六部興行(ろくぶこうぎょう)とは、東宝株式会社の傍系の興行会社である北海道東宝株式会社、東宝東部興行株式会社(後の東宝東日本興行株式会社)、東宝関東興行株式会社(後に東宝東日本興行株式会社に合併)、中部興行株式会社(後の中部東宝株式会社)、東宝関西興行株式会社、東宝九州興行株式会社(後の九州東宝株式会社)の6社の総称である。現在は北海道東宝以外はTOHOシネマズ株式会社に合併し、北海道東宝は解散したため全て消滅している。本項では六部興行の各社と各社が経営していた映画館についても扱う。なお、東宝グループには、他に東京都内の映画館を運営する三和興行も存在する。
1950年、経営状況の厳しかった東宝は、主要都市に100館の系列劇場を確保する『百館主義』と呼ばれる方針を掲げ、全国に強大な興行網を形成していくこととした。東京、名古屋、大阪、京都と言った大都市ロードショー館は戦前から東宝本社が劇場を経営しており、興行網の拡大においても同社が行った。一方、主要な地方都市の興行網拡大は傍系の興行会社が担うことになった。
この目的で1951年に設立されたのが、中部興行、東部興行(後の東宝関東興行)、西部興行の3社である。3社はそれぞれ中部地方、関東地方、関西地方を担当地域とし、中小劇場を傘下に収めていった。また、九州地方は株式会社福岡宝塚会館がこの役割を担い1961年に東宝九州興行に改称している。北海道は東宝本社直営であった5劇場を移管する形で1962年に東宝北海道興行を設立。1964年には東宝関東興行から東北地方の劇場を移管する形で東宝東部興行を設立した。これにより後に六部興行と言われるようになる6社体制が成立した。1962年の時点で直営、傍系合わせ既に135館の劇場を傘下に収めており、百館主義の目標は達成されている[1][2]。
なお、後に東宝北海道興行は北海道地区の配給業務を東宝本社から移管し、1970年に北海道東宝に改称。東宝九州興行は東宝九州支社を分割吸収し1999年に九州東宝に改称。中部興行も同様に東宝中部支社を吸収し2002年に中部東宝に改称。東宝東部興行は東宝関東興行を吸収する形で2002年に東宝東日本興行に改称している。
1960年代になるとテレビの影響を受け、映画産業そのものが斜陽化していく。強大な興行網を背景にこれに耐えながらも、1980年以降になると青森、山形、秋田、福島をはじめ、地方の県庁所在地にある劇場が多数閉館した。中部興行に至っては赤字に転落することもあった。残った劇場は従来型の大劇場を分割することで3スクリーンに改装していった。これは既に東宝興行部が有楽町マリオンで成功していた洋画の1番手、2番手、邦画系を『3館セット』とする手法をローカル館にも展開していったからである[3][4]。
バブル崩壊以降、土地価格の下落を背景とした外資系シネマコンプレックスの台頭に伴い、1996年頃から『3館セット』の方針を改め、多スクリーン展開をしていく。1997年3月15日には東宝九州興行が東宝系初[脚注 1]の本格的なシネマコンプレックスとなる天神東宝を開館させた[3][4][5]。1998年頃にはローカル館とロードショー館の興行収入が逆転し[6]、六部興行が主に担当しているローカル館が重要になったが、シネマコンプレックスに対する出遅れは否めず東宝系はワーナー・マイカルにスクリーン数で国内1位の座を明け渡たした[7]。
この状況に際し2003年には東宝が100億円でヴァージンシネマズ・ジャパン株式会社を買収しTOHOシネマズ株式会社に社名変更。東宝系としてはシェアトップの座に返り咲いた。当初、TOHOシネマズは従来の六部興行と並列での位置づけであった[8]。しかし、業務効率化のため東宝系の興行を同社に統合することが2006年に決定[9]。シネマコンプレックス以外を閉館または関西共栄興行に移管した後、2008年3月1日付で東宝東日本興行、中部東宝、東宝関西興行、九州東宝の4社をTOHOシネマズに合併統合した。当初は北海道東宝も統合予定であったが[9][10]、同社のみ統合されず興行会社として存続していた。しかし、北海道東宝直営の映画館が全て閉館したことや、配給・宣伝事業を東宝に移管したことから、2016年5月31日付で解散した[11]。
概要 種類, 本社所在地 ...
