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NTTドコモが提供していた第1・2世代携帯電話サービス ウィキペディアから
mova（ムーバ）は、かつて日本の携帯電話会社NTTドコモが提供していた、800MHz帯（一部1.5GHz帯）を利用した第1世代（アナログNTT大容量方式）および第2世代（デジタルPDC）携帯電話無線機または同社による同無線機向けサービスの総称。
第三世代携帯電話（W-CDMA）サービス「FOMA」への移行が進んだことを理由に、2008年12月に新規の利用申込を停止。2012年3月31日限りでサービスを終了し、停波した。
NTTは、1989年（平成元年）7月にDDIセルラーグループが採用したTACS方式（JTACS）による携帯電話サービスで提供されたモトローラ社製小型機MicroTAC（容積約300cc）[注釈 1]に対抗するため、日本の主要通信機器メーカー、松下通信工業（現：パナソニック モバイルコミュニケーションズ）、日本電気（NEC、現：NECカシオ モバイルコミュニケーションズ）、三菱電機および富士通の4社[注釈 2]と共同で容積200ccを目指したTZ-804型無線機を開発、1991年（平成3年）4月から提供。当時、世界最軽量・最小であり[1]、自動車電話及びショルダーホンと区別するため「携帯電話」という商品名で提供していた既存商品TZ-802・TZ-803型無線機と区別する「超小型携帯電話・ムーバ（mova）」と呼称する商品群とした。「mova」の名称は英語のmovable（動かせる、移動する）の最初の4文字から採ったもので、携帯のしやすさ、移動のしやすさを表現したものである。DDIセルラーグループ・日本移動通信のデジタル網は、IDOはセルラー・ドコモ、セルラーはIDO・ドコモというようにmovaにローミングした。なお、端末は当初はレンタルで、販売は1994年（平成6年）4月の売り切り制解禁からである。
1993年（平成5年）3月の第2世代デジタル方式サービス開始により、同サービス対応の携帯電話無線機を「デジタル・ムーバ」として従来のアナログ無線機と区別したが、1999年（平成11年）3月にアナログ方式サービスが終了し、2001年（平成13年）10月には第3世代デジタル方式の新サービス「FOMA（フォーマ）」に対応する無線機も発売されたことから、同年11月発売の211シリーズ以降は再び「ムーバ」に戻された。
「ムーバ」とは、登場以来長くドコモが販売した携帯電話無線機（例外機種あり）の商標であったが、同社契約約款を2004年（平成16年）4月にFOMAサービスを除く「携帯自動車電話契約」を「movaサービス契約」と名称を改正したことから、同社の第2世代携帯自動車電話サービスの総称を意味することとなった。なお、ドコモは2004年度（平成16年度）後半頃より、本来のカタカナ「ムーバ」はあまり用いず、ロゴなどでしか目にすることのなかった英字「mova」を契約約款での使用に準じて常用するようになっている。
2004年あたりから「FOMA」のサービスエリアの拡大、新機能の導入などで「FOMA」の普及が進むに連れ、「mova」加入者数の減少が急速に進み、2007年度末に1000万件を、2008年11月末には700万件を割り込んだ。2008年8月7日には、同年11月をもって「mova」新規加入の受付終了と、翌8月8日より、「FOMA」への契約変更手数料¥2,100を無料にする発表があった[2]。2009年1月30日のニュースリリースで、2012年3月31日限りでのmova（およびこれを利用したDoPaなどの）サービス提供の終了が正式に発表された[3]。
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アナログ式時代は、まずNTT時代の1991年初登場のTZ-804型携帯無線電話機を「ムーバ x」（x=メーカ記号）とした。1993年に無線局免許証票の貼付を廃し、若干の改良（収納状態でも着信できるアンテナ、機器の発熱から耳を保護するイヤーパッドなど）を施したが、愛称に変更はない（厳密には名称は「 x1」となった）。 NTTドコモ譲受後の後継機種は「ムーバ x2」となり、「TZ-」系の型式番号は廃止された。
