アメリカ研究

アメリカ研究（アメリカけんきゅう、英語：American studies）は、アメリカ合衆国の歴史・文化・社会・政治・経済・教育などについて総合的に研究する学問である^[1][2]。

研究状況

アメリカ研究は学際研究と地域研究の要素を兼ね備えており、アメリカ文学研究を発展させてアメリカの文化や文化史を研究するものや、第2次大戦中にアメリカで発展した地域研究的アプローチをとるものなどがある^[1]。
本来はアメリカ合衆国に焦点をあてた研究であるが、近年は研究者も増加し、大西洋諸国の歴史に加え世界の国々との関係も研究対象に含まれるようになるなど、研究領域は多岐に渡り、アメリカを総合的に研究するとした当初の趣旨から離れる傾向もみられる^[1]。

日本での研究

日本の大学におけるアメリカ研究は、アロンゾ・バートン・ヘボンの寄附によって1923年8月に東京帝国大学法学部に設けられた「米国憲法・歴史及外交講座」講座（通称ヘボン講座）がその嚆矢とされる^[3]。アメリカ研究専門の機関は、1939年に設立された立教大学アメリカ研究所が最初の研究機関であり^[4]、アメリカ研究のための大学の学科としては、1951年に東京大学教養学部に設置されたのが最初である^[1]。

近年の日本では、1985年のプラザ合意以降、日米貿易摩擦を背景とした経済的な観点を主体とした活発な議論も行われてきたが、学術的研究に専念するアメリカの研究者との間でも乖離がみられ、両者の統合や協力が求められてきた背景もある^[1]。