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コンピュータの仮想化を行うソフトウェア，コンピュータの仮想化技術を提供する企業 ウィキペディアから
VMware, Inc（ヴイエムウェア）は、1998年に設立されたアメリカカリフォルニア州パロアルトに本拠を置くクラウドコンピューティングと仮想化の IT 企業だが、2022年にブロードコムに買収された後はブロードコムの製品ブランド名である。
 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒108-0023 東京都港区芝浦3丁目1-1 田町ステーションタワーN 18階 北緯35度38分45秒 東経139度44分59秒 |
| 設立 | 2003年5月12日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 2010401071174 |
| 事業内容 | 日本における VMware 製品の販売支援、設計支援、運用保守支援、サポートサービス、教育サービス、等 |
| 代表者 | 代表取締役社長 山中 直 |
| 資本金 | 1億円 |
| 純利益 |
3億3,873万4,000円 （2024年1月期）[1] |
| 総資産 |
109億1,001万3,000円 （2024年1月期）[1] |
| 従業員数 | 非公開（日本） |
| 外部リンク |
www |
買収前には IT の仮想化市場において世界一のシェアを誇る製品やサービスを開発・販売し、2013年時点のソフトウェアベンダーでも世界第5位の売上高であった[2]。
近年は､クロスクラウドを推進し､「マルチクラウドの優位性と、分散化による複雑化/サイロ化をトレードオフにしないクロスクラウド基盤」を実現するためのサービスに注力して開発や提供を行っている[3]｡
VMware 社 (VMware Inc.) は1998年にアメリカで設立。2004年1月に EMC コーポレーション (現：Dell Technologies) 傘下になり、2007年8月にニューヨーク証券取引所で株式公開。2021年11月に Dell Technologies から分離して独立した企業となる。日本法人であるヴイエムウェア株式会社 (VMware K.K.、現・VMware株式会社) は2003年に設立された。
1999年、世界で初めて x86 仮想化のソフトウェアを提供した企業である。以降、x86 が標準的な技術となると、シェアを急速に拡大した。現代の業務用 IT システム環境では、サーバーやクライアント (OS・アプリケーション)、ネットワーク、クラウドなどを仮想化することが一般的となっているが、その仮想環境を構築する際のデファクトスタンダードとして用いられるのが VMware 製品群である。IT 基盤製品が中心であるためシステムの画面には存在が表れず、システム利用者が直接 VMware 製品を目にするケースは少ないものの、日本においてもほぼ全ての企業の IT システムで採用されている。
現代の IT システム環境において、VMware 製品群は非常に幅広い形で利用されている。オンプレミスで構成するプライベートクラウドだけでなくパブリッククラウドへの対応も進んでおり、VMware Cloud on AWS、Azure VMware Solution などを例として、パブリッククラウド上に VMware 製品群を乗せた形でサービスとして利用することも可能になった。パブリッククラウド・オンプレミス併用環境やマルチパブリッククラウド環境においても、複数の環境を統一した形でシンプルにシステムの運用性や可搬性、可用性を確保することが容易となる。特定パブリッククラウドサービスの障害や終了、サービスや料金の改定への対策やリスクヘッジを図ることができるのも大きな導入メリットである。さらに、オンプレミスからパブリッククラウドへの移行にあたっては、移行元および移行先どちらの環境も同じ VMware 環境で構成できるため、オンプレミスで利用しているアプリケーションの改修が必要無くクラウドサービスに移行（および回帰）でき、あらゆるクラウド移行リスクを大幅に低減することができる。
一方で、クラウド上で利用する形だけでなく、Microsoft Azure、ニフクラ（旧：ニフティクラウド）などを例として、クラウドサービスの構築やサービスの基盤としても VMware 製品群が多く用いられている。[4]
主要なサービスとしては、クラウドコンピューティングの VMware Cloud on AWS や、クラウドディザスタリカバリの VMware Cloud Disaster Recovery、他社提供となるが、Azure VMware Solution、Google Cloud VMware Engine など。製品としては、サーバー仮想化の vSphere、ストレージ仮想化の vSAN、運用管理の vRealize、ネットワーク仮想化の NSX、デバイス管理/制御（MDM）・統合ワークスペースの Workspace ONE（AirWatch・Identity Manager）、デスクトップ仮想化の Horizon、エンドポイント検出応答（Endpoint Detection and Response）の Carbon Black など。
ブロードコムに買収されて以降は開発が滞っているという指摘がある[5]。
米国本社の企業名は「VMware, Inc.」、日本法人の企業名は「VMware株式会社 (VMware K.K.) 」（2023年末までは「ヴィエムウェア株式会社」）である。製品名は同社の名を冠した「VMware vSphere」や「VMware NSX」、運用管理系製品の場合「VMware vRealize （製品名）」などである。
社名の表記について、先頭の VM が大文字、それに続く ware が小文字となる。「VMWare」や「Vmware」といった表記は誤りである。ただし会社ロゴについては全て小文字での表記となる。
多数の製品があり、2024年7月時点の主なラインナップは以下の通り。
2013年時点で、全世界で Fortune 100の全ての企業を含む400,000社以上で採用されており、仮想化製品のスタンダードとして世界中で広く使われている。国内では日経225の93%を含む7,000社以上の企業で採用。世界第5位のソフトウェアベンダーでもある。
VCA(VMware Certified Associate)、VCP(VMware Certified Professional)、VCAP(VMware Certified Advanced Professional)、VCIX(VMware Cetrtified Implementation Expert)とランク分けされ、後者になるほど難易度が高く、各製品分野や製品バージョン毎に提供されている[21]。日本国内の技術者の場合は日本語での受験が原則可能な VCP の取得を目指すことが多い。VCAP は英語での試験で、Deploy 試験に関しては実環境操作となり難易度が高いため、VCP 取得者の中でも VCAP 取得率は3%以下といわれている。資格の有効期限については VCP に対して取得より2年間となっていたが、2019年に有効期限が撤廃され、すべての資格で無期限となった。既に期限切れで失効していた場合も、ロールバックして再度有効となる[22]。また各資格の取得に向けた教育サービスが提供されている[23]。
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