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東洋学（とうようがく、英: Oriental Studies, Orientalics、独: Orientalistik）は、「東洋」と呼ばれる諸国・諸地域を対象とする学問・研究・史学の総称。古代オリエント学・中国学・インド学などを分野とする（#東洋学の諸分野）。東方学、アジア学とも呼称される。
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「東洋学」はオリエント学の訳語とされ、中国において「東洋」とは「東の海」という意味から主に日本を指し、「東」を表す「東方」という言葉を用いた「東方学」（Eastern Studies）とも称される。「東洋」に対する見聞・知識・情報の蓄積は近代以前からみられるが、それが東洋学という独立した分野のもとで一括して制度化されるようになったのは18世紀後半から19世紀にかけての時期であり、そういう意味で東洋学は、きわめて近代的性格を持つ学問であるといえる。
なお、東洋学の原語の一つとされる「オリエンタリズム」は、近年カルチュラル・スタディーズもしくはポストコロニアル研究において異なる意味をもって使用されており（本来の意味は「オリエント学」もしくは「オリエント（東方）趣味」である）、注意を要する。またこれに関連して「オリエンタリスト」は本来「東洋学者」を意味する言葉であるが、ポストコロニアル理論上の「オリエンタリズム」の語が流通するに従い「オリエンタリズムを流通させている人物（学者・言論人）」という（批判的な）意味あいを帯びてきている（もちろんかつての東洋学者にはオリエンタリズム的傾向の強い人物が多いため「東洋学者≒オリエンタリスト」であって、この2つの用法を区別して用いるのはある意味困難さがある）。
以下に述べる通り東洋学の対象とする領域はそれほど自明ではなく、地理的範囲と時期的範囲の問題がある。
日本において漢語の「東洋」が意味するところは、西洋以外の地域であり、しばしば地理学でいうアジア（アジア洲）と同一視されている（しかし本来中国で「東洋」の語が意味していたのは、中国から見た東洋、すなわち日本などの近隣地域である）。一方「東洋」の原語とされる「オリエント」は、古来ヨーロッパから見た「東方」諸地域を意味するのであり、古典古代においては東方とみなされたエジプト・西アジアなどが「オリエント」の内容（エジプトは含まれないという見解もある）であり、さらにその後ヨーロッパ人の地理的視野が拡大するにつれ、次第により拡張されてゆき、今日ではアジア全域および（エジプトの外延部を含む）北アフリカが「オリエント」の語が表す意味である。例えば古い歴史を持つロンドン大学の「オリエント学（東洋学）学校」(School of Oriental Studies) や1873年にパリで第1回大会が開催された「国際オリエント学会議」(International Congress of Orientalists) でいう「オリエント」とは上記のような意味内容であり、当然そのなかには日本も含まれる（現在では指示する地域があまりに拡大しすぎたことを理由に、前者は「東洋アフリカ学学校」(School of Oriental and African Studies)、後者は「国際アジア・北アフリカ人文科学会議」(International Congress of Human Sciences in Asia and North Afirica) と改称されている）。したがって「オリエント」は、必ずしも日本でいう「東洋」とは完全に重なり合わない。また翻訳によるギャップも存在する。日本で「オリエント」が意味するのは、欧米でいう広範な地理概念ではなく、先述したメソポタミア・エジプトなど、古代の地中海ヨーロッパの人々がオリエントと称した諸地域に限定されているのが一般的である（つまり日本語でのオリエントは歴史的地域の概念である）。また先述の通り欧米の東洋学（＝オリエント学）には、近東地域を対象とした狭義の「オリエント学」（古代オリエント学）、インド学、中国学と並んで日本学も含まれる（欧米の東洋学において日本学は重要な領域である）が、日本の東洋学には日本学は含まれない。
