも1990年代を迎えることなく短期間で休刊した。
増刊号として『FRIDAYスペシャル』(2014年(平成26年)以降は発行なし)や『FRIDAYダイナマイト』が不定期に発売されている。
氏名 | 在任期間 | 備考 |
伊藤寿男 | 1984年(昭和59年)7月 - 1985年(昭和60年)6月 | 元・「週刊現代」編集長。後にテーミス社を設立して学習研究社で週刊テーミスを発行。[7] |
寺島昭彦 | 1985年(昭和60年)6月 - 1987年(昭和62年)4月 | 編集長退任後は「週刊現代」編集長に着任。 |
須川真 | 1987年(昭和62年)4月 - 1988年(昭和63年)4月 | |
森岩弘 | 1988年(昭和63年)4月 - 1991年(平成3年)3月 | 編集長退任後は「週刊現代」編集長に着任。 |
元木昌彦 | 1991年(平成3年)3月 - 1993年(平成5年)3月 | 編集長退任後は「週刊現代」編集長に着任。 |
鈴木哲 | 1993年(平成5年)3月 - 1996年(平成8年)7月 | 編集長退任後は他部署へ異動後、「週刊現代」編集長に着任。 |
谷雅志 | 1996年(平成8年)7月 - 1998年(平成10年)3月 | |
加藤晴之 | 1998年(平成10年)3月 - 2000年(平成12年)7月 | 編集長退任後は学芸図書出版部担当部長、「週刊現代」編集長を歴任。 |
鈴木智之 | 2000年(平成12年)7月 - 2002年(平成14年)6月 | |
出樋一親 | 2002年(平成14年)6月 - 2004年(平成16年)7月 | |
中本顕二 | 2004年(平成16年)7月 - 2006年(平成18年)3月 | |
出樋一親 | 2006年(平成18年)3月 - 2008年(平成20年)4月 | 2度目の編集長就任。「週刊現代」編集部(編集長)から異動。 |
仙波久幸 | 2008年(平成20年)4月 - 2009年(平成21年)6月 | |
秋吉敦司 | 2009年(平成21年)6月 - 2012年(平成24年)6月 | |
俳優・成宮寛貴が2016年(平成28年)12月に違法薬物を使用した疑惑などが報じられたことが原因で芸能界を引退した際、この件をリークしたとされる成宮寛貴の友人Aを名乗る男(らの一部)が詐欺容疑で愛媛県警に逮捕されている[33]。また、上述のお笑い芸人による闇営業問題やそれに関連する宮迫博之のギャラ飲み報道では事件で逮捕された反社会勢力の関係者からのリークであると言われており、これに対して一部メディアからは反社会的勢力とのつながりを疑う声も上がっている[34][35]。
1 〜 3月 | 4 〜 6月 | 7 〜 9月 | 10 〜 12月 | |
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2008年(平成20年) | 380,000 部 | 375,834 部 | 364,616 部 | |
2009年(平成21年) | 345,000 部 | 335,417 部 | 340,000 部 | 330,231 部 |
2010年(平成22年) | 316,667 部 | 315,734 部 | 324,892 部 | 305,546 部 |
2011年(平成23年) | 303,625 部 | 306,000 部 | 308,131 部 | 311,250 部 |
2012年(平成24年) | 296,539 部 | 296,100 部 | 311,850 部 | 305,910 部 |
2013年(平成25年) | 293,334 部 | 275,917 部 | 269,167 部 | 269,167 部 |
2014年(平成26年) | 273,637 部 | 275,834 部 | 277,500 部 | 278,462 部 |
2015年(平成27年) | 260,000 部 | 263,334 部 | 260,910 部 | 253,847 部 |
2016年(平成28年) | 254,167 部 | 256,364 部 | 257,500 部 | 254,167 部 |
2017年(平成29年) | 254,167 部 | 254,167 部 | 250,833 部 | 242,500 部 |
2018年(平成30年) | 230,833 部 | 223,333 部 | 217,917 部 | 201,667 部 |
2019年(平成31年・令和元年) | 200,000 部 | 200,000 部 | 195,000 部 | 190,769 部 |
2020年(令和2年) | 186,818 部 | 179,250 部 | 186,364 部 | 185,000 部 |
2021年(令和3年) | 172,727 部 |