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日本の出版社 ウィキペディアから
株式会社美術出版社(びじゅつしゅっぱんしゃ)は、日本の出版社。
本社の入る目黒セントラルスクエア | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
日本 〒141-8203 東京都品川区上大崎3丁目1番1号 目黒セントラルスクエア5F |
設立 | 2015年5月25日 |
業種 | 情報・通信業 |
法人番号 | 1010001168149 |
事業内容 |
出版事業 宣伝物編集制作事業 展覧会図録編集制作事業 検定事業 |
代表者 | 遠山孝之(代表取締役社長) |
資本金 | 1000万円 |
従業員数 | 46人[1] |
主要株主 | カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社 |
関係する人物 | 井上智治(取締役会長) |
外部リンク | https://www.bijutsu.press/ |
『美術手帖』[2]、『国際建築』、『リビングデザイン』、『美術批評』等の定期刊行物を創刊。 『日本現代画家選』21巻、『年鑑広告美術』(現在の『ADC年鑑』)、『建築年鑑』などの出版を行ってきた。 日本を代表する美術・デザインの専門出版社としての伝統をもつ。 近年では、豊富な図版で美術史を学ぶ「カラー版」シリーズに代表されるロングセラーの企画出版、「つくるヨロコビ、えがくタノシミ」を謳う「みづゑのレシピ」シリーズ、コミック技法シリーズ「激マン」など、様々な人気シリーズを生み出してきた。 また、2000年からモバイルコンテンツ事業の立ち上げ、2003年からアートナビゲーター検定試験(現美術検定)の実施、2007年から美術系学校検索サイト「WEB版アートスクールガイド」のオープンなど、新事業を次々立ち上げた。
戦後、出版事業の他に各種展覧会の図録制作やデザイン制作の注文等が加わり、1956年デザイン・制作部門を分離独立、株式会社制作社を設立。1961年株式会社制作社を株式会社美術出版デザインセンターと社名変更。小中学校への美術教育教材販売を行う教材部を美術出版社サービスセンターとし、以来、美術出版社(出版)、美術出版デザインセンター(カタログ制作)、美術出版社サービスセンター(教材販売)の三者によるグループ体制が続いた。
2008年10月、株式会社美術出版社(出版・教材販売・モバイルコンテンツ事業)と株式会社美術出版デザインセンター(カタログ制作)を統合再編し、美術出版グループは株式会社美術出版ホールディングス(純粋持株会社)、株式会社美術出版社(出版・カタログ制作)、株式会社美術出版サービスセンター(教材販売)、株式会社美術出版ネットワークス(モバイルコンテンツ事業)の4社体制となった[3]。
2015年3月の民事再生法申請以降、美術出版グループは解体された。旧:美術出版社は株式会社BSSへ商号変更され、2017年1月に法人格が消滅[4]。美術出版ホールディングスは事業停止。美術出版ネットワークスの一部事業は同年7月にD2Cソリューションズへ譲渡され[5]、美術出版ネットワークス自体は事業停止の後、2016年8月28日に法人格が消滅[6]。美術出版サービスセンターは旧:美術出版社から独立し、2016年9月1日に株式会社美術出版エデュケーショナルへ商号変更された。なお、美術出版ホールディングス・美術出版ネットワークス・美術出版エデュケーショナルの3社は新:美術出版社とは資本関係はなく、旧:美術出版社のホームページのドメインは美術出版エデュケーショナルが保有する[7]。
アートを媒介としたソリューションを提案するBtoB事業として、「ビジネスソリューション」を2016年に設立。「美術手帖」ユニットに蓄積された美術の知見やネットワークを活用し、ビジネスとアートをつなぐソリューションを、主に企業や団体に提供することを目的とする。具体的には、アートプロジェクトの企画運営、アートイベントや公募展などのアドバイザリー、『美術手帖』のメディア(雑誌・Web)やSNSを活用したプロモーション、アートグッズの開発協力、宣伝物や書籍の制作、プロモーションサイトの企画及びディレクション、そして蔦屋書店などCCCグループのリソースを活用したプロモーションを企画・提案する。
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