デジタル（PDC）方式が開始されると、これに対応した端末は「デジタル・ムーバ」となり、最初のものは各メーカごとに「デジタル・ムーバ x」から開始され、次いで「デジタル・ムーバ x2」となり、9.6kbpsデータ通信に対応したものは末尾に「HYPER」が付加された。その後は「デジタル・ムーバ xyyy」（y=型番数字）となり、型番は101から開始され、100番台および200番台で進められた。
iモード対応のものは501iから始まり、1.5GHz（シティフォン・シティオ）のものは151から始まっている。200番台のシリーズは209iからiモード対応となり、ドコモの800MHz端末は全部iモード対応に切り替わった。
高級仕上げや防水、高齢者向けなどの特殊仕様として、600番台がある。
なお、当初はドコモ標準ソフトを採用する端末メーカーであるP（松下通信工業）、N（日本電気）、D（三菱電機）、F（富士通）、R（日本無線）、M（モトローラ）製のものにだけ「ムーバ」の商品名が付けられており、ソニーやシャープなど他社製の端末や変則的納入を行うメーカー、ドコモ標準ソフトを採用していない機種は2001年まで「ムーバ」を名乗れず、「DoCoMo by Sony SO502i」「DoCoMo NOKIA NM207」のような型番となっており、「byシリーズ」と呼ばれていたほか、メーカー記号も2文字とされていた。2001年4月（503iS・210iシリーズ）以降はムーバで統一された為に区別はされなくなった。
HYPERは9.6kbpsでデータ通信ができるものにつけられていたが、全ての端末でその機能が実装され、1999年に廃止された第1世代と区別する「デジタル」という言葉も必要がなくなったため、211i（2001年10月）以降、「ムーバ xyyyi」となった。
以下は、「ムーバ」の名が冠された実績のある他社メーカーを挙げる。
「ムーバ」の名は冠されなかったが、過去にドコモ向け800MHzPDC端末を製造したメーカーとしては
がある。
FOMAへのユーザーの移行が進むにつれ、2003年9月からmovaユーザー数は逓減していた。最終的には第3世代携帯電話であるFOMAに集約する方針であったため、サービス終了数年前からは各種サービスもFOMA利用を前提としたものに改められていった。
ユーザー数については断りが無い限り業界団体（電気通信事業者協会）のまとめによるものである。
2006年6月18日付で、FOMAユーザー数がmovaユーザー数を上回り、ドコモユーザー全体に占める割合も過半数に達した[4]。また、2008年5月末の段階で、movaユーザーの契約者が900万件を割り込み（約872万5千件）、FOMAユーザーの5分の1未満となった。
その後、FOMA新機種の投入などもあり、2008年度末には、ユーザー数が前月末の約600万件を大幅に割り込み、556万件余りにまで減った。2009年5月末の段階で、FOMAユーザー数が5,000万件に迫る一方、movaユーザー数は500万件を割り込み、movaユーザー数がFOMAユーザー数の1割未満となった。
その後、2010年12月末時点で約163万件となり、サービス終了を間近に控えた2012年2月末時点での残存契約数は約34.5万件であった。
2004年11月の報道で、507iシリーズを発売しない方針が示されたが、その後FOMA基地局の整備の遅れから、movaの新機種を再投入する計画が上がり、N506iSII（NECが開発・生産）、P506iCII（パナソニック モバイルコミュニケーションズが開発・生産）が発売された。2006年5月26日には、2007年度までに端末販売を終了するとの一部報道がなされたが、その時点では否定した[5]。
FOMAへの技術移行が完了したこともあって、最後まで残っていた5機種（P213i、P506iC/P506iCII、N506iSII及びらくらくホンIII(F672i)）も2007年末に製造・出荷が中止され在庫限りとなっており[6]、グループ会社の統合に先立ち2008年6月13日には公式サイトから完全にmova端末の紹介が消えた。ただし、2008年8月時点でまだ上記機種の当分の在庫はあり、既存ユーザーの機種変更などは当分可能としている。
2008年3月11日に在庫限りで新規契約受付、機種変更を終了すると新聞各紙で相次いで報道がなされたが、決定したものではないとしている[7]。なお、同月時点で端末は約23万台の在庫がある（参照[リンク切れ]）。
同業他社は世代交代の動きを加速させており、KDDI（連結子会社の沖縄セルラー電話を含む）は第3世代への移行をほぼ完了。ソフトバンクモバイルも、免許の有効期限となる2009年度末で世代交代を完了させた。
