東京大学大気海洋研究所 (とうきょうだいがくたいきかいようけんきゅうじょ、英 : Atmosphere and Ocean Research Institute, The University of Tokyo )は、東京大学 の附置研究所 であり、気候システム および海洋学 を地球表層圏 の観点でとらえ基礎研究を推進することを目的とする研究所である。2010年 4月1日に東京大学海洋研究所と東京大学気候システム研究センターを統合して設立された。
概要 東京大学大気海洋研究所, 正式名称 ...
東京大学大気海洋研究所 正式名称
東京大学大気海洋研究所 英語名称
Atmosphere and Ocean Research Institute, The University of Tokyo 所在地
日本 〒 277-8564千葉県 柏市 柏の葉 5丁目1番5号 所長
兵藤晋 (2023年4月1日就任) 設立年月日
2010年 4月 前身
東京大学海洋研究所、東京大学気候システム研究センター 公式サイト
東京大学大気海洋研究所 テンプレートを表示
閉じる
共同利用・共同研究拠点 に指定されている。学術研究船白鳳丸 ・淡青丸を保有していた(国立大学法人化の際、海洋研究開発機構に乗組員も含めて移管。淡青丸は2013年に退役し、後継船として新青丸が建造)。岩手県 大槌町 に国際・地域連携研究センターの地域連携研究部門(旧:国際沿岸海洋研究センター)を設置している。
東京大学大学院 として大学院生を受け入れている(#大学院教育 を参照)。
大気海洋研究所は、2010年 4月に海洋研究所と気候システム研究センターが統合し本所を柏キャンパス に移転してできた研究所である。
海洋と大気の基礎的研究を推進するとともに、地球表層圏に関する科学の深化を通じた社会貢献を目指している。3つの研究系(8つの研究部門)および研究連携領域、3つの研究センターに分かれ、共同利用・共同研究拠点 であるとともに、研究船(白鳳丸 、新青丸)や岩手県大槌キャンパスの陸上研究施設などを通じて、気候の数値モデル等を国内外に提供し、共同研究を推進している。
国際・地域連携研究センターの地域連携研究部門(旧:国際沿岸海洋研究センター)が所在する岩手県 大槌町 の三陸沿岸域は、親潮 と黒潮 の混合水域である。生物の生産性と多様性の高い、沿岸海洋研究に有利な立地条件を備えている海域であり[1] 、国内最大規模の臨海施設として機能してきた。東日本大震災 による被害を受け[2] 、旧敷地よりも数百メートル高台の[3] 赤浜地区に[1] 、2018年2月、新たな研究実験棟・共同研究員宿舎棟(宿泊棟)が完成、津波による生態系の破壊の実態とその再生過程の解明を中心課題とする研究活動は震災前以上に活発に行われている。
東北地方太平洋沖地震に伴う津波で甚大な被害を負った国際沿岸海洋研究センター。3月15日アメリカ軍のヘリコプターより空撮。
2010年 4月1日 - 東京大学海洋研究所(東京都 中野区 )、東京大学気候システム研究センター(2005年3月に本郷キャンパスから柏キャンパスへ移転)を統合改組し、大気海洋研究所を設置。海洋研究所の各研究部門は中野キャンパスから柏キャンパスへ完全移転。
2011年 3月11日 - 東北地方太平洋沖地震 が発生。津波 が附属国際沿岸海洋研究センター研究棟(岩手県 大槌町 )の3階まで到達し、甚大な被害を負った。
2012年 4月 - 国際沿岸海洋研究センター生物資源再生分野を設置。
2014年 4月 - 高解像度環境解析研究センターを設置。
2018年 2月末 - 国際沿岸海洋研究センターに研究実験棟と宿泊棟が竣工。
2022年 4月 -
研究系は部門を運用単位とし、分野制を廃止。
国際沿岸海洋研究センターと国際連携研究センターを統合し国際・地域連携研究センターに改組。
高解像度環境解析研究センターを先端分析研究推進室、共同利用・共同研究推進室、オープンサイエンス推進室(新設)、広報戦略室等からなる共同利用・共同研究推進センターに改組。研究航海企画センターは廃止。
研究系
海洋生命システム研究系
海洋生態系科学部門
海洋生命科学部門
海洋生物資源部門
附属研究施設
国際・地域連携研究センター
国際連携研究部門(旧:国際連携研究センター)
地域連携研究部門(旧:国際沿岸海洋研究センター)
所在地:〒 028-1102 岩手県 上閉伊郡 大槌町 赤浜1丁目19番8号
所在地:〒 894-1531 鹿児島県 大島郡 瀬戸内町 大字手安字須手802番地 [注釈 2]
共同利用・共同研究推進センター
先端分析研究推進室
共同利用・共同研究推進室
オープンサイエンス推進室
広報戦略室
環境安全管理室
電子計算機ネットワーク管理室
知的財産室
地球表層圏変動研究センター
古環境変動分野
