桜デパート(さくらデパート)は、かつて存在した日本の百貨店。鹿児島県鹿屋市に本店を置き、大隅半島では唯一の百貨店(日本百貨店協会加盟[3])であった。
1945年(昭和20年)12月8日に桜商会として進駐軍向け土産物店を個人創業[2]。
1948年(昭和23年)12月に有限会社桜商会として法人化し[2]、1952年(昭和27年)11月に株式会社桜商会に改組した[2][4]。
1953年(昭和28年)12月1日に株式会社桜デパートと商号変更を行い[5]、、同日に[6]鉄筋コンクリート造2階建て・850m2の店舗を完成させた[2]。
1956年(昭和31年)7月1日に[5]3階建て・3,075m2まで増床[2]。1960年(昭和35年)4月に4階建て・4,950m2まで増床[2]。1965年(昭和40年)11月に5階建て・5,250m2まで増床した[2]。1975年(昭和50年)3月には新消防法への適用と共に店舗を約2倍に拡張した[7]。
この間の1974年(昭和49年)4月には寿屋と資本提携し[8]、救済される形でその系列下に入った[9]。
大隅半島初のショッピングセンターであるプラッセだいわ鹿屋店が開業した1991年(平成3年)12月5日にショッピングプラザさくら(寿店の増床計画)の構想を南日本新聞の紙面上で広告として発表し[10]、1993年(平成5年)1月29日には大規模小売店舗法に基づく出店届を提出したが[11]実現には至らなかった。
1994年(平成6年)8月31日に鹿屋本店が閉店[12]。1998年以降は寿屋とくらし館が5店舗の営業権を継承して営業を続けた[13]。
しかし、親会社だった寿屋の構造改革に伴い、1999年(平成11年)12月21日の臨時株主総会で解散を決議した[14]。大隅半島の倒産企業における負債金額の規模では丸栄建設(2008年破綻)に次ぐ[15]。1994年8月末時点の資本金は8,500万円、従業員数は110人であった。
1980年代までの鹿屋市で買い物といえば、鹿屋市中心部にあった桜デパートや遠矢百貨店、タイヨーが一般的であったが、1991年(平成3年)の市役所の移転や1992年(平成4年)の国道220号鹿屋バイパスの全線開通などを機に、衰退の一途をたどった。現在の鹿屋市付近の買い物は鹿屋バイパス沿いのロードサイド店舗が中心となっている。[要出典]
1989年時点[16]。
- 本部所在地:鹿児島県鹿屋市寿四丁目14番26号
- 資本金:8,000万円
- 店舗数:8
- 従業員数:435人
- 平均年齢:27.6歳
- 関連企業:ラッキーマート、桜外食
1998年以降は寿屋が営業権を貸借していたが、同社の倒産に伴いいずれも2002年2月に閉鎖された。
鹿児島県
鹿屋市
- さくらデパート鹿屋本店(鹿屋市北田本通り[18]、1953年(昭和28年)12月1日開店[19] - 1994年(平成6年)8月31日に鹿屋本店が閉店[12])
- 1956年(昭和31年)7月1日に[5]3階建て・店舗面積3,075m2まで増床[2]。
- 1960年(昭和35年)4月に4階建て・店舗面積4,950m2まで増床[2]。
- 1965年(昭和40年)11月に5階建て・店舗面積5,250m2まで増床した[2]。
- 1975年(昭和50年)3月には新消防法への適用と共に店舗を約2倍に拡張した[7]。
- 本店の店舗は地上7階建てでありいわゆるデパ地下も存在した(朝日新聞記事に基づく、1973年時点は4階建て[要出典])。敷地面積は2,385平方メートル、店舗面積は9,000平方メートル。
- 1994年(平成6年)8月31日をもって休業し、再開店することなった。
- 1994年(平成6年)9月に閉鎖された後10年ほどそのままの状態であったが、再開発施設『リナシティかのや』の建設に伴う周辺整備により2005年3月までに取り壊された。本店敷地は鹿屋市が2億7,961万円で取得。現在は『まちなかパーク』として整備され駐車場として利用されている。
- 店舗面積265m2[20]
- 延床面積1,619m2[21]、店舗面積1,076m2[21]
- 現マックスバリュ西原店。[要出典]
- 店舗面積3,361m2[22]
- 店舗面積265m2[20]
- (2代目)さくらデパート寿店(鹿屋市寿町4-14-26[23]、1980年(昭和55年)11月21日開店[23])
- 敷地面積11,800m2[23]、店舗面積5,500m2[23]、駐車台数約500台[23]
- 3階建て[23]
- 寿屋鹿屋店として営業。[要出典]
肝属郡
- 店舗面積400m2[19]
- ラッキーマートとして営業。[要出典]
- 大根占店 - ラッキーマートとして営業。[要出典]
- (株)桜開発グループ(鹿屋市北田町2-9[31])
- 「桜観光」のブランドで展開した旅行業の他、不動産賃貸業や建設業、携帯電話や呉服などの販売も手掛けていた[32]。
- 2020年(令和2年)8月6日に鹿児島地方裁判所鹿屋支部より破産開始決定を受けた[32]。