こうした流れを受け、ドコモは2008年10月31日、2008年度内に終了時期を確定すると表明した。サービス終了に向け、サービス面でFOMAシフトを加速させている。
以上の点から、ドコモとしてもFOMAと「第4世代」携帯電話に経営資源を集中させたい意向とみられており、2008年以降、今後早い時期にmovaサービス終了についての言及がなされるとの見方が多くあった。ライバル会社は、新規ユーザー開拓のターゲットを、自社のメリットをアピールしやすいmovaユーザーに絞りつつあり、ドコモが今後どのようにしてmovaサービスを終了させていくかに、注目が集まっていた。
上述したように様々な形でFOMAへの移行を促してきたドコモであるが、2008年11月30日限りでmovaサービスの新規受付を終了、同時に自動車電話サービスの新規受付も終了した[2]。新規受付終了に伴い、movaサービスからFOMAサービスへ変更する際の事務手数料を2008年8月8日から無料とする移行促進策もあわせて発表されている。
そして2009年1月30日、2012年3月31日限りで自動車電話サービスともども終了することが正式に発表された。サービス終了時刻は同日の24時00分となった。これによりmova、そしてPDCは19年の歴史を終えた。その後もmovaの800MHzの電波は送出されているが「圏外」と表示される。4月2日午後3時頃から、電話番号が消去されていない端末のみ、アンテナピクトが復活している。ただし、通話及びiモード通信は不可能。また、movaのシステムを利用していた一般列車、バス内に設置されていた列車電話も同日をもってサービスを終了した。（しばらくは「使用不可」と貼られていたが撤去された）
なお、一括請求や割引サービスの代表回線にmova（DoPa）がなっている場合、代表回線の強制解約に伴い、一括請求や割引サービスの適用もなくなってしまううえ、ドコモポイントもすべて失効するため、ドコモでは注意を呼びかけている。
 | この節の正確性に疑問が呈されています。 |
UHF 470MHz - 770MHzの帯域は、現在アナログテレビジョン放送13ch - 62chに使用されているが、2011年7月25日以降は、デジタルテレビジョン放送用に転用される。ただし、このうち53ch以降となる710MHz - 770MHzの帯域については、それから1年以内に、テレビジョン放送用としては使えなくなる。mova無線局の免許期限は、この最終期限にあたる。
電波は、国際電気通信連合によって国ごとに使える周波数帯を決められており、各国はその限られた枠内においてさらに目的別割当を行っている。movaサービス終了やテレビジョン放送の完全デジタル化は、国の電波利用高度化政策に基づいて行われていて、テレビデジタル化は最終的に、地上波においてVHF70MHz分、UHF60MHz分の、合わせて130MHz分を解放し、他の目的に利用することを理由としている。
UHFのうちテレビジョン放送用として使えなくなる帯域は、movaが使用する通称「800MHz帯」（770MHz - 960MHz）と連続しており、最終期限の後は、710MHz以上の帯域が再編成され、新たな用途に割り振られることとなるが、具体的な用途についてはまだ決まっていない。なお、「FOMAプラスエリア」は、再編後を見越して周波数帯が割り当てられている。
ユーザーの増加のため、以下のように様々な方法の帯域確保が行われた。結果として、今ではFOMAへの移行の方針に至っている。
以下本項目全体において、日本国消費税法の規定に基づき、価格表記は原則として消費税（5%）課税後の価格を優先する。また、「本体価格」とあるのは、消費税額を除いた金額である。
FOMAと同一のプランかつ時間帯・曜日毎の通話料を一律とし、分かりやすさを重視した料金プラン。2005年11月1日より開始された。それ以降にFOMA・movaに新規加入した場合、従来の料金プランは選択出来ず、以下の新料金プランの中から選択する。
「無料通話分」は利用料金の先払い分であり、プランごとの単価に基づいて利用料金が精算され、無料通信分を使い切った後、利用料金が加算される。
無料通話分はパケット通信料としても利用が可能。また余った無料通話分は2か月先まで繰り越し利用ができる。また、2005年2月より、2か月先まで使い切れなかった分は、ファミリー割引を契約している家族で共有できるようになった。なお、割引サービスが適用されても、無料通話分が減ることはないため、高額の料金プランでは、割引適用状況によっては基本料金より無料通話分が上回ることがある。