海洋生態系変動分野
生物遺伝子変動分野
大気海洋系変動分野
大気海洋研究所は、前身の海洋研究所、気候システム研究センターと同様に、東京大学大学院の教育機関として大学院生と研究者の人材育成を担当している。現在も各研究部門および研究センターの各分野で学生の募集を行っている。大気海洋研究所が受け持っている大学院の専攻の一覧は次の通りである。
気候システム研究系は東京大学柏キャンパス の総合研究棟内に、その他の研究系は同キャンパス西部に新設された大気海洋研究所棟内にある。
東京大学海洋研究所
中野キャンパスに所在した東京大学海洋研究所(1962年4月 - 2010年3月)。建物は2012年に解体された。
東京大学海洋研究所 (とうきょうだいがくかいようけんきゅうじょ、英 : Ocean Research Institute The University of Tokyo 、略称:ORI または海洋研)は、東京大学の附置研究所の一つであり、全国共同利用研究所 として設置されていた。海洋学に関する研究が行われていた。
所在地
東京大学中野キャンパス 内の東京大学教育学部附属中等教育学校 に隣接する場所にあった。
交通アクセス
沿革
1962年 4月 - 海洋研究所、東京大学に附置(海洋物理部門、海底堆積部門の2部門)。
1963年
4月 - 資源解析部門、プランクトン部門を設置(4部門)。
6月 - 研究船、淡青丸竣工。
1964年 4月 - 海洋無機化学部門、海洋生物生理部門を設置(6部門)。
1965年 4月 - 海底物理部門、資源生物部門を設置(8部門)。
1966年 4月 - 海洋気象部門、海洋微生物部門を設置(10部門)。
1967年
3月 - 研究船、白鳳丸竣工。
6月 - 海洋生化学部門を設置(11部門)。
1968年 4月 - 漁業測定部門を設置(12部門)。
1970年 4月 - 海洋生物生態部門を設置(13部門)。
1972年 5月 - 資源環境部門を設置(14部門)。
1973年 4月 - 大槌臨海研究センターを設置。
1975年 4月 - 大洋底構造地質部門を設置(15部門)。
1990年 6月 - 海洋分子生物学部門を設置(16部門)。
1994年 6月 - 海洋科学国際共同研究センターを設置。
2000年 4月 - 16部門を6部門16分野に改組。海洋環境研究センターを設置。
2003年 4月 - 大槌臨海研究センターを国際沿岸海洋研究センターに改称・改組。
2004年 4月 - 東京大学の国立大学法人 化に伴い、東京大学海洋研究所の組織、運営形態を改組。海洋環境研究センターを先端海洋システム研究センターに改組。研究船、淡青丸および白鳳丸を独立行政法人 海洋研究開発機構 へ移管。
2006年 11月 - 海洋研究連携分野(生物圏環境学)を設置。
2007年 7月 - 海洋アライアンス分野を設置。
組織
海洋研究所は6研究部門16分野に加え、3つの附属施設、2つの学術研究船を有していた。また、気候システム研究センターは2研究部門6分野で構成されていた。気候システム研究センターの各研究部門は、主に大気海洋研究所の気候システム研究系へ受け継がれている。
研究部門
海洋物理学部門 - 海洋大循環分野、海洋大気力学分野
海洋化学部門 - 海洋無機化学分野、生元素動態分野
海洋底科学部門 - 海洋底地質学分野、海洋底地球物理学分野、海洋底テクトニクス分野
海洋生態系動態部門 - 浮遊生物分野、微生物分野、底生生物分野
海洋生命科学部門 - 生理学分野、分子海洋科学分野、行動生態計測分野
海洋生物資源部門 - 環境動態分野、資源解析分野、資源生態分野
附属研究施設
国際沿岸海洋研究センター - 沿岸生態分野、沿岸保全分野、地域連携分野
海洋科学国際共同研究センター - 企画情報分野、研究協力分野
先端海洋システム研究センター - 海洋システム計測分野、海洋システム解析分野
学術研究船
共同利用研究船 淡青丸(海洋研究開発機構運航)
共同利用研究船 白鳳丸(海洋研究開発機構運航)
東京大学気候システム研究センター
東京大学気候システム研究センター (とうきょうだいがくきこうシステムけんきゅうセンター、英 : Center for Climate System Research, University of Tokyo 、略称:CCSR)は、東京大学の全学センター(附属機関)の一つであり、全国共同利用施設 として設置されていた。気候システムに関する研究が行われていた。
沿革
組織
研究部門
気候モデリング研究部門
大気システムモデリング研究分野
海洋システムモデリング研究分野
気候システムモデリング研究分野
気候モデル(外国人客員)研究分野
気候変動現象研究部門
注釈
学術研究船の白鳳丸 、新青丸に乗船する共同利用航海の推進を担当。