長崎造船短期大学

長崎造船短期大学
大学設置	1950年
創立	1943年
廃止	1968年
学校種別	私立
設置者	学校法人長崎造船短期大学
本部所在地	長崎県長崎市綱場町536
学部	造船科; 機械科; 電気科
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長崎造船短期大学（ながさきぞうせんたんきだいがく、英語: College of Naval Architecture of Nagasaki^[1]）は、長崎県長崎市綱場町536に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1968年に廃止された。大学の略称は造船短大。

概要長崎造船短期大学, 大学設置 ...

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大学全体

長崎県長崎市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人長崎造船短期大学^[2]。
国内で最初に認可された短期大学149校^{[注 1]}の1校として、1950年に1学科2専攻、入学総定員80名体制で開学した^[3]。その後は学科の増設もあり最終的には3つの学科を置くようになった。全学科、修業年限が昼間部3年制。
1964年度の入学生を最後に^{[注釈 1]}、1968年に短期大学としての使命を終える^[6]。

教育および研究

全国で唯一、造船工学に関する専門教育をおこなっていたところに特色がある^{[注 3]}。
ほか、右記資料も参照^{[注 4]}。

学風および特色

男子学生のみ在籍していたようである^{[注 5]}。

1942年
- 12月8日川南高等造船学校の設立が認可される。
1943年
- 4月1日 - 川南高等造船学校を長崎港外香焼島^{[注 6]}に開校（造船工学科、機械工学科を設置。）
1944年
- 10月1日 - 川南造船専門学校に改称。
1945年
- 3月1日 - 長崎造船専門学校に改称。
1949年
- 10月文部省^{[注釈 2]}に短期大学^{[注 7]}の設置認可に関する申請を以下の通り行う^{[注 8]}。
1950年
- 3月14日左記を以て短期大学の設置が文部省^{[注釈 2]}より認可される^[12]^[13]。
- 4月1日左記を以て長崎造船短期大学が以下の学科体制にて開学する^{[注 9]}。
  - 造船科^[16]
    - 造船専攻入学定員20名
    - 機械専攻入学定員60名
1951年
- 3月9日財団法人長崎造船専門学校を学校法人長崎造船短期大学へ変更^[17]。
1954年
- 5月1日学生数^[18]
  - 造船科 105^{[注釈 3]}
1962年
- 4月1日長崎市網場町へキャンパス移転。造船科の各専攻課程を以下の通り変更^[19]。
  - 造船専攻入学定員20名→造船科入学定員40名^[20]　
  - 機械専攻入学定員60名→機械科入学定員70名^[20]
- 同以下の学科を増設する^[19]。
  - 電気科入学定員40名^[20]
- 5月1日学生数^[21]
  - 造船科 206
  - 機械科 275
  - 電気科 37^{[注釈 3]}/40
1964年
- 3月4日教職課程が設置される^[22]。
- 4月1日この年度をもって学生募集を最後とする^{[注釈 1]}
- 5月1日学生数^[23] /定員^[24]
  - 造船科 214^{[注釈 3]}/120
  - 機械科 293/^{[注釈 3]}210
  - 電気科 81^{[注釈 3]}/120
1965年
- 5月1日学生数^[25]/定員
  - 造船科 132^{[注釈 3]}/80
  - 機械科 179^{[注釈 3]}/140
  - 電気科 49^{[注釈 3]}/80
1966年
- 5月1日学生数^[26]/定員
  - 造船科 66^{[注釈 3]}/40
  - 機械科 78^{[注釈 3]}/70
  - 電気科 25^{[注釈 3]}/40
1967年
- 5月1日学生数^[27]/定員
  - 造船科 3^{[注釈 3]}/-
  - 機械科 5^{[注釈 3]}/-
  - 電気科 3^{[注釈 3]}/-
1968年
- 3月31日左記をもって正式に廃止となる^[6]。

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所在地

長崎県長崎市綱場町536

組織

学科^{[注 10]}

造船科入学定員40名
機械科入学定員70名
電気科入学定員40名

専攻科

なし

別科

なし

取得資格について

中学校教諭二級免許状（数学、技術）の教職課程が設置されていた^[30]。

研究

『長崎造船短期大学研究報告』^[31]

大学関係者一覧

系列校

附属学校の欄を参照。

長崎造船短期大学附属高等学校を擁していた^[2]。

注釈グループ

[注 1]
昭和40年度より学生募集停止^[4]^[5]^{[注 2]}。
[注 2]
現在の文部科学省。
[注 3]
全て男

補足

[注 1]
うち私立短期大学132校
[注 2]
長崎造船大学へ転換のため。
[注 3]
出典^[7]。ちなみに、明治大学短期大学部には工科の専攻課程として造船専攻が設置されていたが、学生募集を一度も行うこともなく廃止されてしまったので、造船工学に関する専門教育を行ったことがある短期大学は、事実上この長崎造船短期大学だけである。
[注 4]
出典^[8]^[9]
[注 5]
開学から閉学まで年度別に『全国学校総覧』で調べたところ記録上、女子学生が在籍していないことが判明。
[注 6]
現在は1960年代後半の埋め立てを経て陸続きになっているが、その当時は離島であった。
[注 7]
短期大学名 長崎造船短期大学
[注 8]
出典^[10]^[11]。
[注 9]
出典^[14]^[15]
[注 10]
最終募集となった1964年における体制^[28]^[29]。