東洋学（もしくはオリエント学）が対象とするのは、東洋（オリエント）における言語・文学・宗教・思想・芸術などの文化の歴史的側面であり、東洋と呼ばれる諸地域の現状を研究するものではない。一般に東洋学とは、「東洋」諸地域における古典学・文献学的研究のみを意味し、これらの地域の（特に政治・経済・社会などの）現状を分析する研究は、一般には東洋学には含まれないとみなす傾向が強い。古典学でない現状分析的研究は、「アジア（の）地域研究」「アジア学」と呼ばれることが多く（ただしその名称は十分に定着しているとはいえない）、場合によってはアジア各国・各地域を対象とする地域研究（中国研究・中東研究・インド研究など）に分離されると考えられている。これと同様な議論は、東洋学に包括される各地域の研究、例えばインド学や中国学にも生じており、古典的・伝統的・歴史的文化の研究と、同時代の（地域研究的な）現状研究を一つの学問分野にまとめることが可能か否かが論じられている。ただ、後述するように（古代）オリエント学、エジプト学、アッシリア学などについては、その研究対象は歴史的存在である古典文化の研究に限定されていることは当然の前提となっている。また他に、歴史的領域であっても近代以降（すなわち列強の「東洋」進出以降）については「東洋学」には含まれないという見方も根強く存在する。
東洋学は、主として19世紀以降の「東洋」諸地域における欧米列強（のちに日本も加わる）の文化的征服と自らの文化的起源の探究と強く結びついて発展したとみることができる。
西洋における「オリエント（東洋）」への関心と知的探求の始まりは、古典古代の地中海世界まで遡り、ヘロドトス『歴史』には、彼らが東洋と考えていたエジプトやペルシア、スキタイ地方についての見聞や伝承が記録されている。またローマ時代の紅海 - インド洋交易の進展により、さらに東方のインド・中国の物産についての知識が増加した。
東洋に関する知識・情報が学問的な研究活動と結びついたのは中世以後のことである。十字軍・レコンキスタによって生じたイスラーム世界との接触・交流を背景に、西欧世界ではイスラーム圏で保存・研究されていたギリシア・ローマの哲学など諸学の文献を読解するため、13世紀に主要大学にアラビア語講座が設置された。またモンゴル帝国の征服活動により、ユーラシアの東西を結ぶルートが一時活発化し、13世紀には西欧からマルコ・ポーロなどの商人やカルピニ、ルブルックなどの修道士が使節としてモンゴルを訪れ、彼らの旅行記により中央アジア・東アジアについての知識が広まった。15世紀になってオスマン帝国（トルコ）が強大化して東方からヨーロッパ諸国を脅かすようになり、また西欧との外交・貿易関係が活発なものになると、風俗・習慣に始まり国家制度・社会機構に至るまで、トルコ全般に関する体系的知識がもたらされるようになった。さらに16世紀以後大航海時代を背景に、カトリックの宣教師が教勢拡大をめざしインド・中国・日本での布教を進め、東洋全般に関する西欧の知識はより拡大された。しかし、これらの知識が「東洋学」の名の元で学問分野として制度化されるのは19世紀まで待たなければならない。