東宝東日本興行株式会社種類 |
株式会社 |
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本社所在地 |
日本 〒100-0006 東京都千代田区有楽町一丁目2番2号 |
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設立 |
1951年10月12日 |
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業種 |
サービス業 |
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法人番号 |
8010001028981 |
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事業内容 |
シネマコンプレックス経営、他 |
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代表者 |
小川喜庸 代表取締役社長 |
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資本金 |
7000万円 |
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発行済株式総数 |
140000株 |
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純資産 |
22億円 |
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総資産 |
37億300万円 |
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決算期 |
2月末日 |
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主要株主 |
東宝 100% |
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概要 種類, 本社所在地 ...
中部東宝株式会社種類 |
株式会社 |
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本社所在地 |
日本 〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄1-2-7 |
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本店所在地 |
〒100-0006 東京都千代田区有楽町一丁目2番2号 |
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設立 |
1951年5月9日 |
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業種 |
サービス業 |
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法人番号 |
8010001028981 |
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事業内容 |
シネマコンプレックス経営、他 |
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代表者 |
志知雄二 代表取締役社長 |
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資本金 |
3500万円 |
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発行済株式総数 |
700000株 |
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純資産 |
8億8300万円 |
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総資産 |
26億9900万円 |
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決算期 |
2月末日 |
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主要株主 |
東宝 100% |
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概要 種類, 本社所在地 ...
東宝関西興行株式会社種類 |
株式会社 |
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本社所在地 |
日本 〒530-0027 大阪府大阪市北区堂山町17-13 |
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本店所在地 |
〒100-0006 東京都千代田区有楽町一丁目2番2号 |
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設立 |
1951年10月12日 |
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業種 |
サービス業 |
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法人番号 |
8010001028981 |
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事業内容 |
シネマコンプレックス経営、他 |
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代表者 |
米華克介 代表取締役社長 |
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資本金 |
7000万円 |
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発行済株式総数 |
140000株 |
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純資産 |
