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日本における家庭用燃料電池コジェネレーションシステムの愛称 ウィキペディアから
エネファーム（ENE・FARM）は、家庭用燃料電池コジェネレーションシステムの愛称である。2008年（平成20年）6月25日に燃料電池実用化推進協議会 (FCCJ) が家庭用燃料電池の認知向上を推進する取り組みとして、企業にまたがる統一名称として決定したもので、家庭で電気と湯を同時につくり出す家庭用燃料電池として「エネルギー」と「ファーム＝農場」を組み合わせて名付けられた。
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また シンボルマークとして「人に地球にたくさんの実りをもたらす新エネルギーを表現した木」を採用。その木の実は、家庭用燃料電池がもたらす「電気」「湯」「快適」「環境」「先進」「未来」など、さまざまな価値を表現している。家庭からの二酸化炭素排出削減に貢献し、未来の低炭素社会のエネルギーシステムの柱として普及することを目指している。
都市ガス・LPガスから、燃料となる水素を改質器を用いて取り出し、空気中の酸素と反応させて発電する。発電時の排熱は給湯に利用し、エネルギーを有効活用するので、省エネルギーとなる。改質で水素を取り出す過程では二酸化炭素が排出されるが、発電の際には水素を用いるため二酸化炭素が発生しない。
発電出力は、アイシン・パナソニック製が700 W、京セラ製が400 W。固体高分子形燃料電池 (PEFC) と固体酸化物形燃料電池 (SOFC) の2種類があり、長府製作所などはSOFC型を「エネファームtype S」と呼称している。東京ガスや東邦ガスではパナソニックから、また大阪ガスでは東芝燃料電池システムやENEOSセルテックから、それぞれ製品の供給を受けている。いずれも長府製作所からのOEMである。
災害による停電時でも発電できる機能を有しているため、新型コロナウイルス感染症の拡大の際には、在宅避難の必要性からエネファームのレジリエンス性が高く評価された[誰によって?]。
エネファームは大きく分けて下記のような6つの装置から構成される[4]。
これにより、電力と熱の両方を得る。燃料の持つエネルギーの70 - 80%を利用可能とされる[5]。
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東京ガスでは、「エネルギーをつかう家からつくる家へ」というキャッチコピーを使っている[11]。実際には、無からエネルギーを生産するわけではなく、化学エネルギーから電気や熱を生み出すエネルギー変換である。
エネファームに限らず多くの家庭用コジェネレーションシステム、およびヒートポンプ給湯装置は、運転時にファンを駆動させるため低周波音が発生する。2017年12月、消費者庁の事故調査委員会から、エネファームの発する運転音と健康被害の関連を指摘する報告があった。主な健康被害は、頭痛、不眠、胸の圧迫感である。被害の個人差が大きく、エネファームから20メートル離れた寝室でも、運転音が伝わり不眠を訴えるという報告もあった[12]。
低周波音自体はエアコンの室外機や自動車のエンジンからも発生するものではあるが、エネファームの場合他の発生源に比べ音量が大きく、その作動原理上長時間かつ夜間にも発生するため問題となる。設置場所に対する構造上の制限が少ないことから、所有者宅の寝室よりも隣家の寝室の近くに設置される場合も起こり得、隣家が不眠を訴えても所有者は被害が実感できず、トラブルになる場合がある。前述の通り発症の個人差が大きいため、被害を訴えるのが一人だけであり、他の家族や所有者は聞こえない、感じないというケースもあり、被害の深刻さが理解されにくい面もある。
解決策として、機器の移設、ANC (Active Noise Control) 装置、マスキング音、防音エンクロージャー[12]が考えられ、一定の効果が見られる場合もある。大阪ガスが株式会社ササクラと協力してANC装置「スポットサイレンサー」をエネファーム向けに開発した。費用は70万円であるが、2018年2月現在、使用実績がないため確実な効果があるかは不明。
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