18世紀以降オスマン帝国が衰退するに伴い、もはや西欧諸国にとっての脅威ではなくなると、トルコ人やイスラームなど東方の民族・文化は新奇な異国趣味（オリエンタリズム）として捉えられるようになった。そして18世紀末ナポレオンは、当時敵対していたイギリスに対しいわゆる「インドへの道」を遮断して打撃を与えるため、1798年から1799年にかけて当時オスマントルコの支配下にあったエジプト地域にエジプトへの遠征を行ったが、この際多数の学者からなる学術調査団を随行させていた。遠征自体は失敗に終わったが、学者たちはエジプト現地で滞在中に総合的調査を行い、帰国後その記録として『エジプト誌』全21巻を刊行した（1809年 - 1828年）。また遠征のさい発見されたロゼッタ石を手がかりに、1822年シャンポリオンが古代エジプトのヒエログリフの解読に成功した。これら一連の出来事を通じ古代エジプト文明を研究するエジプト学が成立し、西欧における東洋学（広義のオリエント学）の歴史にとって画期的な意義をもった。ナポレオンのエジプト遠征はオスマン帝国の中東・近東支配を大きく動揺させる契機にもなり、19世紀になるとイギリス・フランスなど列強はこれらの地域への進出を本格化していった。この結果、欧米人の現地旅行や遺跡調査がいっそう容易になり、19世紀前半にはメソポタミア地方（現在のイラク）で英仏によりアッシリア時代の遺跡の発掘が開始され、古代メソポタミア文明の考古学的研究が始まった。そして、1846年にはローリンソンにより楔形文字で記された古代ペルシア語の碑文が解読され、イラン学の成立につながった。さらに1857年にはアッシリア語碑文の解読が成功したことで、古代メソポタミア文明を扱うアッシリア学が成立した（古代オリエント学研究史年表参照）。
これより先、1757年プラッシーの戦いに勝利したイギリスはベンガル地方での領域支配を開始し、18世紀後半にはインドの植民地支配を確実なものとしていた。そしてカルカッタ高等法院判事としてインドに赴任したW・ジョーンズを中心に、1784年ベンガル・アジア協会が創設されインド学の基礎が作られたのである。こののち1814年のコレージュ・ド・フランスを筆頭に、ヨーロッパ諸国の主要大学にインドの古典語であるサンスクリット語の講座が創設された。サンスクリット研究の過程で、この言語が古代ギリシア語・ラテン語と類似した文法体系をもち語形にも一致が見られる事実が知られるようになり、ジョーンズは諸言語共通の源流「印欧祖語」の存在を仮定した。1816年にはボップがサンスクリット語とヨーロッパ諸言語の類縁関係を証明し、「インド・ヨーロッパ語族」という概念の発見につながった。こうしてインドとヨーロッパの比較文法研究を通じ新たに比較言語学という分野が成立することになった。ヨーロッパ文化の基盤であるゲルマン文化の源流を、古代のアーリア文化に求めようとする試みは、同時期のロマン主義思潮の影響も受けて盛んになり、言語の比較に止まらず宗教・社会制度の比較研究へと進んでいった。また中東地域への進出は、欧米人にとってのもう一つの文化的基盤＝キリスト教の起源の探求へと進んでいった。すなわち、キリスト教の基本教典である旧約聖書・新約聖書の両聖書を文献批判により考証する聖書学は18世紀までにかなりの成果を上げていたが、キリスト教成立の歴史的舞台であるパレスティナ地方での現地調査が可能になったことから、考古学的方法による聖書の実証研究が追求されるようになったのである。1838年にはアメリカの神学者E・ロビンソンがパレスティナで聖書と実在の地名との対応について初めて組織的調査を行い、これが聖書考古学・ヘブライ学の成立につながった。
19世紀末までに、ヨーロッパの列強各国がより東方の東アジア・東南アジア地域に進出、これらを領土として分割し植民地として支配するようになると、各地域にかつて栄えていた古代文明の考古学的調査は、宗主国の手によって組織的に進められた（中国への進出は古典学的中国学（シノロジー）の進展をもたらすことになったが、これについては当該項目を参照のこと）。早いものではナポレオン戦争中、イギリスによって占領統治（1811年 - 1815年）されていたジャワではラッフルズによってボロブドゥール遺跡の発掘が行われていた。19世紀後半以降カンボジアを含むインドシナ地域への進出を本格化させていたフランスは、並行してアンコール遺跡の発掘調査を進め、1887年の仏領インドシナ成立を経て1898年、インドシナにフランス極東学院を設立した。