14億4700万円 |
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総資産 |
21億8000万円 |
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決算期 |
2月末日 |
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主要株主 |
東宝 100% |
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概要 種類, 本社所在地 ...
九州東宝株式会社種類 |
株式会社 |
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本社所在地 |
日本 〒810-0041 福岡県福岡市中央区大名1-12-49 |
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本店所在地 |
〒100-0006 東京都千代田区有楽町一丁目2番2号 |
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設立 |
1956年12月1日 |
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業種 |
サービス業 |
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法人番号 |
8010001028981 |
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事業内容 |
シネマコンプレックス経営、他 |
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代表者 |
倉地英一 代表取締役社長 |
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資本金 |
7000万円 |
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発行済株式総数 |
140000株 |
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純資産 |
23億2400万円 |
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総資産 |
46億4000万円 |
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決算期 |
2月末日 |
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主要株主 |
東宝 100% |
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北海道東宝
- 1962年2月27日 - 東宝本社経営の札幌日本劇場、札幌公楽映画劇場、小樽東宝映画劇場、旭川東宝映画劇場、函館東宝大門座の5館を移管し、東宝北海道興行(株)設立。
- 1970年3月19日 - 北海道地区の配給業務を東宝本社から移管し、北海道東宝(株)に改称。
- 2003年8月31日 - 札幌シネマフロンティアの開館に伴い、同社の中心的劇場であった札幌日本劇場が閉館。これに伴いオフィス機能を日本劇場があったビル内から道銀ビル9階に移転する。
- 2014年1月23日 - 東宝配給の邦画作品を通して活性化を図るため、北海道との包括連携協定を締結する[12]。
- 2015年5月31日 - 恵庭・東宝シネマ8閉館に伴い、運営する映画館が無くなる。
- 2016年5月31日 - 全事業終了に伴い解散[11]。同年10月12日に清算結了し法人格消滅。
東宝東部興行(東宝東日本興行)
- 1964年8月18日 - 東北地方を中心に東宝関東興行の劇場を移管し、東宝東部興行(株)設立。
- 2002年3月1日 - 東宝関東興行を吸収合併し、東宝東日本興行(株)に改称。
- 2008年3月1日 - 東宝系興行会社の統合整理に伴い、TOHOシネマズに吸収合併される。
東宝関東興行
- 1951年10月12日 - 関東地方の東宝系興行網拡大のため東部興行(株)設立。
- 1956年3月27日 - 横浜東宝会館の経営法人として(株)横浜東宝会館設立。
- 1960年9月1日 - 東部興行を存続法人として横浜東宝会館を吸収合併し、東宝関東興行(株)に改称。
- 1964年8月18日 - 東北地方の劇場を中心に、東宝東部興行に経営移管。
- 2001年11月29日 - 同社の中心的劇場であった横浜東宝会館を閉館。
- 2002年3月1日 - 東宝東部興行に吸収合併され消滅。東宝東日本興行となる。
中部興行(中部東宝)
- 1951年5月9日 - 中部地方の東宝系興行網拡大のため中部興行(株)設立。
- 2002年3月1日 - 東宝中部支社を吸収し、中部東宝(株)に改称。
- 2008年3月1日 - 東宝系興行会社の統合整理に伴い、TOHOシネマズに吸収合併される。
東宝関西興行
- 1951年10月12日 - 関西地方の東宝系興行網拡大のため西部興行(株)設立。
- 1957年7月6日 - 高松東宝会館の経営法人として(株)高松東宝会館設立。
- 1958年3月7日 - 中国地方の東宝系興行網拡大のため中国東宝興行(株)設立。
- 1960年6月11日 - 中国東宝興行を存続法人として高松東宝会館を吸収合併し、東宝関西興行(株)に改称。
- 2007年12月1日 - 商品事業部門を会社分割し東宝フーズ(株)に統合[13]。
- 2008年3月1日 - 東宝系興行会社の統合整理に伴い、TOHOシネマズに吸収合併される。
東宝九州興行(九州東宝)
- 1956年12月1日 - 福岡宝塚会館の経営法人として(株)福岡宝塚会館設立。
- 1961年11月1日 - 長崎東宝富士館、長崎宝塚劇場、佐賀東宝劇場、鹿児島東宝銀映座を吸収し、東宝九州興行(株)に改称。
- 1997年3月14日 - 天神東宝に移転のため同社の中心的劇場であった福岡宝塚会館を閉館。
- 1997年3月15日 - 東宝系初のシネマコンプレックスである天神東宝を開館[脚注 1]。
