ENEOSフロンティア
ウィキペディアから
株式会社ENEOSフロンティア（エネオスフロンティア）は、東京都中央区京橋に本社を置くエネルギー販売会社で、ENEOSの100%子会社である。
「ENEOS」ブランドのガソリンスタンド（サービスステーション）を運営する販売店へのガソリン・灯油などの販売（卸売）事業を行っている。特約店への経営サポートのほか、サービスステーションの運営も直接行っており、グループ全体で約1,200店舗が存在する（うち直営約610店舗・特約店約580店舗、2022年4月1日現在）。
2015年7月1日付で、直営店・販売店事業のみを残した上でENEOSネットを吸収合併し、その他の事業は全てENEOSサンエナジーに統合した。
イドムコ
小澤物産
ENEOSフロンティア発足後
- 2005年（平成17年）10月1日 - 会社分割により小澤物産が石油販売部門を分割、イドムコが継承し株式会社ENEOSフロンティアに社名変更。地域販売会社を15社に再編。地域販売子会社は「株式会社ENEOSフロンティア○○」（○○には地域名〈東京・西東京・千葉・埼玉・群馬・神奈川・長野・中部・滋賀・関西・阪神・四国・中国・九州・南九州〉が入る）という社名である。
- 2007年（平成19年）4月1日 - 地域販売会社のENEOSフロンティア四国がENEOSフロンティア阪神に合併。
- 2008年（平成20年）
- 4月1日 - 太平洋石油販売・高輪エネルギーおよび地域販売子会社14社を吸収合併。
- 12月28日 - マツハヤ（旧・松早石油）の石油販売部門が分社化したマツハヤ石油を完全子会社化。
- 2009年（平成21年）11月1日 - 斐太石油株式会社（旧・三菱石油特約店）及び太平石油株式会社（旧・日本石油特約店）を完全子会社化。
- 2011年（平成23年）
- 4月1日 - 九石商事株式会社（旧・九州石油系列販売店）を吸収合併。
- 4月15日 - CLCタカハシ株式会社（旧・日本石油特約店）を買収し、子会社化。
- 2015年（平成27年）7月1日 - ENEOSネットを吸収合併。SS運営以外の事業をENEOSサンエナジーへ統合。
- 2017年（平成29年）
- 2月1日 - 大分県の特約店・吉伴株式会社を買収し、子会社化[1]。
- 4月1日 - 19ヶ所の支店及び関連会社4社を10ヶ所のカンパニーに再編。東北と九州の一部をEFリテール東北とEFリテール九州に移管。
- 2018年（平成30年）4月1日 - グループ会社の菊長石油を吸収合併し、東北カンパニーに統合。
- 2019年（平成31年）4月1日 - 吉伴株式会社をEFリテール九州に統合。吉伴の産業用石油製品の直売事業をENEOSサンエナジーへ、特約店事業をENEOSフロンティアに、それぞれ事業譲渡。残りのSS部門をEFリテール九州に移管。
- 2020年（令和2年）10月1日 - 運営の合理化と効率化などの理由から、EFリテール東北とEFリテール九州を吸収合併。
- 斐太石油株式会社 （液化石油ガスも販売）
ENEOSフロンティアと上記2社を一括りに「ENEOS3兄弟」と見る向きもあるが、ENEOSフロンティアとENEOSネットはENEOS株式会社の100％子会社であるのに対し、ENEOSウイングは60％の持分を有する子会社J&Sフリートホールディングスの子会社である点が大きく異なる（鈴与商事が40％出資している為）。
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