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「東洋棉花」はこの項目へ転送されています。祖業である棉花部門を分社した同名の子会社については「トーメン#概要」をご覧ください。 |
株式会社トーメン(TOMEN Corporation、1990年までは TOYO MENKA KAISHA, LTD.)は、かつて存在した日本の総合商社。2006年4月1日に、豊田通商と合併し消滅した。東京証券取引所、大阪証券取引所第1部に上場していた[2]。
1920年に三井物産棉花部長であった児玉一造が中心となり、部の業務を継承し東洋棉花株式會社[注釈 1]として創立。上海租界で莫大な利益を上げた企業の中心的な存在で、豊田紡織、日清製粉等の上海進出も支援した名門企業。正田貞一郎や黒田慶太郎もこの上海租界で稼いだ上海人脈の一員であった。
三井物産は、トヨタ紡織株式会社の創始者、豊田佐吉の紡績業進出を援助し、児玉一造も豊田家との親交を深めた。児玉一造の実弟の児玉利三郎は豊田佐吉の長女愛子の婿養子(豊田利三郎)となり、後にトヨタ自動車工業株式会社の初代社長に就任した。これらの人脈やメインバンクが東海銀行であったことなどが、後に同社の筆頭株主となる豊田通商との合併に繋がった。なお、表面上は対等合併の形を取ったが、合併直前の財務面を中心とした経営状況に鑑みれば豊田通商による事実上の救済合併に近いものであった[注釈 2]。ただ、規模は大きくともトヨタグループ内の商品調達部門の域を出ず、グループ外の商権をほとんど持たなかった豊田通商にとっては、グループ外の多方面に商権を有していた当社との合併が、その後の成長と総合商社への脱皮に大きく寄与することとなった。
[2]
- 1920年 東洋棉花株式會社として創立。初代会長藤瀬政次郎。
- 1950年 東京証券取引所・大阪証券取引所に上場。
- 1970年 社名を東洋棉花株式會社から、株式会社トーメンに変更(但し、英文表記の“TOYO MENKA KAISHA, LTD.”は変更せず)。
- 1990年 CI導入。従来の社章(井桁に、綿を表すCottonの“C”を配したマーク)を廃止し、新しいロゴマーク(TOMENの上に、アーク(弓)を配したもの)を制定、同時に英文表記も“TOMEN Corporation”に変更。
- 2000年 豊田通商と資本・業務提携をし、第三者割当増資により同社が75億円を出資。
- 2004年 豊田通商とトヨタ自動車が、第三者割当増資で100億円を出資。
- 2006年4月1日 豊田通商に吸収合併され解散[3]。
会長
- 藤瀬政次郎(1920年4月15日~1927年1月7日)
- 児玉一造(1927年3月15日~1930年1月30日)
- 山崎一保(1934年7月10日~1936年1月10日)
- 権野健三(1936年1月10日~1940年12月21日)
- 塚田公太(1940年12月21日~1945年12月5日)
社長
- 浅山伊三郎(1945年12月5日~1946年6月29日)
- 前田保勇(1946年6月30日~1953年2月25日)
- 鈴木重光(1953年2月25日~1962年6月26日)
- 香川英史(1962年6月26日~1971年5月31日)
- 安本和夫(1971年5月31日~1977年6月30日)
- 武内俊夫(1977年6月30日~1986年6月27日)
- 北村恒夫(1986年6月27日~)
- 松川保雄
- 辻明弘(1997年~2000年3月31日)
- 田代守彦(2000年4月1日~2003年6月)
- 蔭山真人(2003年6月~2006年)
- 小説「炎の商社マン」(小林真一著)は、著者が当社に勤務していた当時の体験を元に書かれている。
- 幸福の科学グループ創始者兼総裁・大川隆法がかつて勤務していたことでも知られる。
- 1981年4月入社、1982年8月からニューヨーク支店で勤務の後1983年8月本社勤務、1984年3月名古屋支店勤務後1986年7月退社[4]。大川の自伝的映画『夜明けを信じて。』にて当時のトーメンが東鳳商事として描かれている。
- なお、当初の芸名の由来は、メンバーの出身地である高知県高知市において当社が開発を手がけた「トーメン団地」と呼ばれる(正式な地名は高知市一宮東町)住宅地に由来するもので、全くの無関係というわけではない。
- なお、当社の開発により「トーメン団地」と名付けられた住宅地は高知県の他、奈良県や北海道にも存在する。
注釈
その後1990年にトーメンの棉花部門は「東洋棉花株式会社」として分社化、「トーメン」への改称後二十年の歳月を経て創業時の社名が復活した形となった。同社は現在も豊田通商の子会社として存続している。
2005年10月28日に合併の基本合意がされた際の両社連名の「合併の基本合意に関するお知らせ」には「対等の精神で本合併に臨み」とあるが、企業合併に際してのこのような公式見解は被合併側の「顔を立てる」ための形式的・儀礼的表現に過ぎない場合が多い。
出典
沼田健哉著『幸福の科学の研究』桃山学院大学社会学論集、1990.12