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建設機械（けんせつきかい、英語: construction equipment）は、土木・建築の作業（工事）に使われる機械の総称である。省略して建機（けんき）、または重機（じゅうき、heavy equipment）や土工機（どこうき。土木工事機械の略）とも呼称される。人力で施工することが困難な作業を機械化したものがほとんどである。
高度経済成長期に、高層建築物や道路整備やダム建設で、建設機械が日本のインフラストラクチャー整備に果たした実績は大きい。20世紀末から21世紀現在では、公共事業費の削減が叫ばれており、建設機械にはさらなる作業効率化の役割が求められる。
日本での建設機械需要の60%強は、レンタル機の活用に移ってきている。建設業者の経営合理化に向け、機械経費削減のために、この流れは加速している。
一般的になじみのある建設機械には、油圧ショベル（ショベルカー）やラフテレーンクレーン（クレーン車）などがある。
世界的に見れば、近代建設機械は18世紀後半の蒸気機関の発達に端を発したと言える。産業の発達により大きく進化してきたという事実は、建設機械が産業機械の一分野であるとも言える。
最近の建設機械の一般的な姿は、第一次世界大戦の終盤に掛けてその原型が現れており、第二次世界大戦時にはブルドーザが登場し、アメリカ軍の急速な進攻に大きく寄与した。
日本では、戦時中に少数のブルドーザが小松製作所により、また「ショベル（バックホウではない）」も少数が神戸製鋼所、日立製作所などで生産されていた。戦後、復興に伴う国土の早急な再構築が叫ばれ、機械化を図る機運が建設省を中心に高まり、ブルドーザー、パワーショベル（ワイヤ式）、油圧ショベル（バックホウ）などが次々に開発、発売された。
前述のように、産業機械の一部カテゴリーと捉えた場合、特に油圧ショベルなどはある種のロボットとも言え、「掘る」作業から、「掴む、砕く」などの作業が可能な装置（アタッチメント）を取り付け、製鉄所・リサイクル業など様々な産業で活躍しており、単に建設機械とは呼べなくなってきているほど活躍の場が広がっている。また無人用と有人用があり、特殊用途として災害救助や瓦礫撤去の工作車などとしても活用され始めており、東京電力福島第一原子力発電所事故では、多くの無人・有人の建設機械が投入された。レスキューロボット参照
建設機械はその操作・運転に際し危険を伴うため、労働安全衛生法などで就業制限の規定が設けられている。事業主は、所定の技能講習等を受けていない者に操作・運転をさせてはならないし、労働者（作業者）はそれらの資格が無いのに運転してはならない。もし、資格を持たずに操作・運転したり、させた場合、事業主は6ヶ月以下の懲役もしくは50万円以下の罰金、無資格で操作・運転した者は50万円以下の罰金に処せられる。
建設機械施工技士（技能講習や特別教育の建設機械の講習免除や講習科目の一部免除）
建設機械整備技能士（技能検定の一つで建設機械整備における名称独占資格の一つ）
吊上荷重5トン以上の移動式クレーンのように技能講習でなく免許が必要なものもある。一方、上述の括弧内の規模を下回るもの（最大荷重1トン未満のフォークリフトなど）は、技能講習より講習時間の短い「特別教育」を修了すれば操作・運転することが可能である。
また、新たに労働災害の原因を調べるとともに労働者の業務に対する知識や経験の不足によるものが大きな割合を占めてるので労働安全衛生法による事業を行う者に対し、安全と衛生に関する社員教育を行う義務を課している。安全衛生教育とは、この法律により行われる特別教育を含めての社員教育の総称であり、これにより、労働災害を防止することを目的としている。事業者は労働者を雇入れた時や作業内容を変更した時に安全衛生教育を行わなければならないとされている(労働安全衛生法第59条)。
これらの免許により認められる業務にはそれぞれの下位資格（技能講習・特別教育）の運転・操作等が含まれる。※免許＞技能講習＞特別教育
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