ぼてぢゅう（Botejyu[1]）は、お好み焼の飲食店チェーンの名称。現在は「ぼてぢゅうグループ」と「大阪ぼてぢゅう」の2社が名乗る。店名は、お好み焼きを「ぼて」と返し、「ぢゅう」と焼くリズムに由来する。
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沿革・概要
1946年（昭和21年）6月に、西野栄吉夫妻が大阪市西成区玉出に開業したお好み焼き店「ぼてぢゅう」が起源である。店といっても、自宅の軒先に置いたテーブル3台のみであり、屋台に近い規模であった。「とん玉」や「いか玉」をはじめ、焼きそば、鉄板焼、玉子巻などメニューが充実していたことで、玉出近辺では評判の店だった。
1953年（昭和28年）、宮原勝一の出資により宗右衛門町に店舗を構え「玉出ぼてぢゅう」と名乗る。同店は大阪で初めてカウンター方式を採用したほか、宗右衛門町という場所柄、水商売の女性からも支持され、彼女らの口に合うようマヨネーズとからしの味付けを考案し、後に広く受け入れられるようになった。
1957年（昭和32年）、西野は宮原と袂を分かち、同じ宗右衛門町に「ぼてぢゅう総本家」を開業。その後も創業時のメニューを守り、モダン焼きのほか変わり種メニューも加えるなど、「お好み焼きの本家」としての店舗経営を進めたが、2009年（平成21年）5月に破産・廃業した。
西野が去った後、「玉出ぼてぢゅう」は「大阪ぼてぢゅう」と屋号を改め、現在に至る。
ぼてぢゅうグループ
1962年（昭和37年）7月、西野の玉出時代からの常連客で、薬品会社を経営していた北村貞次が「ぼてぢゅう総本家」の暖簾分けとして創業した。
開業当初から積極的に全国展開を進め、1964年（昭和39年）4月にはぼてぢゅうチェーン統括本部を設置[2]。1965年（昭和40年）に渋谷東急プラザ B2Fに出店したのを皮切りに、東京と関西を中心にチェーン展開を進める[3]。
2001年に栗田英人氏がCEOに就任以降、世界ブランドに向けた総合強化を図ることを目的に、アジアを中心に積極的な海外展開を推し進めている[4]。海外で日本のご当地グルメを提供する店舗の出店数を増やすほか、現地企業と提携し、食材の現地調達に対しても積極的な姿勢を持っている[5]。
2009年にぼてぢゅう総本家が廃業した後は、「ぼてぢゅう」の商標権などすべての権利を引き継いでいる[6]。
2017年にグループ化。現在の正式社名はBOTEJYU Group ホールディングス株式会社で、本社は大阪市西成区岸里。店舗運営会社の大阪フードや東京フードなど関連企業5社を合わせ「ぼてぢゅうグループ」を名乗る[7]。
「ぼてぢゅう」の他に、「BOTEJYU」「JAPAN TRAVELING RESTAURANT」「道頓堀 くり田」「てっぱん屋台」「全国グルメ屋台」「丼ぶり屋台」「BASTA HiRo」など多くのブランドを国内外に展開している。大阪道頓堀に総本店を置き、2024年12月時点で国内50店舗、海外（フィリピン・ベトナム）125店舗の合計175店舗を構える[8]。「ぼてぢゅう」「BOTEJYU」商標権ホルダーとして、異業種とのコラボレーションも積極的に行い、ブランド力を活かした様々な商品を開発・販売している[9][10]。
またご当地グルメを通じた地域活性化にも注力し、「日本が恋しくなる料理」をテーマにしたJapan Traveling Restaurant®を通じて、全国各地のB級グルメ、ご当地グルメの発信を強化している[11]。
経営理念
社是に「桃李成蹊」を挙げており 、日本の食文化を守って牽引することをビジョンとして掲げている[12]。
ご当地グルメによる地域活性化だけでなく、世界に日本食文化を広げることを使命のひとつに挙げている[13]。
その背景には、お好み焼は戦後復興期に生まれて食文化として根付いたことがあり、同様に日本各地に根付いたご当地グルメと文化背景を通じた地域活性化を目指している[14]。
また、「世界の多様な人と一緒に成長する」という考えのもと、ダイバーシティを推進しており、多様な年齢や性別、学歴、国籍を受け入れることでダイバーシティ経営を目指している[15]。
大阪ぼてぢゅう
大阪市中央区難波に本社を置くぼてぢゅうコーポレーションが運営。 かつては梅田や関東地区にも店舗展開していたが現在は縮小し、2024年現在、御堂筋を挟んで東側・難波本通に「本店」1店舗を構える。 「上方お好み焼きたこ焼き協同組合」の会員企業である。
「ぼてぢゅう」の商標に関しては、昭和55年10月2日にぼてぢゅうグループとの和解が成立しており、関西以西の地域において「ぼてぢゅう」 の標章を使用することを認められている[16]。
その他個人店
ぼてぢゅうの商標を巡る過去の問題
「ぼてぢゅう」の商標をめぐって、ぼてぢゅうグループは北山食品工業株式会社の「ぼてぢゅう総本家」商標使用の差し止めをおこない勝訴している[17]。
この件は暖簾（屋号）を用いた独立を認める「のれん分け」という商習慣に端を発した問題といえる。
脚注
外部リンク
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