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櫻井 義秀(さくらい よしひで、1961年4月18日[1] - )は、日本の宗教学者、北海道大学教授。研究分野は、宗教社会学、アジア社会研究。
人物情報 | |
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生誕 |
1961年4月18日(63歳) 日本・山形県上山市 |
学問 | |
時代 | 20世紀 - 21世紀 |
活動地域 | 日本 |
研究分野 |
宗教学 宗教社会学 アジア社会研究 |
研究機関 |
北海道大学 北星学園大学 藤女子大学 チュラロンコン大学 マハーサーラカーム大学 香港大学 |
主な業績 |
『東北の開発と文化再編』 『「カルト」を問い直す』 『東北タイの開発僧』 『霊と金』 『死者の結婚』 『カルト問題と公共性』 『人口減少時代の宗教文化論』 |
影響を受けた人物 | 鈴木栄太郎・喜多野清一 |
学会 |
日本社会学会 日本宗教学会 日本タイ学会 国際社会学会 国際宗教社会学会 北海道社会学会 日中社会学会 American Academy of Religion |
山形県上山市生まれ。1980年、山形県立山形東高等学校卒業[1][2]、84年北海道大学文学部哲学科宗教学専攻卒業[1]、87年北海道大学大学院文学研究科行動科学専攻博士後期課程中退[1]、北星学園女子短期大学家政学科専任講師[1]、92年北海道大学文学部講師(人間行動学講座)[1]、96年助教授(社会システム科学講座)[1]、2004年教授。2005年度博士論文「東北タイの開発と文化再編」で北海道大学から博士号[3]。北海道大学出版会理事長[4]。日本宗教学会常務理事[5]。2011年から2年の任期で北海道社会学会会長[6]。「宗教と社会」学会会長(2009-2011)[7]。藤女子大学非常勤講師[8]。チュラーロンコーン大学、マハーサーラカーム大学、香港大学の客員教授を歴任。北海道大学出版会理事。北海道大学ハラスメント相談室長。日本脱カルト協会理事を務める[9]。
近年は日蓮宗で得度をした[10]。2023年4月15日から5月19日にかけて、日蓮宗信行道場の行を成満し、得度から約2年半で日蓮宗教師になった[11]。
統一教会(世界基督教統一神霊協会、世界平和統一家庭連合)の青春を返せ裁判において、櫻井の論文「オウム真理教現象の記述をめぐる一考察-マインド・コントロール言説の批判的検討」(『現代社会学研究』9:74-101頁、1996年)が、マインドコントロールの存在を否定する論拠として統一教会に利用される。その後、カルト被害者やカルト問題を扱う弁護士などの立場を重視したカルト研究を始める[12]。
大学キャンパス内におけるカルトの勧誘に対して注意喚起を行っている。統一教会、オウム真理教、アレフ、ひかりの輪、摂理、親鸞会、顕正会、日本キャンパスクルセードなどの一部の宗教団体については、団体名を挙げて批判している[13]。大学祭においても幸福の科学が心理研究会と称する勧誘を行うことに対して注意を促し、大学祭が正体を隠した勧誘の場に利用されないようにアドバイスを行うなどカルト対応を行った[14]。また場合によってカルト対策として「保護説得」を容認するとの発言をしている[15]。
櫻井の研究には、論文の盗用や捏造ととられかねないものもあると言われる。そのため研究不正をたびたび疑われてきたことを、櫻井自身が自著の中で述べている[16]。
『「カルト」を問い直す』に対して米本和広が質問状を出し、批判を行っている[17]。
統一教会の関連団体「天宙平和連合」日本事務次長の魚谷俊輔は『統一教会』と『大学のカルト対策』に対して批判的な書評を連載している[18][19]。
2010年11月、中西尋子との共著作『統一教会』を紹介した「韓国農民にあてがわれた統一教会・合同結婚式 日本人妻の「SEX地獄」─<衝撃リポート>北海道大学教授らの徹底調査で判明した戦慄の真実(『週刊ポスト』小学館2010年6月4日号)に対して、統一教会が記事発刊元の小学館に対して名誉棄損で提訴した。2013年2月20日東京地裁は記事見出しについて原告側の主張を認め、名誉棄損などについては棄却[20]。
2016年7月25日、摂理から「カルトの被害をどう食い止めるか」(『中央公論』2006年10月号142-149頁)と「キャンパス内のカルト問題」(『高等教育ジャーナル』2007年15号1-13号)を中心とする櫻井の論文に捏造、科学研究費の不正使用があると申し立てを受けた。北海道大学は予備調査において櫻井は調査データおよび出張記録を提出、北海道大学は不正に当たらないと判定している。同年8月には『死者の結婚』に指導学生の卒業論文からの盗用箇所があるとして不正申し立てを受けた。櫻井は、指導学生からの引用の了承を証明する証拠はないものの、指導学生が務める出版社で書評を掲載された際のメールのやり取りを提出し、北海道大学は不正に当たらないと判定している。後日、同じ内容の盗用申し立てが、『死者の結婚』の出版社である北海道大学出版会に対して行われている。さらに櫻井のホームページ上で学歴詐称に相当する記載があるとの申し立てを受けるが、櫻井は誤記であると主張する。これらの申し立てを受けた体験から、櫻井は、研究不正における時効と免責の必要性を主張する[21]。
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