| 基本料金プラン （価格）は本体価格 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 料金プラン | 基本料金 | 音声通話料 単価（/30秒） | 備考 | |||
| 基本支払額 | うち 無料通信分 | 実質基本料金 | ||||
| タイプSS | 3,780円 （3,600円） | 1,050円 （1,000円） | 2,730円 （2,600円） | 21円 （20円） | ||
| タイプS | 4,830円 （4,600円） | 2,100円 （2,000円） | 2,730円 （2,600円） | 18.9円 （18円） | ||
| タイプM | 6,930円 （6,600円） | 4,200円 （4,000円） | 2,730円 （2,600円） | 14.7円 （14円） | ||
| タイプL | 10,080円 （9,600円） | 6,300円 （6,000円） | 3,780円 （3,600円） | 10.5円 （10円） | ||
| タイプLL | 15,330円 （14,600円） | 11,550円 （11,000円） | 3,780円 （3,600円） | 7.875円 （7.5円） | ||
| タイプリミット | 4,410円 （4,200円） +上限分 | 2,310円 （2,200円） | 2,100円 （2,000円） | 21円 （20円） | 上限額については下記を参照。 | |
| タイプビジネス | 10,290円 （9,800円） | 5,775円 （5,500円） | 4,515円 （4,300円） | 時間により異なる | 平日昼間の通話料を割安にしたプラン | |
| ファミリーワイド | 3,150円 （3,000円） | 無し | 3,150円 （3,000円） | 26.25円 （25円） | 各種制限事項あり。 下記参照 | |
| ファミリーワイド リミット |
3,360円 （3,200円） +上限分 | 無し | 3,360円 （3,200円） | 26.25円 （25円） | 2006年3月に開始。 各種制限事項あり。下記参照 | |
| 上限額コース （本体価格） |
840円 （800円） | 2,940円 （2,800円） | 5,040円 （4,800円） | 8,190円 （7,800円） | 13,440円 （12,800円） |
|---|---|---|---|---|---|
| 利用可能額 （本体価格） |
3,150円 （3,000円） | 5,250円 （5,000円） | 7,350円 （7,000円） | 10,500円 （10,000円） | 15,750円 （15,000円） |
新料金プラン導入後は、それまで加入していた利用者のみ継続して利用できる。旧料金プランは、地域会社ごとに異なっていたので、ここではドコモ（中央）契約の場合の料金で説明し、通信料単価については地域会社・利用時間帯によって異なっていたため省略する。他の地域会社の契約の場合は、基本料・無料通信分が異なるプランもある。（価格）は本体価格。
| プラン | 基本使用料 | 無料通話分 | 実質基本料金 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| プランA | 4,725円 （4,500円） | 630円 （600円） | 4,095円 （3,900円） | サービス開始当初からのオリジナルプラン |
| プランB | 3,675円 （3,500円） | 525円 （500円） | 3,150円 （3,000円） | |
| おはなしプラスM | 4,305円 （4,100円） | 1,365円 （1,300円） | 2,940円 （2,800円） | |
| おはなしプラスL | 6,195円 （5,900円） | 3,570円 （3,400円） | 2,625円 （2,500円） | |
| おはなしプラスBIG | 9,555円 （9,100円） | 6,930円 （6,600円） | ||
| 長得プラン | 4,725円 （4,500円） | 630円 （600円） | 4,095円 （3,900円） | 課金が分単位で「1分まで」「1分 - 2分」「2分以降」の3段階の単位があり、 段階的に分単位の単価が安くなっている |
