菅原通敬

菅原 通敬（すがわら みちよし、1869年2月16日（明治2年1月6日）– 1946年（昭和21年）12月18日^[1]）は、日本の大蔵官僚・政治家。大蔵次官、貴族院議員、枢密顧問官、錦鶏間祗候。

菅原通敬

経歴

仙台藩士・郡長、菅原通実の長男として生まれる。仙台中学、第一高等学校を経て、1895年7月、帝国大学法科大学政治学科を卒業。大蔵省に入省し大蔵属となり、主税局に配属された。同年11月、文官高等試験行政科試験に合格。

1895年11月、横浜税関倉庫課長に就任。以後、沖縄県収税長、司税官・熊本税務管理局、税務監督官・主税局内国税課、函館税務管理局長、丸亀税務管理局長、神戸税務管理局長、神戸税務監督局長、大蔵書記官・主税局内国税課長、主税局長などを歴任。1915年7月、大蔵次官に就任し、1916年10月まで在任し退官。

1916年10月5日、貴族院勅選議員に任じられ^[2]、同成会に属し^[1]1938年2月10日まで在任^[3]。1922年2月13日、錦鶏間祗候を仰せ付けられた^[4]。

その他、東洋拓殖総裁、枢密顧問官を務めた。

親族

• 三浦篤 - 長女の夫。帝室林野局長官。古川市長。

栄典

位階

• 1896年（明治29年）
  • 5月30日 - 従七位^[5][6]
  • 12月21日 - 正七位^[5][7]
• 1899年（明治32年）2月10日 - 従六位^[5]
• 1902年（明治35年）12月27日 - 正六位^[5][8]
• 1905年（明治38年）5月1日 - 従五位^[5][9]
• 1907年（明治40年）12月27日 - 正五位^[5][10]
• 1913年（大正2年）1月30日 - 従四位^[5][11]
• 1938年（昭和13年）2月15日 - 正四位^[5]
• 1940年（昭和15年）3月1日 - 従三位^[5][12]
• 1943年（昭和18年）3月15日 - 正三位^[5][13]
• 1946年（昭和21年）12月18日 - 従二位^[5]

勲章等

• 1900年（明治33年）9月28日 - 勲六等単光旭日章^[5][14]
• 1905年（明治38年）12月22日 - 勲五等瑞宝章^[5]
• 1906年（明治39年）4月1日 - 旭日小綬章^[5]
• 1907年（明治40年）11月8日 - 金杯一組^[5]
• 1911年（明治44年）
  • 6月28日 - 勲三等瑞宝章^[5]　
  • 8月24日 - 旭日中綬章^[5][15]
• 1912年（大正元年）
  • 8月1日 - 韓国併合記念章^[5]
  • 12月6日 - 勲二等瑞宝章^[5]
• 1915年（大正4年）11月10日 - 大礼記念章（大正）^[16]
• 1916年（大正5年）
  • 1月19日 - 勲一等瑞宝章^[5][17]
  • 4月1日 -大正三四年従軍記章^[5]
• 1917年（大正6年）11月29日 - 金杯一個^[5]
• 1918年（大正7年）9月23日 - 金杯一個^[5]
• 1920年（大正9年）11月1日 - 金杯一個^[5]
• 1921年（大正10年）7月1日 - 第一回国勢調査記念章^[5]
• 1928年（昭和3年）11月10日 - 大礼記念章（昭和）・金杯一個^[5]
• 1931年（昭和6年）5月1日 - 帝都復興記念章^[5]
• 1940年（昭和15年）8月15日 - 紀元二千六百年祝典記念章^[18]
• 1943年（昭和18年）5月11日 - 旭日大綬章^[5][19]

外国勲章佩用允許

• 1911年（明治44年）12月27日 - 大清帝国：二等第二双竜宝星^[5]
• 1915年（大正4年）5月23日 - 支那共和国：二等嘉禾章^[5]
• 1934年（昭和9年）3月1日 - 満州帝国：大満洲国建国功労章^[5]
• 1935年（昭和10年）9月21日 - 満州帝国：満州帝国皇帝訪日記念章^[5]

脚注

1. 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』131頁。
2. 『官報』第1256号、大正5年10月6日。
3. 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、46頁。
4. 『官報』第2858号、大正11年2月14日。
5. 「菅原通敬」 アジア歴史資料センター Ref.A06051184400 
6. 『官報』第3875号「叙任及辞令」1896年6月1日。
7. 『官報』第4046号「叙任及辞令」1896年12月22日。
8. 『官報』第5848号「叙任及辞令」1902年12月29日
9. 『官報』第6548号「叙任及辞令」1905年5月2日。
10. 『官報』第7352号「叙任及辞令」1907年12月28日。
11. 『官報』第150号「叙任及辞令」1913年1月31日。
12. 『官報』第4013号「叙任及辞令」1940年5月25日。
13. 『官報』第4881号「叙任及辞令」1943年4月22日。
14. 『官報』第5175号「叙任及辞令」1900年9月29日。
15. 『官報』第8454号「叙任及辞令」1911年8月25日。
16. 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
17. 『官報』第1038号「叙任及辞令」1916年1月20日。
18. 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
19. 『官報』第4899号「叙任及辞令」1943年5月15日。

参考文献

• 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
• 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』1990年。
• 秦郁彦編『日本官僚制総合事典：1868 - 2000』東京大学出版会、2001年。
• 秦郁彦編『日本近現代人物履歴事典』東京大学出版会、2002年。

先代 宮尾舜治

東洋拓殖総裁 1930年 - 1932年

次代 高山長幸