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株式会社ヨロズ(Yorozu Corporation )は、神奈川県横浜市に本社がある自動車サスペンション部品の大手メーカー。主要取引先は、日産自動車、ゼネラルモーターズ、本田技研工業、マツダ、スズキ、いすゞ自動車、トヨタ自動車、ダイハツ工業、三菱自動車工業、フォルクスワーゲンなどである。
種類 | 株式会社 |
---|---|
市場情報 | |
略称 | YC |
本社所在地 |
日本 〒222-8560 神奈川県横浜市港北区樽町3-7-60 |
設立 |
1948年4月1日 (萬自動車工業株式会社) |
業種 | 輸送用機器 |
法人番号 | 7020001030517 |
事業内容 | 自動車部品、農業機械部品、生産設備の開発・設計・製造・販売[1] |
代表者 | 平中勉(代表取締役)[2][3] |
資本金 | 62億円[1] |
発行済株式総数 |
2505万5636株 (2024年3月期時点)[4] |
売上高 |
連結:1814億6800万円 単体:663億3500万円 (2024年3月期時点)[4][5] |
営業利益 |
連結:44億5900万円 単体:49億5400万円 (2024年3月期時点)[4][5] |
経常利益 |
連結:45億1700万円 単体:57億6900万円 (2024年3月期時点)[4][5] |
純利益 |
連結:△39億2600万円 単体:19億8000万円 (2024年3月期時点)[4][5] |
純資産 |
連結:754億9300万円 単体:482億8700万円 (2024年3月期時点)[4] |
総資産 |
連結:1422億5700万円 単体:950億円 (2024年3月期時点)[4] |
従業員数 |
連結:5726人 (2023年3月末日現在)[1] |
決算期 | 3月31日 |
会計監査人 | EY新日本有限責任監査法人 |
主要株主 |
株式会社レノ(8.11%) BBH FOR FIDELITY PURITAN TR:FIDELITY SR INTRINSIC OPPORTUNITIES FUND(7.79%) 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(7.64%) |
主要子会社 |
株式会社ヨロズサービス 株式会社ヨロズエンジニアリング 株式会社ヨロズ栃木 株式会社ヨロズ大分 株式会社ヨロズ愛知 株式会社庄内ヨロズ |
関係する人物 | 志藤六郎 |
外部リンク | http://www.yorozu-corp.co.jp |
特記事項:発行済株式総数は自己株式を含める。 |
1940年4月、富士電機製造株式会社(現・富士電機)で「つくり屋」として有能な技術者であった志藤六郎は自身の技術とアイデアを実現できる場を求め、わずか24歳にして横浜市鶴見区に合資会社「志藤製作所」を設立。主要な生産品目は海軍用エンジン部品、陸軍用電探(レーダー)など軍需品であった。
1942年5月、国家総動員法に基づく企業整備令(中小民間企業の整理統合政策)が公布され、吸収合併の危機に直面する。当時、従業員は40名近くになり、小規模とはいえ業績も順調に伸びていた中で、志藤は吸収合併されるならと、自ら吸収合併先を物色、同じ鶴見区内にある萬(よろず)製作所(社長・萬武夫、従業員約80名)を買収することとし、手続き上、萬製作所の商号をとった。
1943年6月、志藤製作所は「株式会社萬製作所」(従業員約110名)として新発足するが、くしくも当時日本の戦局は敗戦濃厚となっていく。1945年2月、萬製作所は軍の命令によって新潟県南蒲原郡見附の織物工場跡に工場疎開を余儀なくされ、また志藤に召集令状が届き、工場経営を維持することが不可能となったが、残った従業員で細々と生産活動を続けた。
1945年8月、終戦を迎え、志藤は見附に戻り参謀らと再建策について協議、平和産業として自動車関連が最も有望と判断し、京浜地区復帰を考え、情報収集を行っていく。1947年4月、志藤は単身上京し、京浜地区での工場用地取得に取り掛かり、横浜市鶴見区に借地ではあったが、地の利を得て再建の足掛かりとし、1947年12月、見附に残っていた従業員に鶴見工場建設の指令を出し、復帰を夢見ていた従業員たちは勇躍上京し、工場建設に取り掛かった。
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