[1]
CiNii-長崎造船短期大学研究報告-より。
[2]
学校法人名簿昭和40年度より。
[3]
官報 1950年09月14日より。
[4]
短期大学一覧昭和40年度 (短期大学資料)より。
[5]
短期大学教育 (19)より。
[6]
短期大学一覧昭和44年度 (短期大学資料)より。
[7]
短期大学教育 (9)より。
[8]
全国短大・高専職員録昭和39年版より。
[9]
全国短大・高専職員録昭和39年版より。
[10]
文部省a, p. 37.
[11]
文部省b, p. 1.
[12]
文部省c, p. 5.
[13]
短期大学一覧昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
[14]
短期大学一覧昭和25年5月1日現在より。
[15]
文部省d, p. 10.
[16]
私学年鑑昭和26年版より。
[17]
学校法人一覧昭和38年版より。
[18]
文部省'54, p. 1382.
[19]
短期大学一覧昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。
[20]
全国大学職員録昭和37年版より。
[21]
文部省'62, p. 32.
[22]
免許状授与の所要資格を得させるための課程認定（長崎造船短期大学）より。
[23]
文部省'64, p. 35.
[24]
短期大学教育 (18)より。
[25]
文部省'65, p. 39.
[26]
文部省'66, p. 42.
[27]
文部省'67, p. 44.
[28]
短期大学一覧昭和39年度 (短期大学資料)より。
[29]
晶文社'1964.
[30]
現行法令輯覧 26-2巻学事2より。
[31]
長崎造船短期大学研究報告より。

1949年短大設置申請分

全国学校総覧

短期大学受験案内（晶文社）

晶文社編集部『全国短期大学受験案内昭和40年度』晶文社。

長崎総合科学大学#沿革

この項目は、短期大学に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:教育/PJ大学）。

[募集打ち切り-8] [注 1]
昭和40年度より学生募集停止^[4]^[5]^{[注 2]}。

[文部省-17] [注 2]
現在の文部科学省。

[男-30] [注 3]
全て男

[3] [注 1]
うち私立短期大学132校

[理由-7] [注 2]
長崎造船大学へ転換のため。

[11] [注 3]
出典^[7]。ちなみに、明治大学短期大学部には工科の専攻課程として造船専攻が設置されていたが、学生募集を一度も行うこともなく廃止されてしまったので、造船工学に関する専門教育を行ったことがある短期大学は、事実上この長崎造船短期大学だけである。

[14] [注 4]
出典^[8]^[9]

[15] [注 5]
開学から閉学まで年度別に『全国学校総覧』で調べたところ記録上、女子学生が在籍していないことが判明。

[16] [注 6]
現在は1960年代後半の埋め立てを経て陸続きになっているが、その当時は離島であった。

[18] [注 7]
短期大学名 長崎造船短期大学

[21] [注 8]
出典^[10]^[11]。

[26] [注 9]
出典^[14]^[15]

[42] [注 10]
最終募集となった1964年における体制^[28]^[29]。

[1] [1]
CiNii-長崎造船短期大学研究報告-より。

[学法S40-2] [2]
学校法人名簿昭和40年度より。

[4] [3]
官報 1950年09月14日より。

[5] [4]
短期大学一覧昭和40年度 (短期大学資料)より。

[6] [5]
短期大学教育 (19)より。

[TDIS44-9] [6]
短期大学一覧昭和44年度 (短期大学資料)より。

[10] [7]
短期大学教育 (9)より。

[12] [8]
全国短大・高専職員録昭和39年版より。

[13] [9]
全国短大・高専職員録昭和39年版より。

[FOOTNOTE文部省a37-19] [10]
文部省a, p. 37.

[FOOTNOTE文部省b1-20] [11]
文部省b, p. 1.

[FOOTNOTE文部省c5-22] [12]
文部省c, p. 5.

[23] [13]
短期大学一覧昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。

[24] [14]
短期大学一覧昭和25年5月1日現在より。

[FOOTNOTE文部省d10-25] [15]
文部省d, p. 10.

[27] [16]
私学年鑑昭和26年版より。

[28] [17]
学校法人一覧昭和38年版より。

[FOOTNOTE文部省&#039;541382-29] [18]
文部省'54, p. 1382.

[TDIS37-31] [19]
短期大学一覧昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。

[ZZDSS37-32] [20]
全国大学職員録昭和37年版より。

[FOOTNOTE文部省&#039;6232-33] [21]
文部省'62, p. 32.

[34] [22]
免許状授与の所要資格を得させるための課程認定（長崎造船短期大学）より。

[FOOTNOTE文部省&#039;6435-35] [23]
文部省'64, p. 35.

[36] [24]
短期大学教育 (18)より。

[FOOTNOTE文部省&#039;6539-37] [25]
文部省'65, p. 39.

[FOOTNOTE文部省&#039;6642-38] [26]
文部省'66, p. 42.

[FOOTNOTE文部省&#039;6744-39] [27]
文部省'67, p. 44.

[40] [28]
短期大学一覧昭和39年度 (短期大学資料)より。

[FOOTNOTE晶文社&#039;1964-41] [29]
晶文社'1964.

[43] [30]
現行法令輯覧 26-2巻学事2より。

[44] [31]
長崎造船短期大学研究報告より。

[1]

[2]

[注 1]

[3]

[注釈 1]

[6]

[注 3]

[注 4]

[注 5]

[注 6]

[注釈 2]

[注 7]

[注 8]

[12]

[13]

[注 9]

[16]

[17]

[18]

[注釈 3]

[19]

[20]

[21]

[22]

[23]

[24]

[25]

[26]

[27]

[注 10]

[30]

[31]

[4]

[5]

[注 2]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[14]

[15]

[28]

[29]

大学全体

教育および研究

学風および特色

所在地

組織

学科[注 10]

専攻科

別科

取得資格について

研究

大学関係者一覧

系列校

注釈グループ

補足

1949年短大設置申請分

全国学校総覧

短期大学受験案内（晶文社）

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概要

沿革

基礎データ

教育および研究

大学関係者と組織

対外関係

附属学校

注釈

出典

参考文献

関連項目

関連サイト

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