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消雪パイプ(しょうせつパイプ)は、道路に埋め込んだパイプから路上に設置したノズルを通して路面へ地下水を散布する除雪・融雪・路面凍結防止装置である[1]。
消雪パイプの発案者は諸説あるが[2]、柿の種で知られる浪花屋製菓の創業者で、新潟県長岡市の市議でもあった今井與三郎[3][4]が、周囲には雪が積もっているにもかかわらず、地下水の滲みだしている箇所にだけ雪がないことに目をつけ、昭和30年代に考案したとされる[1]。今井は、井戸から温かい13 ℃の地下水を汲み上げ、これを長岡市の公道に散水して雪を解かす装置を設置することを訴えて、1961年(昭和36年)にこれを実現させた[2]。長岡市は、1963年(昭和38年)1月30日に観測史上最高となる3 m 18 cmの積雪(昭和38年1月豪雪)を記録し、市は完全に雪の中に閉ざされたが、消雪パイプを設置した延長3.7 kmの道路だけはアスファルト路面が現れたままで、消雪パイプの絶大な効果に誰もが驚いたと伝えられている[2]。
「消雪パイプ」「消雪管」「融雪管」などの名称が新潟県内ではよく用いられているが、北陸地方などで「融雪装置」「消雪工」といった場合、この消雪パイプを指す場合が多い。
消雪パイプは発祥の地である長岡市をはじめ、長野県北部、山陰、北陸から東北の平野部で雪が多く降る比較的気温の高い地域の幹線道路でよく見られるが[2]、北海道や山間部など気温の低い地域では消雪水自体が凍ってしまうため、路面に埋設された電気ヒーターや温水管を熱源とすることで融雪するロードヒーティングが多く用いられる。
消雪パイプは豪雪地帯における道路の積雪対策として交通障害を救う装置として北陸地方・東北地方の各県に急速に普及したが、その一方で多くの弊害も生み出した[5]。最も顕著なものが地下水の汲み上げ過ぎによる地盤沈下[6]であり、一部の地域では深刻な問題となっており、地下水の汲み上げをコンピュータで制御する方法も採用されている[7]。このため道路を管理する地方自治体は地下水に替わる新たな水源の確保が求められた。1987年、建設省はその水源に多目的ダムを利用する方針を採用し、「雪対策ダム事業」として消流雪用水(しょうりゅうせつようすい)という新目的を1990年に設けた。富山県を中心に北陸地方の幾つかのダムで実用化されている。その他、河川、用水を利用した施設も検討され始めた。また、地下水位のWeb公開による節水への呼びかけ[8]といった取組みも行われている。
青森市では、港に近い青森駅前一帯の融雪水に海水が含まれており、特に頻繁に通行する、バスやタクシーの車体の腐食が問題となった。
その他にも、現在[いつ?]設置されている消雪パイプの多くが初期に開発された噴水状に水を撒くもののため雪の融ける箇所にムラが出来、融けきれずに残った雪と水が混合し、シャーベット状の雪となり歩行者の通行に支障をきたすほか、気温が下がって路面凍結が発生した場合に雪だけが凍ったものに比べ滑りやすくなってしまう。
水はけの悪い箇所や、雪づまりなどで排水能力が落ちた場合、撒いた水が溜まって道路が冠水したり、歩行者へ撥ね水がかかってしまうこともある。
また、開発当初の消雪装置は鋼製が多く、赤錆・腐食などが原因で、装置自体の破損や道路を汚すなどの弊害も出てきている。その対策として、ステンレス製品や塩化ビニル管といった腐食の少ない材料を使うようになってきた。
水垢や土砂などがパイプ内に堆積して融雪ができなくなることがあるので、定期的にメンテナンスをする必要がある。
新潟県では三条市など一部地域の市道で夏季の暑さ対策として、2018年ごろから消雪パイプを利用した打ち水を実施している[9][10]。
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