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長崎県の県域日刊新聞 ウィキペディアから
長崎新聞(ながさきしんぶん, The Nagasaki Shimbun)は、長崎県の県域日刊新聞。
長崎新聞 | |
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長崎新聞社本社(左手が長崎文化放送) | |
種類 | 日刊紙 |
サイズ | ブランケット判 |
| |
事業者 | 長崎新聞社 |
本社 | 長崎市 |
代表者 | 代表取締役社長 徳永英彦 |
創刊 | 1889年9月5日 |
前身 | 長崎新報 |
言語 | 日本語 |
価格 |
1部 140円 月極 3,086円 |
発行数 | 161,883部(2022年下半期、日本ABC協会調べ[1]) |
ウェブサイト | https://www.nagasaki-np.co.jp/ |
株式会社 長崎新聞社 NAGASAKISHIMBUNSHA | |
本社所在地 |
日本 〒852-8601 長崎県長崎市茂里町3-1 |
業種 | 情報・通信業 |
資本金 | 3億5,000万円 |
売上高 | 53億円(2020年9月期) |
従業員数 | 212人(2021年10月現在) |
主要株主 | 長崎放送株式会社 |
主要子会社 |
株式会社長崎新聞文化ホール 株式会社九州広告 株式会社長崎新聞サービスセンター 株式会社長崎新聞開発センター |
配達エリアには五島、壱岐、対馬と離島を多く抱えている、電波銀座地域も抱えるため第2テレビ欄の掲載局数は地方紙としては比較的多い部類に入る。かつては離島など船便地区は当日朝配達が不可能だったため「明日のテレビ」欄(休刊日は明後日のテレビ欄を含め3日分)を古くから設けていた。現在、長崎県域に配達される新聞(全国紙(※朝日新聞と産経新聞九州・山口版と日本経済新聞以外)、ブロック紙を含む)に「明日のテレビ」欄がある理由はこの名残である(奄美・大隅地方など離島が多い鹿児島県の南日本新聞も同様)。
新聞事業以外に、2000年より佐賀新聞と共同で「佐賀新聞・長崎新聞インターネット」の名称でインターネットサービスプロバイダ(ISP)事業も行っている(元々佐賀新聞が単独で行っていたISP事業に長崎新聞が相乗りした形)。
長崎県内に14支局ある。
2022年3月23日現在は上記以外に長崎県内の主要CATVとミニFM等が掲載されている
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