- 1999年3月1日 - 東宝九州支社を吸収し、九州東宝(株)に改称。
- 2008年3月1日 - 東宝系興行会社の統合整理に伴い、TOHOシネマズに吸収合併される。
TOHOシネマズに継承した劇場
TOHOシネマズへの合併時に同社に継承された劇場を以下に示す。名称は合併時点のものとした。東宝本社またはTOHOシネマズが経営し六部興行は運営のみを行っていた劇場はここに含めず、経営、運営とも行っていた劇場のみ記載している。
東宝東日本興行
- イオン下田TOHOシネタウン (青森県上北郡おいらせ町、イオンモール下田内) <7スクリーン、1446席、2001年4月29日開館>
- イオン秋田TOHOシネタウン (秋田県秋田市、イオンモール秋田内) <8スクリーン、1661席、2001年12月22日開館>
- グランパーク東宝8 (山梨県甲府市、グランパーク隣接) <8スクリーン、1538席、2000年12月9日開館>
- TOHOシネマズ宇都宮 (栃木県宇都宮市、ベルモール内) <10スクリーン、1897席、2004年6月19日開館>
- TOHOシネマズひたちなか (茨城県ひたちなか市、ファッションクルーズニューポートひたちなか内) <10スクリーン、1699席、2005年8月10日開館>
- TOHOシネマズ水戸内原 (茨城県水戸市、イオンモール水戸内原内) <8スクリーン、1596席、2005年11月9日開館>
中部東宝
- TOHOシネマズ東浦 (愛知県知多郡東浦町、イオンモール東浦内) <9スクリーン、1801席、2001年7月20日開館>
- イオン東浦東宝シネマ9として開館し、2004年9月1日に改称した。
- 高岡TOHOプレックス (富山県高岡市、イオンモール高岡内) <8スクリーン、1737席、2002年9月19日開館>
- TOHOシネマズ木曽川 (愛知県一宮市、イオンモール木曽川キリオ内) <10スクリーン、1828席、2004年6月18日開館>
- TOHOシネマズ津島 (愛知県津島市、ヨシヅヤ津島本店内) <10スクリーン、1782席、2005年12月8日開館>
- TOHOシネマズモレラ岐阜 (岐阜県本巣市、モレラ岐阜内) <12スクリーン、2504席、2006年4月27日開館>
東宝関西興行
- 新居浜TOHOプレックス (愛媛県新居浜市、イオンモール新居浜内) <7スクリーン、1145席、2001年6月30日開館>
- TOHOシネマズ高知 (高知県高知市、イオンモール高知内) <9スクリーン、1597席、2004年7月17日開館>
- TOHOシネマズ緑井 (広島県広島市安佐南区、フジグラン緑井内) <8スクリーン、1379席、2004年10月1日開館>
- TOHOシネマズ岡南 (岡山県岡山市南区、シネマタウン岡南内) <10スクリーン、1681席、2006年7月15日開館>
九州東宝
- 天神東宝 (福岡県福岡市中央区) <6スクリーン、1059席、1997年3月15日開館>
- TOHO宇城バリュー (熊本県宇城市、イオンモール宇城バリュー内) <8スクリーン、1508席、1999年3月13日開館>
- ダイヤモンドシティ東宝8として開館し、2007年12月1日に改称した。
- シネフレックス東宝11 (大分県大分市、トキハわさだタウン内) <11スクリーン、2004席、2000年12月9日開館>
- セントラルプラザ経営のシネフレックスとして開館し、2001年8月1日に事業譲渡され改称した。
- TOHOシネマズ光の森 (熊本県菊池郡菊陽町、ゆめタウン光の森内) <9スクリーン、1777席、2004年6月2日開館>
- TOHOシネマズ直方 (福岡県直方市、イオンモール直方内) <9スクリーン、1612席、2005年4月5日開館>
- TOHOシネマズはません (熊本県熊本市、ゆめタウンはません内) <9スクリーン、1583席、2006年3月11日開館>
- TOHOシネマズ与次郎 (鹿児島県鹿児島市、フレスポジャングルパーク内) <10スクリーン、1984席、2006年10月14日開館>
関西共栄興行に移管した劇場
TOHOシネマズの合併に伴い関西共栄興行に移管された劇場を以下に示す。
これ以前に1994年5月1日に開館したサティ東宝株式会社の松江SATY東宝や、1995年3月11日に開館した三和興行株式会社の志木ららぽーとシネマなどが存在するが、東宝主導ではなく、通常これらを初としないため本項ではこのように記載している。
東宝三十年史編纂委員会『東宝三十年史』東宝株式会社、1963年。
東宝五十年史編纂委員会『東宝五十年史』東宝株式会社、1982年。
「東宝・石田敏彦代表取締役専務にきく 興行は“立地”と“ソフト”だけじゃない」『AVジャーナル』第34巻第2号、文化通信社、1994年2月、22-29頁。
「東宝創立65周年・石田敏彦社長インタビュー 肌で感じ取ってきた東宝の45年」『AVジャーナル』第37巻第12号、文化通信社、1997年12月、26-33頁。
「東宝・松岡功會長インタビュー シネコン積極展開で優位性高める」『AVジャーナル』第36巻第10号、文化通信社、1996年10月、24-31頁。
「話題の焦点 1億5000万人、2000スクリーンにシネコンとメガヒットでローカル比率増大」『AVジャーナル』第39巻第1号、文化通信社、1999年1月、6-7頁。
「特集/シネコン10年これまでとこれから 邦画3社経営『札幌』“日本一のシネコン” 東宝、ヴァージンシネマズ100億で買収」『AVジャーナル』第43巻第4号、文化通信社、2003年4月、22-26頁。
「TOPインタビュー/高橋昌治・東宝取締役興行担当 東宝がヴァージンシネマズJを買収した理由 一気にシェアトップ、怒涛の興行攻勢が始動」『AVジャーナル』第43巻第5号、文化通信社、2003年5月、22-25頁。
「話題の焦点 東宝、映画興行部門で大ナタ振るう 今後のシネコン事情見据えた対応」『AVジャーナル』第43巻第4号、文化通信社、2006年8月、22-26頁。
『映画館のある風景 昭和30年代盛り場風土記・関東編』キネマ旬報社、2010年
松本勝二『史録いちのみや』郷土出版社、1986年1月、148頁。
『映画年鑑1980年版別冊 映画館名簿』時事映画通信社、1979年、88頁。
「興行街」『キネマ旬報』1955年9月15日号、第128号
「久留米東宝24日で閉館 シネコン進出響く 観客大幅に減少」『西日本新聞』2000年9月10日
「佐世保・東宝ピカデリ閉館へ 多くの映画をありがとう」『読売新聞』2005年1月22日