オーシャン・シールド作戦

オーシャン・シールド作戦（オーシャン・シールドさくせん、Operation Ocean Shield）は、アフリカの角における不朽の自由作戦の一環としてNATOが行ったインド洋、グアダフイ海峡（英語版）、アデン湾、アラビア海における海賊対策である。これは、その前のアライド・プロテクター作戦に続くものである。北大西洋理事会の承認を得て2009年8月17日から開始され、2016年12月15日に終了した^[10]。

オーシャン・シールド作戦
海賊行為を取り締まる米国海軍。何らかの攻撃を行ったものとされる。
戦争：ソマリア沖での海賊行為対策・対処[1]
年月日：2009年8月17日 ～ 2016年12月15日[2]
場所：ソマリア沖、アデン湾など[3]。
結果：取り締まり作戦の成功により終了[4]。
交戦勢力
多国籍部隊 アメリカ合衆国 インド イギリス  デンマーク オランダ マレーシア イタリア 韓国 ポルトガル ギリシャ 中華人民共和国 日本  ノルウェー ニュージーランド カナダ スペイン トルコ パキスタン  ウクライナ  コロンビア	ソマリア沖の海賊
指導者・指揮官
バラク・オバマ マンモハン・シン ナレンドラ・モディ	特定の指導者は居ない。
戦力
艦艇51隻[5]	海賊行為は最多で237件[6]
損害
艦艇一部攻撃、破壊[7]。	海賊多数逮捕、拘束[8]。現在ほぼ壊滅状態だが対策自体は現在も続行中[9]。
アフリカの角における不朽の自由作戦 リスト ソマリア沖2006年3月18日の事件 - ラス・カンボニの戦い - ソマリア沖2007年6月3日の事件 - バルガル襲撃 - ソマリア沖2007年10月28日の事件 - ドブレー空爆 - ドゥーサマレブ空爆 - ソマリア沖2008年9月16日の事件 - 貨物船ファイナ号事件 - ソマリア沖2008年11月11日の事件 - ソマリア沖2009年4月10日の事件 - マースク・アラバマ号乗っ取り事件
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この作戦は、世界食糧計画の任務の一環として同地域で救援物資を輸送するアライド・プロバイダー作戦の船舶の保護に重点を置いたものである。また、海賊の襲撃に対抗するために、この地域の諸国の海軍と沿岸警備隊の強化も行われれた。NATO非加盟国の中国、日本、韓国なども多国籍軍に協力し、参戦した。

艦艇を最も多く提供したのはアメリカ海軍で、その次がインド海軍だった^[11][12]。タスクフォースは、参加した海軍の艦艇で構成され、指定された嚮導艦が指揮をとる。嚮導艦は、関係各国間で持ち回りで担当した^[13]。

関連項目

• 第151合同任務部隊
• アタランタ作戦
• ソマリア沖海賊の対策部隊派遣

脚注

1. “日・NATO海賊対処共同訓練”. 外務省 (2014年9月26日). 2022年11月13日閲覧。
2. “Counter-piracy operations (2008-2016)”. 北大西洋条約機構 (2022年5月19日). 2022年11月13日閲覧。
3. “2010年　海賊対処レポート”. ソマリア沖・アデン湾における海賊対処に関する関係省庁連絡会 (2011年1月). 2022年11月13日閲覧。
4. “海賊対処活動に永続的な支援を提供する日本”. アメリカインド太平洋軍 (2019年6月20日). 2022年11月13日閲覧。
5. “Operation Ocean Shield”. 北大西洋条約機構 (2011年5月13日). 2022年11月13日閲覧。
6. “2019年　海賊対処レポート”. ソマリア沖・アデン湾における海賊対処に関する関係省庁連絡会 (2020年3月). 2022年11月13日閲覧。
7. “ソマリア民主共和国　2008年”. 立命館大学 (2008年11月19日). 2022年11月13日閲覧。
8. “ソマリア海賊対策 波高し”. 日本経済新聞 (2015年5月12日). 2022年11月13日閲覧。
9. “ソマリア海賊が壊滅、昨年の発生件数ついにゼロ　今こそ日本のマグロ漁支援が必要だ”. 木村正人 (2016年2月2日). 2022年11月13日閲覧。
10. “Counter-piracy operations (Archived)”. 2021年8月30日閲覧。
11. “Operation Ocean Shield”. Manw.nato.int. 2011年5月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年5月19日閲覧。
12. “2009 Operation Ocean Shield News Articles”. Manw.nato.int. 2011年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年5月19日閲覧。
13. “Operation Ocean Shield”. NATO. 2015年10月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年10月2日閲覧。