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かつての日本の広告代理店 ウィキペディアから
1890年に元新聞記者だった高木貞衛によって広告取次業として設立。当時の地元紙「大阪毎日新聞(現:毎日新聞大阪本社)」「大阪朝日新聞(現:朝日新聞大阪本社)」と提携し、全国紙化に多大な貢献を残し、一気にその勢力を拡大。大正時代には雑誌「広告論叢」「広告年鑑」を刊行。こうした大阪での活動を足がかりに全国的企業に発展した。
しかし、戦後は電通などに最大手の座を譲って徐々に地位が低下、平成期には上位10社圏外となる。
さらに東京一極集中により、在阪局が製作し、かつプライムタイムで放送される全国ネットテレビ番組に在阪局の東京支社が主要製作者として関与するのが珍しくなくなった[注釈 1]のに加え、関西に本社を置いていたスポンサー企業が相次いで東京に移転して経営が悪化したのに加え、それに伴う不渡りなどの影響からおよそ150億円ほどの負債を抱え、1999年に自己破産を申請して倒産した。
なお同社の所蔵資料は大阪中之島美術館が購入・保管しており、大阪メディア文化史研究会[4]が大阪市立大学を拠点に分析作業を進めている[5]。
本社ビル(泊園書院跡地[注釈 2]に1971年竣工[7])はディスカウントストアのジャパン(スギホールディングス傘下)が買い取り、スギホールディングスに吸収合併されるまで同社の本社としていた。
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