人文科学

人文科学（じんぶんかがく、英語: humanities^[1][2][3]）、あるいは人文学（じんぶんがく、英語: humanities^[4][5][6]中国語: 人文学科）は、人間社会と文化の側面について研究する学問分野であり、人間が抱く根本的な疑問を含むものを指す。自然科学、社会科学、形式科学、また応用科学と並ぶ学問の分類である^[7]。

英語における「Humanities」は「人文学」のことを指し、人文学部（人文科学部^[8]）はFaculty of Humanitiesと英訳される^[9]。

歴史

元々「Humanities（ヒューマニティーズ）」は、ルネサンス期に栄えた人文主義（ヒューマニズム）に由来する^[要出典]。明治期以降の流入時に、「humanities」は「人文学」と訳された。学問を二分する分類法が採用されていた時代には、自然科学に対して、現在の社会科学に分類される学問とあわせて「文化科学」と分類されていた^{[10][11][12][13][14][15][16]}。岸本は、18世紀から19世紀にかけて政治学・経済学・法学などがいずれも固有の領域を確定したことで、20世紀の半ば以降それらは「社会科学」と呼ばれて分けられるようになり、残りが人文学と呼ばれるようになったとしている^[10]。

現代において、学問は大きく自然科学、形式科学、社会科学および人文学（人文科学）に分けられる。

ルネサンス期における学者や芸術家はヒューマニストと呼ばれた。当時、「Humanities」という言葉は古典や言語についての研究を指し、宗教や神学に対置されるものとして当時の大学における世俗的なカリキュラムの重要な部分を占めていた^[17]。

「人文学」と「人文科学」

Humanities（人文学）という英語は、Science（科学）という意味は含まない。中国語では人文学とのみ表記されており、人文学と科学とは分けられている。

安酸敏眞は、「一言でいえば、「人文学」は本来的にはlearningであり、「人文科学」は文字通りscienceである^[18]」とし、「人文学」という概念の洗い直しの必要性を指摘している^[19]。

中田力は、人文科学という用語は日本独特のものであり、学問の二大体系ともいえる人文学と科学を同等に列記するためには科学という言葉を共有する必要があったとしている^{[信頼性要検証][20]}。

人文学とされる分野

→詳細は「学問の一覧 § 人文学」を参照

日本の大学ではたいてい、「人文系」の学問分野の教育・研究を主に文学部などがおこなうが、大学によっては「人文(科)学部」という学部を設置しているところもある^[21]。

• 語学 - 該当教育機関が設置されている国の標準語（英語圏なら英語、ドイツ語圏ならドイツ語、フランス語圏ならフランス語、日本なら現代日本語など母語）や外国語（プログラム言語は含まない）
• 言語学
• 文学
• 歴史学
• 倫理学
• 哲学/思想
• 美学/芸術学
• 宗教学/神学
• 民俗学
• 人類学-文化人類学^{[注 1]}
• 地理学-人文地理学^{[注 2]}

人文学要素がある社会科学

• 教育学
• 心理学
• 社会学
• 人間科学

人文科学系の学びと就職

日本

大学通信オンラインによる547大学を対象にした学部別集計においては、2017年の「文・人文・外国語」 区分の就職率が85.0%であり、資格取得を主としない学部では最も実就職率が低かったが、これは一般的な就活にこだわらず自らの学びたい分野の学問に邁進する学生が一定層いることが一因であるとしている^[22]。

90年代の前半では「人文学系の学部を卒業しても、実際に習った「人文学知識」は就職先で求められる専門と一致しないため、人文学系は同大学卒業者との比較において、最も就活で強い「自然科学系」とだけでなく、「社会科学系」とでも就職率や就職先レベルが低なる就職不利」という認識があり、人文学系の不人気に拍車をかけた^{[信頼性要検証][23]}。

上記のような差別的な認識を抱かれていた理由としては、昔は育休制度やワークライフバランスといった概念が薄く、女性は結婚や出産で離職してしまう可能性が高いと考えられており、女性の多い文学部は、企業から敬遠される傾向にあったのも一因とされる^{[独自研究?]}

合同会社渡部俊和事務所のキャリアコンサルタントである渡部俊和は、「職場で最も重要なのはコミュニケーションであり、その土台となるのは言語能力である。文学部出身者は少なくとも言葉についての感性に優れ、適切な使い方に長けている」としている^{[信頼性要検証][24]}。

アメリカ合衆国での縮小傾向

アメリカでも人文系学部の就職率低下と縮小傾向がある。アメリカでは、日本よりも「大学の専攻分野」と「就職内容」の一致率が高く、工学系や自然科学系学部出身者の就職率が高くなってきているのに対して、人文科学・社会科学系の学部は就職率が悪化し、それに気付いた若者の間で人文系志望者・人文系専攻学生の減少が起きており、その結果、一部有名大学でも縮小や閉鎖が進んでいる。2010年時点で、米国内大学の卒業者の中で人文科学系卒業者が占める割合は7%だけとなっている^{[信頼性要検証][25]}。