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アメリカの情報セキュリティ企業 ウィキペディアから
マカフィー(英: McAfee, LLC)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンタクララに本社があるコンピュータセキュリティ関連のソフトウェアとハードウェアを製作・販売する会社[1]。コンピュータセキュリティ関連のベンダーとして世界一の規模。
コンピュータセキュリティ関連のベンダーとして世界一の規模である。PCやサーバー向けのセキュリティ対策製品およびネットワーク向けのセキュリティ対策製品の開発・販売を行っている。
2013年に日本の市場の占有率で1位となったマカフィー・セキュリティー・アプライアンス「McAfee Network Security Platform」というブランドで侵入防止専用機(Intrusion Prevention Appliance)や「McAfee Email and Web Security」という名称でスパム・フィッシング・ウイルス・スパイウェア対策、サイトの安全性評価警告、フィルタリングも可能なハードウェア製品も販売する。情報漏洩対策製品「Data Loss Prevention」や、Firewall製品、E-Mail対策製品、Web対策製品、指定したプログラム以外が動かないようにするApplication Control製品がある。これらの企業向け製品の多くはePOと呼ばれる統合管理ツールにより一元管理が可能であり、別々のメーカーのセキュリティ製品を個別に管理するに比べて、管理費用を劇的に抑えることができる。Security関連のEventの収集などを行うSIEMは2012年後半より販売を開始し、市場での人気を得ている。
コンシューマー市場においては、OEMやインターネットサービスプロバイダーによりウイルス対策製品を展開するほか、NTT Docomo、Softbank、auの携帯電話向けの製品も開発しており、携帯電話やタブレットPC向けの市場では市場を独占している。Android端末向けのセキュリティ製品は端末に組み込むセキュリティ製品のほか、企業が端末を使用する上でのセキュリティ製品も販売している。
NASDAQに上場後:
マカフィー社の製品はアンチウイルス製品のみではなく、現在ではWeb Filtering、SPAM対策、外部からの侵入防止製品、情報漏洩対策製品、暗号化製品などコンピュータセキュリティを総合的に開発・販売している。
また、SaaS型サービスの製品として、Total Protection Service (旧:Managed Total Protection)を展開しており、日本国内のシェアは99.2% に達している[6]。
個人向け製品の「マカフィー リブセーフ」および「マカフィー インターネット セキュリティ」については、「マカフィー アンチウイルス」を参照
マカフィー日本法人が入居する渋谷マークシティウエスト | |
種類 | 株式会社 |
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本社所在地 |
日本 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目12番1号 渋谷マークシティウエスト20階 |
業種 | 情報・通信業 |
法人番号 | 8011001034375 |
事業内容 | ネットワークセキュリティーソフトウエア及びハードウエア製品の開発、販売、保守サービスの提供 |
代表者 | 代表取締役社長 山野 修 |
資本金 | 4億8000万円 |
売上高 |
187億1,200万円 (2023年12月期)[7] |
営業利益 |
9億6,300万円 (2023年12月期)[7] |
経常利益 |
16億7,900万円 (2023年12月期)[7] |
純利益 |
11億3,500万円 (2023年12月期)[7] |
総資産 |
230億6,300万円 (2023年12月期)[7] |
従業員数 | 500人(2017年2月現在、外部委託を含む) |
決算期 | 12月31日 |
外部リンク | https://www.mcafee.com/ja-jp/ |
なお、公式オンラインショップである「マカフィーストア」は、資本関係のない別会社であるSB・テクノロジー株式会社が受託運営している。
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