| ビジネスプラン | 10,290円 （9,800円） | 5,460円 （5,200円） | 4,830円 （4,600円） | 平日昼間の通話料を割安にしたプラン |
| リミットプラス | 4,515円 （4,300円） +上限分 | 2,310円 （2,200円） | 2,205円 （2,100円） | 上限額については下記を参照。 各種割引対象適用外 |
| 上限額コース （本体価格） |
840円 （800円） | 2,940円 （2,800円） | 5,040円 （4,800円） | 8,190円 （7,800円） | 13,440円 （12,800円） |
|---|---|---|---|---|---|
| 利用可能額 （本体価格） |
3,150円 （3,000円） | 5,250円 （5,000円） | 7,350円 （7,000円） | 10,500円 （10,000円） | 15,750円 （15,000円） |
1パケットは128バイトで、2004年6月1日現在の価格。FOMA転換を進めていることもあり、movaにはパケット料金の割引が設定されていない。
なお、旧料金プランを利用している契約者には、iモードを利用している場合月あたり400パケットまでは課金されない特典がついていた。これは、迷惑メールの受信によりパケット料金が発生することへの批判に対応したものである。しかし、新料金プラン利用者はその対象となっていない。
ここでは、iモード対応である501i以降に登場した端末を挙げる。
movaのフラッグシップ。FOMA普及前の主に2000年代前半におけるドコモのフラッグシップ。2000年代前半までのFOMA対応端末と比べて、505と506で実売で1万円程度安くなっていた。503i以降はiアプリ、504iS以降はカメラ対応である。
1999年2月より発売開始。日本初のブラウザ付き「iモード」対応端末である。その当時、液晶は全てモノクロだった。N、P、F、Dが発売された。 Pは遅れて発売されたので1999年5月発売で、501iとしてはモノクロながら待ち受けダウンロードができた。 サントリー缶コーヒーのBOSSの懸賞用にボス電（NTTDoCoMo i-mode P501i）がある。
1999年12月より発売開始。第2世代に当たる。N、P、F、D、SO、NMが発売された。F502iは初のカラー液晶端末である。次にカラー液晶としてD502i、F502it、N502it、SO502iWMが発売された。N機種が爆発的ヒットしたのはN502i・N502itの登場によるものである。 これまで501iシリーズは各207シリーズにi-mode機能を搭載したようなものだったが、502iより、ハイパートークが搭載された。
型番の末尾にtがつく機種は、iナビリンク（対応するカーナビと接続すれば、カーナビの画面にiナビリンクサイトとよばれるサイトから現在位置に関係した情報や、現在iモードで接続しているサイトを表示できる機能）を搭載している。F502it（2000年6月発売）、N502it（2000年9月発売）の2機種がある。
なお、N502itの登場前、NECは九州・沖縄サミットの関係者向けにカラー液晶を搭載した折りたたみ型の機種を製作し、貸し出した。
itの型番ではないがP502iも同等の機能を持つ。
2000年12月発売。メモリースティックオーディオによる音楽再生機能が付属機、音楽再生機能以外では通常の端末と大差はなくあくまで特殊機の為にＷＭと別扱いされた。型番末尾のWMは「With Music」の略で、音楽再生機能を搭載した機種に付けられる。SO502iWMのほかはMusic PORTER（D253iWM）,Music Porter II（D701iWM）,MUSIC PORTER X（D851iWM）等がある。
2001年1月より発売開始。日本初の携帯アプリ「iアプリ」対応端末である。全ての端末の液晶がカラー化された。2xxシリーズがiモード化したために50xシリーズはアプリ対応機の意味になった。
2001年5月より発売開始。503の2ndシリーズである。先のNの成功で全ての端末が折りたたみになった。
2002年5月より発売開始。シティフォンで使用している1.5GHzとのデュアルバンドに対応。iアプリ待ち受け画面など503iよりiアプリが拡張された。通信速度が28.8kbpsに対応。赤外線通信も導入された。
