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日本のポータルサイト ウィキペディアから
ライブドア(英: livedoor)は、ミンカブ・ジ・インフォノイド傘下の株式会社ライブドアが運営するインターネットメディア群のポータルサイト、およびサービスブランド[2]。かつては検索エンジン・メールサービス・天気予報等を擁する総合ポータルサイトとして運営されていた。
URL |
www |
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言語 | 日本語 |
タイプ | インターネットメディアのポータルサイト |
運営者 |
ライブドア(1999 - 2002年) オン・ザ・エッヂ→エッジ→ライブドア(2002 - 2007年) ライブドア(2007 - 2012年) NHN Japan→LINE(2012 - 2022年) ライブドア(2022年 - ) |
設立者 | ライブドア |
収益 | 広告、有料サービス利用料など |
営利性 | 営利 |
登録 | 任意 |
開始 | 1999年11月29日 |
ライブドアは、1999年に前刀禎明率いるライブドア社(初代)が無料ISPとして開始した同名のサービスに付随して公開された総合ポータルサイトが始まりである。開始当初から存在したのは検索フォーム・天気予報・ニュースなどであった。2000年8月にはメールサービスを開始。
2002年に、堀江貴文率いるオン・ザ・エッヂ(→エッジ)が、経営破綻したライブドア社(初代)からライブドア事業を譲受。当初のライブドアはISP事業に付随するポータルサイトにすぎなかったが、2003年にはエッジが提供していたすべてのウェブサービスをライブドアブランドに統合する[3]。同年、ブログサービス「livedoor Blog」を開始。
2004年、エッジがライブドアに社名変更、同社の事業セグメントにネットメディア事業が設定されることとなり、名実ともに同社の主力事業として戦略的に拡充が続けられた。同社によるニッポン放送の敵対的買収事件の際には、堀江がライブドアをYahoo! JAPANと同等の規模に押し上げる構想を語る[4]など、Yahoo! JAPANのような総合ポータルサイトの構築を強く意識した運営が行われていたとされる[5]。
ライブドア社(2代目)の活動がピークを迎えた2005年頃には、メールや検索サービスをはじめ、eコマース(ショッピング・オークション)や金融サービス(証券・FX・先物)なども擁するサービスブランドへと発展したが、2006年のライブドア事件を経て堀江はライブドア社(2代目)の経営から退くこととなる。その後、同社の事業は整理売却されることとなり、2007年にはポータルサイト事業のみがライブドア社(3代目)として分社化され、ポータルサイトのライブドアもCGMを意識した構成に移行することとなる[5]。
2010年にライブドア社(3代目)がNHN Japan(→LINE)に買収されて以後は、同社のポータルサイト事業として存続していた。2013年にはメールサービスが終了し、2015年には翻訳サービスが終了。2019年にはヤフーを擁するZHDとLINEが経営統合したことで、ZHDグループ傘下にYahoo! JAPANとライブドアの2つのポータルサイトが併存する状態となっていた。
2020年には検索サービス・天気予報が終了。総合ポータルサイトの根幹となるサービスの終了を経て、ライブドアは総合ポータルサイトからニュースとブログのみを提供するメディアポータルサイトに変遷して存続する状況となっていた。2022年にはLINE社の事業再編に伴ってミンカブに事業譲渡され、ライブドアはミンカブの手がけるメディア事業の一角に位置づけられることとなった。2月14日にはライブドア社(4代目)のエグゼクティブ・アドバイザーに堀江が就任。
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