極東学院はアンコールなどでの遺跡調査・研究を行っただけでなく、シャヴァンヌやペリオなど世界的に知られたシノローグ（中国学者）をも擁し、フランスにおける東洋学の拠点となった。また列強による領域支配を背景に、現地の社会関係・制度についてより該博・体系的な知識が必要になり、慣行調査を基にした組織的な研究が進められた。例えばイギリス支配下のインドでは歴史法学者メインによる慣習法研究、R・ジョーンズによる地代制度研究、オランダ支配下のインドネシア（東インド）に関しては、ラッフルズによる先駆的な『ジャワ誌』（1817年刊）に続いて、フォレンホーフェンによる『オランダ領東インドの慣習法』全40巻が編纂された（1910 - 1938年刊）。
列強間の対立・角逐が東洋学の進展につながることもあった。19世紀後半までにロシアは、中央アジアのブハラ・ヒヴァ・コーカンドの3ハン国を併合し、トルキスタンからインドへの南下をうかがった。そしてこれに対抗するイギリスとの間でトルキスタンをめぐる争奪戦「グレート・ゲーム」が展開され、両国は軍事的調査も兼ねてこの方面に数次にわたって組織的な学術探検隊を派遣した。このような探検のなかで東洋学にとって特に大きな貢献をなしたのが1906年の英スタイン探検隊による敦煌文書の発掘である。敦煌で発掘された文書のうち、漢文文書はスタイン・ペリオによる中国学の発展をもたらしたが、漢文以外にもチベット語やホータン語など多くの言語の文書を含んでおり、中央アジア史・東西交渉史の研究の進展にも大きな役割を果たした（敦煌学）。これらの結果、関連分野としてモンゴル学・（古代）トルコ学・チベット学などが英露を中心に発展していくことになる。
列強による「東洋」各地での学術調査は、調査される側の国や民族から見れば、自分たちの所有に帰するべき貴重な文化遺産を国外に持ち去られたという側面をもっている。特に第二次世界大戦後、かつて列強の植民地であった多くの国々が独立を達成したのち、例えばエジプトが現在大英博物館に所蔵されているロゼッタ石の返還を求めているように、かつての欧米東洋学の業績はある種の文化的略奪の結果であるとして、（列強による遺物の収集・保存がそれらの散逸を防ぐことに貢献した、という弁護がある程度成り立つとしても）厳しく評価されていることも多い。また新興国においてアカデミズムが制度化され専門的知識人が育ってくると、彼らの視点や立場を無視してアジアの歴史や文化を考えることは難しくなり、強国を中心に作られてきた「東洋史」そのもののとらえ直しが必要となっているといわれる。
日本での東洋学は、近代（維新・明治）以降、ヨーロッパの東洋学（オリエント学）を輸入することにより成立した。したがって江戸時代後期（幕末期）までの日本では、東洋学なる分野の学問は存在せず、漢学や儒学といった分野の学問を神道や朱子学と織り交ぜて独自の国学を発展させてきた。これに蘭学を加えた国学・漢学・蘭学が江戸の基本的な学問の体系であったが、明治維新後の文明開化を経た学制公布時の歴史教科書『史略』に、「皇国、支那、西洋」という三部から成る学問が、木村正辞・内田正雄・那珂通高の手により編纂された。こうした、漢学の実証による中国史研究の一つの到達点が那珂通世『支那通史』の刊行であった。那珂は、伝承による日本の紀年（皇紀）を実証によって検証し、『日本上古年代考』を明治21年（1888年）に発表（初出は明治11年）すると共に、明治30年に『日本上古年代考』を更に発展させた『上世年紀考』を出版し、中国史の時代区分を試み、近代の中国史研究の基礎を築くことに成功した。この漢籍を利用しつつ、考証によって日本史を研究しようとする漢学者系統の代表格となった内藤湖南は唐宋変革論を唱えて、国学者の国史学の実証を排除し、日本文化が中国文化の影響の下で発展し、開化してゆくという過程、すなわち中国学（支那学）を完成させることになったのである。
