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齊藤 誠(さいとう まこと、1960年(昭和35年)7月24日 - )は、日本の経済学者。専門は、マクロ経済学・金融経済学・財政学・金融論。名古屋大学大学院経済学研究科教授。Ph.D.(マサチューセッツ工科大学、1992年)。愛知県出身。
生誕 |
1960年7月24日(64歳) 愛知県名古屋市 |
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国籍 | 日本 |
研究機関 |
ブリティッシュコロンビア大学 京都大学経済学部 大阪大学大学院経済学研究科 一橋大学大学院経済学研究科 名古屋大学大学院経済学研究科 |
研究分野 |
マクロ経済学 金融経済学 財政学 金融論 |
母校 |
京都大学経済学部 マサチューセッツ工科大学 |
博士課程 指導教員 |
John C. Heaton オリヴィエ・ブランチャード |
影響を 受けた人物 | 西村周三 |
受賞 |
紫綬褒章 日本経済学会・石川賞 石橋湛山賞 日経・経済図書文化賞 エコノミスト賞、他 |
実証分析の功績をあげた50歳以下の研究者に贈られる、日本経済学会・石川賞を2007年に受賞した。
一橋大学での講義は主に「マクロ経済学」「金融ファイナンス」「金融経済論」などを担当する。講義やゼミナールでの指導は厳しいことでも知られる[誰によって?]。
日本の低生産性企業は低金利で延命させるべきではなく、金利を上げて淘汰すべきであると主張している[6]。
日本経済について「1997-2002年の金融危機と異なり現在(2013年)の日本は劇薬が必要なほどの危機にない」と述べ、2013年現在の物価下落(デフレーション)も緩やかに安定しているとみている[7]。また「日本の生産年齢人口1人当たりの労働生産性は他の先進国よりも高い伸びを示している」とし「すでに非常に豊かな国になってしまった日本は、それに見合った競争力が必要である」と述べている[7]。
日本のデフレーションについて「デフレは続いているが、年率1.1%程度の軽微なものだ」と述べている[8]。また、日本のデフレの原因について「資源価格の上昇と競争力の低下による海外への所得流出にある」とし「金融政策で克服するのは難しい」と述べている[7]。
日本銀行の巨額の日本国債買い入れによる量的金融緩和政策(量的・質的緩和政策)は「市中に資金が回らないため実体経済にはあまり影響がなく、物価が上がるとはなかなか思えない」と指摘している[7]。巨額の債務を抱えた日本経済の実態を反映し、長期金利が反転急上昇するリスクに対して「金利が連続的に上昇するのは問題ないが、(一気に)0.5パーセントなど非連続に上昇すれば本当に大変だ」と警戒した[7]。
他にも著書多数。
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