荒井正昭
日本の実業家。オープンハウスグループ創業者兼代表取締役社長 ウィキペディアから
荒井 正昭(あらい まさあき、1965年10月29日 - )は、日本の実業家。オープンハウスグループ創業者兼代表取締役社長。群馬県太田市出身。
あらい まさあき 荒井 正昭 | |
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生誕 |
1965年10月29日(59歳) 日本、群馬県新田郡藪塚本町(現太田市) |
出身校 | 群馬県立桐生南高等学校 |
職業 | 実業家 |
著名な実績 | オープンハウスグループ創業 |
肩書き | オープンハウスグループ代表取締役社長 |
栄誉 | 紺綬褒章 |
来歴
群馬県太田市出身。群馬県立桐生南高等学校卒業後、2年間浪人生活を送るが、結局大学へは進学断念。その後、司法書士を志し、専門学校への入学資金を稼ぐために不動産会社に入社することを決める。
1987年10月、不動産仲介会社ユニハウスに入社し、10年間営業職として勤務。1997年9月、同僚とともに独立し株式会社オープンハウスを創業し、代表取締役社長に就任。 「東京に家を持とう」のキャッチフレーズのもと、都心の利便性の高い立地の住宅を手頃な価格で提供するビジネスモデルを考案。また、「泥臭い営業×デジタルの融合」というビジネス戦略で同社を大企業にまで育て上げた。この戦略により、同社は急速な成長を遂げ、2013年には東京証券取引所第一部に上場を果たした。
2020年、東洋経済の『配当含む「年収1億円超」経営者ランキング500』で、配当収入や役員報酬合わせた額が30億2,400万円であることが報じられた。これは、ファーストリテイリングの柳井正、ソフトバンクの孫正義に次いで国内3位にあたる金額であった。一方で、庶民的な金銭感覚を忘れておらず、オープンハウス社で社長室長を務めた部下によると、マクドナルドやスーパーの割引寿司を買うことがあり、ゴルフはせず、夜の付き合いもほとんどしないと言う。
人物評
語録
経歴
資産
- 2019年、フォーブスの日本の富豪49位。資産は1,030億円[5]。
- 2020年、フォーブスの日本の富豪37位。資産は1,120億円[5]。
- 2020年、東洋経済の『配当含む「年収1億円超」経営者ランキング500』で、配当収入や役員報酬合わせた額が30億2,400万円であることが報じられた。これは、ファーストリテイリングの柳井正、ソフトバンクの孫正義に次いで国内3位にあたる金額であった[6]。
- 2021年、フォーブスの日本の富豪23位。資産は2,530億円[5]。
- 2022年、フォーブスの日本の富豪24位。資産は2,460億円[5]。
- 2023年、フォーブスの日本の富豪24位。資産は2,810億円[5]。
- 2024年、フォーブスの日本の富豪31位。資産は2,340億円[5]。
役員報酬
- 2016年9月期 - 1億6,200万円(従業員平均年収:655万円、従業員数:422名)[7]
- 2017年9月期 - 1億9,800万円(従業員平均年収:654万円、従業員数:508名)[7]
- 2018年9月期 - 2億4,000万円(従業員平均年収:635万円、従業員数:675名)[7]
- 2019年9月期 - 3億円(従業員平均年収:642万円、従業員数:825名)[7]
- 2020年9月期 - 3億3,200万円(従業員平均年収:655万円、従業員数:918名)[7]
- 2021年9月期 - 3億9,600万円(従業員平均年収:644万円、従業員数:1,089名)[7]
- 2022年9月期 - 4億5,600万円(従業員平均年収:697万円、従業員数:215名)[7]
- 2023年9月期 - 5億7,300万円(従業員平均年収:732万円、従業員数:249名)[7]
- 2024年9月期 - 6億7,200万円(従業員平均年収:932万円、従業員数:284名)[7]
上記は役員報酬のみであり、配当収入は含めていない。2022年9月期以降、従業員平均年収が大幅に上昇しているが、持株会社化にともなう従業員数の減少と荒井自身の高額な役員報酬による影響が大きい。
社会貢献・慈善活動
教育・スポーツ・文化支援
問題
→詳細は「オープンハウスグループ § 不祥事・事件・トラブル」を参照
受賞歴
関連項目
脚注
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