岡 真理(おか まり、1960年10月6日[1] - )は、日本のアラブ文学者、思想学者。専門は、現代アラブ文学、第三世界フェミニズム思想。特に、パレスチナ問題を人間の普遍的な思想課題として考察する。
京都大学名誉教授、早稲田大学文学学術院文化構想学部教授[2]。
東京都生まれ。埼玉県立浦和第一女子高等学校[1]、東京外国語大学外国語学部アラビア語学科卒業[3]後、1988年同大学院修士課程修了[3]、エジプト・カイロ大学に留学。在モロッコ日本大使館専門調査員、大阪女子大学人文社会学部専任講師等を経て、2001年から京都大学総合人間学部助教授、2007年から同准教授、2009年から京都大学大学院人間・環境学研究科教授、2023年、京都大学名誉教授[4]。2023年4月から現職。
- 岡は学生時代はジャーナリスト志望であり、ジャーナリストとしてパレスチナ問題に取り組もうとしていた[5]。
- 京都大学ではアラビア語、現代アラブ文学、比較文明論などを教える。
- 大学時代にガッサーン・カナファーニーの小説「ハイファに戻って」に出会い、カイロ留学時代にパレスチナを訪れて以来、パレスチナ問題に関心を持った。2001年頃より一般向けの講演・学習会などの講師として各地に出講している。また、大学内でもパレスチナや、イスラエルの研究者、アメリカなどからゲストを招き、研究室・大学院生主催の公開講演会・シンポジウムなどをたびたび開催している。学生・市民による朗読集団「国境なき朗読者」を主宰、朗読劇「The Message from Gaza ~ガザ 希望のメッセージ~」の構成、脚本、演出を担当。
- イスラエルに対しては極めて批判的で、2009年のガザ紛争の東京都内での抗議集会に出席し、講演でイスラエルを厳しく批判した[6]。
- ジャーナリズムがイラクやパレスチナなどの「戦争の惨禍」を映し出そうとする映像は記号化されステレオタイプ化したものであり、人々の痛みや叫びを伝えることはできない。本当に大事なのは人々がどのようにその生を営んできたのかという生の具体的な細部なのであり、記号に還元されない具体的な生の諸相を描き、人間的想像力と他者に対する共感を喚起するものとして、文学は今こそ切実に求められている[7]。「パレスチナの平和を考える会」などによるイスラエル企業のボイコットに賛同[8]。イラク人質事件で被害に遭った高遠菜穂子らと平和について語るシンポジウムに登壇したり[9]、自身が翻訳をつとめた書籍の発売記念イベントで同社の写真を担当した志葉玲と対談を行っている[10]。
- 日本国内の在日外国人に対する社会的排除に抗議する声明について、個人・団体含め769名の賛同人として名を連ねた[11]。
- 2023年10月7日以降のガザ情勢(2023年パレスチナ・イスラエル戦争)に対して、以下の論考を発表している(書籍は下記を参照)。
- 「〈インタビュー〉イスラエルはアパルトヘイト国家:南アの過去より格段の抑圧と暴力」(特集:絶望のガザ)『週刊エコノミスト』毎日新聞出版、101巻40号(2023年11月21日-28日号)。
- 「この人倫の奈落において:ガザのジェノサイド」(特集:ふたつの戦争、ひとつの世界)『世界』岩波書店、977号(2024年1月号)。
- 「小説 その十月の朝に」(特集:パレスチナから問う:100年の暴力を考える)『現代思想』青土社、52巻2号(2024年2月号)。
- 「〈著者に聞く〉ガザとは何か:不正への怒り、痛みへの共感」『Voice』PHP研究所、556号(2024年4月号)。
- 「〈インタビュー〉ガザのジェノサイドにどう言葉を発するか」『民主文学』日本民主主義文学会、704号(=通号754)(2024年5月号)。
- 「〈インタビュー〉「人間の物語」を伝える責務」(特集:パレスチナ詩アンソロジー:抵抗の声を聴く)『現代詩手帖』思潮社、67巻5号(2024年5月号)。
- 「〈思想の言葉〉ガザは甦る」『思想』岩波書店、1201号(2024年5月号)。
- 単著
- 共著
- 編著
- 『Women in Struggle ─目線─ パレスチナ 占領・ジェンダー・人権を考える』(WiSEC…映画『Women in Struggle ─目線─』京都上映会記録集編集委員会・編、2008年)
- (後藤絵美共編)『記憶と記録にみる女性たちと百年』(明石書店〈イスラーム・ジェンダー・スタディーズ・5〉、2023年。)ISBN 978-4-7503-5564-1
- 訳書
筑摩書房『高校生のための現代思想エッセンス ちくま評論選』岡真理「棗椰子の木陰の文学」(青土社『棗椰子の木陰で』による)要旨
「本書は10月20日京都大学、10月23日早稲田大学で開催された緊急セミナーに加筆修正を加えたもの」である。大和書房公式サイト「新刊案内」2024年1月13日閲覧。