日本の東洋学は（先述した点を除外しても）いくつかの点でヨーロッパ東洋学と異なる点を持っており、それが特徴となっている。それはまず、日本の東洋学研究は、中国の古典語である漢文で記された史料・文献の読解・分析により大きな貢献をなしており、かつ中国に関する研究すなわち中国学が東洋学の中心になっているということである。これは日本が中国の近隣に位置し古くから現在に至るまで漢字の使用に習熟しており、また前近代（江戸時代まで）において、日本はすでに、東アジア地域の伝統文化について、欧米とは質・量ともに比較にならない知識・情報を持っており、それを研究する学問（すなわち漢学（儒教）および仏教の研究）が成立していたという事情による。したがって近代日本の東洋学は、前近代以来の知的蓄積を全面的に利用し新たに近代的な東洋学を構築することが可能であった。しかしそれは日本においてもっぱら漢文史料に基づく研究が行われるという結果ももたらし、東洋学といえば「中国学」（および仏教研究）を意味するという結果も生じた。この点は、西欧の東洋学が、近隣のイスラーム世界・中近東・（狭義の）オリエントに関する研究に重点を置いているという点と好対照をなしている。
また日本の東洋学は西洋のそれと同様、アジアにおける帝国主義的進出や植民地支配と密接な関わりを持ちながら発展し、特に1930年代以降、中国への進出が拡大するにつれその方面での業績が増加していった。ただ、日本が進出・支配したのは朝鮮・満州・中国など同じ漢字・漢文文化圏に属する近隣の地域・国であり、この点でも東洋学の中での「支那学」への偏りはいかんともしがたかった。日本における朝鮮史・朝鮮文化の研究は満鉄の初代総裁になった後藤新平が白鳥庫吉らを招聘して設立した「満州朝鮮歴史地理調査部」によって本格化し、韓国併合後は朝鮮総督府・朝鮮史編修会・京城帝国大学などにより進められたが、概ね朝鮮文化の独自性を認めず、もっぱら（東洋文化の中心と目された）中国の単なる文化的周辺部としてのみ扱うという傾向（満鮮史観）が強かった。さらに、欧米列強の支配下にあった西アジア（中東・近東）・南アジア・東南アジアへの学問的関心は、仏教史および（漢文史料が利用できる）東西交渉史の研究を除けばきわめて低く、これらの地域に対する東洋学的研究は（第二次世界大戦以前においては）欧米に比べ大きく立ち遅れていた（満鉄東亜経済調査局を中心とした大川周明らのイスラーム研究は数少ない例外である）。戦時期になって「蒙疆」と呼ばれる中国奥地や東南アジアにおける「回教徒対策」の必要から、ようやくイスラーム研究の重要性が政府・軍部当局に認識されるに至り、1930年代後半には回教圏研究所などによる研究がようやく端緒についた。また東南アジア研究については、台北帝国大学文政学部に「南洋史学」「土俗学人種学」の講座が設置されて歴史学・人類学研究が制度化され、さらに第二次大戦開始後には国策研究としての東南アジア研究が一時的に活性化した。しかしほどなくして敗戦となったことからこれらの動きは短期間のうちに終わる。
第二次大戦後の日本では、戦前の東洋学に対する反省や欧米のアジア地域研究が輸入されたことなどから、中国学を偏重してきた傾向は是正され、戦時期に育った世代の研究者により中近東・インド・東南アジアなど中国以外のアジア地域についての研究も盛んになった。しかし先述のように世界的な流れとして、西洋人中心の世界観に基づく東洋学という枠組みへの批判が盛んになってくるに従い、一部の例外（東洋史学など大学の講座名や研究所の名称）を除き、東洋学という言葉自体がほとんど使用されなくなっているという状況にある。
（ ）内の年代は存続期間および設立年。なお現状分析的な地域研究を中心とする機関・団体（例えば満鉄調査部やアジア経済研究所など）は含まない。
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