2002年11月より発売開始。251iに次いでカメラ付き携帯電話になった。505i以降、パケ死が騒がれ始めたため、あえて504iを購入するユーザーも多く、N504iSがmova史上最も売れたとされている。[要検証]
2003年10月より試験サービス開始。iモードFeliCa実験用に作られた端末である。登場時期が既に505iに移行していた2003年10月だったが、端末の安定性などを考慮して504ベースになったと思われる。SOとNが作られ、SOが504iベースなのでカメラ無し、Nが504iSベースのためカメラ付きである。各5000台ずつ作られ、一般向けに市販はされず、iモードFeliCaサービスの提供業者などで各種試験に使われた。
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2003年5月より発売開始iアプリ領域がさらに拡張された、iアプリDXに対応。液晶がQVGA化された。カメラ機能を強化した機種もあり、PとN以外はメガピクセルカメラを搭載する。以後、通信面に関しては機能強化はされていない。
2003年10月より発売開始。全ての機種がメガピクセルカメラ搭載になった。
2003年12月より発売開始。折りたたみ式。115g。外部メモリーはminiSD対応。F661iに次いでGPS機能が搭載された。ドコモではGPS携帯はFOMAの登場からかなり経った2000年代後半まで主流に成りきれなかった。カメラ性能はCCD123万画素。
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2004年5月より発売開始。506iCは「iモードFeliCa」対応端末である。また、506iより、DoPaに対応しない。2004年11月の報道で507iシリーズを開発しない方針が示されている。
2005年2月より発売開始。
200番台のシリーズは、iモード登場以前はmovaのメインストリームであり、1997年発売の203シリーズよりショートメールに対応している。501iシリーズ登場後の209iよりiモードが搭載され、movaの普及ラインとされたが、2005年に普及ラインがFOMA 7シリーズへ移行したため、それ以後に発売された213系統はデザイン・機能特化型となっている。iアプリ非対応、カメラ無しである。
2000年6月 - 12月に発売。P、F、N、D、KO、ERが発売された。このシリーズからドコモ800MHzPDC端末は、すべてiモード対応となる。500番台のシリーズに対し、このシリーズはiモードの入門・普及機として位置付けられた。全機種にメールキーがある。F, D, KOは256色カラー液晶、P, Nはモノクロ4階調液晶、ERはモノクロ液晶を搭載している。502iとの違いは、単にiモードボタンの有無だけである（ただし、P502iにはiモードボタンはない）。
2000年8月に発売されたP209iSのみ。P209iSは一般向けmovaの折りたたみ型として初めてカラー液晶と背面液晶（モノクロ）を搭載した小型携帯電話で、ヒットした。また、サントリーの缶コーヒーBOSSの懸賞賞品としてBOSS仕様のP209iS（通称 : ボス電2）が出た。背面液晶は今後の携帯に広まっていく。
2001年4月より発売開始。P、F、N、SO、D、KOが発売された。KO210iを最後に日立国際電気は携帯電話事業から撤退。
2001年11月より発売開始。シティフォンで使用している1.5GHzを活用する為デュアルバンドに対応。P、F、N、SO、D、Rが発売された。このうちD、Rはプリペイド式携帯電話のぷりコール対応機種である。
2003年4月より発売開始。基本スペックは211iでそれにワン切り対策をした端末である。212iよりも後で登場した。PとNが発売された。
2002年11月より発売開始。SO212i、F212iがそれに相当する。
2004年7月より発売開始。preminiとprosolidがそれに相当する。個性派携帯モデルである。
2004年11月より発売開始。preminiのマイナーチェンジモデルpremini-S（SO213iS）が相当する。
型番：SO213iWR。2005年10月発売開始。preminiをベースにAM/FM/TV（音声のみ）チューナーを搭載した。WRはWith Radioの略。AMラジオの搭載は業界初（にして唯一）となった。AM/FMラジオ機能はmovaを解約またはサービス終了以降も充電式ポケットラジオとして利用可能である。