- (株)さくらストアとして設立され、1967年(昭和42年)8月に志布志桜デパート(株)へ商号変更した[34]。
『デパート・ニューズ調査年鑑 1969年度版』 デパートニューズ社、1969年。pp316
『西日本会社要覧 昭和41年版』 西日本新聞社、1966年5月30日。pp446
『繊維小売年鑑 1965年版』 繊維小売年鑑刊行会、1964年。pp723
“創立30周年特別企画 会員百貨店のあゆみから(その11)九州(Ⅱ)”. 日本百貨店協会通報 455号 (日本百貨店協会) (1978年9月20日).pp50
倉本長治 『あなたも成功できる』 東都書房、1957年7月。pp178
『鹿児島年鑑 昭和51年版』 南日本新聞社、1976年5月30日。pp343
建野堅誠 『日本スーパー発達史年表-4-』 長崎県立国際経済大学論集 20号(3-4) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1987年3月)。pp62
“九州拠点に〝流通戦国〟の「豪族」めざす寿屋”. 実業之世界 1981年9月号 (実業之世界社) (1981年9月1日).pp40
“プラッセだいわ鹿屋店開業対抗セール広告”. 南日本新聞 (南日本新聞社). (1991年12月5日) pp朝刊14
“経済日誌(1月)”. 地域経済情報 1993年2月号 (鹿児島地域経済研究所) (1980年6月).pp43
“桜デパート本店 あすから休業 再開計画未定、雇用は継続”. 南日本新聞 (南日本新聞社). (1994年8月31日) pp朝刊8
“寿屋とくらし館が桜デパート5店舗の営業権を貸借”. 南日本新聞 (南日本新聞社). (1998年1月22日) pp朝刊8
“壽屋、桜デパートなど関連3社を清算”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年2月11日) pp4
『南日本新聞』 南日本新聞社、2008年6月22日朝刊1面。記事では丸栄建設グループ3社の合計としている。
(求人広告)『南日本新聞』1989年7月3日朝刊27頁。
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『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp625
『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp618
『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1996年版』 東洋経済新報社、1996年。pp
“昭和54年度 大規模小売店舗法施行状況”. 九州商工時報 1980年6月号 (九州商工協会) (1980年6月).pp14
“桜デパート寿店新規開店”. 日本百貨店協会会報 1980年12月号 (日本百貨店協会) (1980年12月).pp44
『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1996年版』 東洋経済新報社、1996年。pp1601
北沢淳 『大型店の届け出史上最高に 94年の新増設動向(上) 第2種急増がけん引役 運用緩和で専門店に勢い』 日経地域情報 No.218増大号(日経産業消費研究所) (1995年4月)。pp24
『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2002年版』 東洋経済新報社、2002年。pp1697
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『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 1996年版』 東洋経済新報社、1996年。pp1575
“新設大規模小売店舗一覧表”. 九州商工時報 1975年7月号 (九州商工協会) (1975年7月).pp19
『鹿児島年鑑 昭和51年版』 南日本新聞社、1976年5月30日。pp685
『鹿児島年鑑 昭和51年版』 南日本新聞社、1976年5月30日。pp709
- 『鹿児島大百科事典』 南日本新聞社、1981年。
- 『南日本新聞』
- (求人広告)1989年7月3日朝刊27頁。
- (プラッセだいわ鹿屋店開業対抗セール広告)1991年12月5日朝刊14頁。
- 「桜デパート本店 あすから休業 再開計画未定、雇用は継続」 1994年8月31日朝刊8頁。
- 「寿屋とくらし館が桜デパート5店舗の営業権を貸借」 1998年1月22日朝刊8頁。
- 「旧桜デパート解体に着手」 2005年1月4日朝刊25頁。
- 『朝日新聞』 2004年12月14日35頁、鹿児島版。
- 鹿屋市の桜デパート - 南日本新聞公式ウェブサイト内「懐かしフォトギャラリー」。1973年11月時点の外観。