Jフォン（現 ソフトバンクモバイル）の影響を受け、21xシリーズにカメラを追加したmova初のカメラ付き携帯電話でiショット対応機種。21xシリーズに代わるmovaの普及機である。504i-506iシリーズとの差別化のために、画素数は30万画素に抑えられ、iアプリ非対応。しかし50xシリーズの廉価販売により、存在意義が薄らいだ。現在はFOMA 70xシリーズへの移行を完了し、製造・販売ともに打ち切られた。
2002年6月より発売開始。シャープが最初にカメラ機能付き機種としてSH251iを発売した。D251iはドコモ初の外部メモリースロット対応機である。
2003年1月より発売開始。
2003年9月より発売開始。通信速度が28.8Kbpsに対応。
一機種のみ。
2004年12月より発売。個性派携帯モデルであるMusic PORTER（D253iWM、FMラジオ内蔵、音楽再生機能を充実）、ボディに合成皮革を使用した女性向けデザイン携帯Lechiffon（ルシフォン、P253iS）が発売される。
iモード登場前から、600番台はmovaの特殊モデルに割り当てられている。個性的な機能を搭載。
後に6xxにはFOMAの国際ローミング対応兼廉価モデル（SIMPURE）が位置づけられた。
N601wg
GSMデュアルモード端末、N207同等
P601wk
cdmaOneデュアルモード端末、P207同等、韓国国際ローミング端末。
韓国しか対応しない国際ローミング端末。
高年齢層向けに、シンプルさ、使いやすさに特化した機種。
対衝撃、防水性能に特化した機種。詳しくはGEOFREE参照。
800番台のシリーズは「ドッチーモ」（Doccimo）の商品名が付けられた、mova（PDC方式）とドコモPHSとの複合端末である。1998年12月にNTTパーソナルのPHS事業を譲受したドコモが、半年余りで自社の携帯電話事業にPHS事業を融合させた端末として売り出したことで限定的に注目を浴びた。
mova+ドコモPHSの契約を行うと、1台の端末で携帯の090と、PHSの070の二つの電話番号を使えた。発売当初はmovaのプランA通話料金が高めであり、対固定電話間においては通話料が廉価であったPHSで費用を抑える事ができたため長電話をするユーザーや、構内PHS端末として共用できる点から一部の法人には限定的に受け入れられたと見られる。
しかし、端末がmova準拠のためPHSのデータ通信（PIAFS）・パルディオEメールなど当時PDCよりも優位にあったPHS側の一部サービスが利用不可であり、機種自体も発売時点で一世代前のmovaを基にしておりiモード非搭載などスペックに見劣りしていた点、PHSから携帯電話・他社PHSへの通話ではアクセスチャージが加算されてmovaよりも高くつく状況が発生するなど、一般ユーザーに対してはデメリットが多かった。
料金プランについては、movaとパルディオ（ドコモPHS）それぞれ単独機種としてのプランを選べるほか、重畳契約時の割引プランとして「ドッチーモプラン」（無料通話3800円相当含み月8400円→2001年3月から8100円）が用意されたが、PHS回線分の費用が上乗せされているため、単純比較でmovaの「おはなしプラスM」（2000年時点で無料通話3100円相当含み5900円）よりも割高であった。
2000年夏にiモード機能を搭載した「スーパードッチーモ」端末を発売してテコ入れを図ったが、以後後継機種が発売されること無く2002年前半までカタログに掲載続けられた後、販売を終了した。ドコモPHSが2008年1月でサービス終了し、アフターサービスも打ち切り、2012年3月31日を以てmovaがサービス終了したため、現在は利用できない。
2003年にFOMAのデュアルネットワークサービスを使用したN2501ベースのFOMAとmovaの複合端末「N2701」が発売されたが、その後は代替でFOMAプラスエリアが始まるため、後継機は出されず、FOMAプラスエリア端末を普及させて対応した。また、ドッチーモ以前にはテレメッセージがアステルのPHSやIDOのPDC端末にポケットベルを組み込んだ端末を発売していた。ウィルコム→ワイモバイルもWS027SHやWX04Kなど、PHSと3Gのデュアル機を発売していた。
8xxという型番は後にFOMAの企画端末につけられている。
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