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森本 厚吉（もりもと こうきち、1877年（明治10年）3月2日 - 1950年（昭和25年）1月31日）は、日本の経済学者、教育者、文化生活研究家。
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年譜
- 1877年（明治10年）
- 1890年（明治23年）
- 4月 舞鶴明倫高等小学校卒業
- 1891年（明治24年）
- 5月 横浜英和学校入学
- 1892年（明治25年）
- 6月 横浜英和学校退学
- 1892年（明治25年）
- 9月 東洋英和学校（現：麻布中学校・高等学校の前身）普通科入学
- 1894年（明治27年）
- 6月 東京東洋英和学校普通科卒業
- 1891年（明治24年）
- 5月 横浜英和学校入学
- 1894年（明治27年）
- 6月 横浜英和学校普通科卒業
- 9月 札幌私立北鳴学校第5年級入学
- 1895年（明治28年）
- 3月 札幌私立北鳴学校全科卒業
- 7月 士族森本活造の養子となる、札幌農学校予科第4年級入学
- 1897年（明治30年）
- 7月 札幌農学校予科卒業、同本科入学
- 1901年（明治34年）
- 1903年（明治36年） 7月 洋行のため依願退職
- 8月 米国ジョンズ・ホプキンス大学大学院入学（経済学および歴史学専攻）
- 1905年（明治38年）
- 10月 同大学院退学、ボストン市レットパス講演協会講師となり、米国東部諸学校にて講演
- 1906年（明治39年）
- 1907年（明治40年）
- 7月 米国学事視察のため渡米し、米国連合夏期学校の歴史経済講師に任用され、中部夏期学校で29回講演
- 8月 下旬に帰朝
- 9月 東北帝国大学農科大学[1]予科教授、学長付主事。山角静子と結婚
- 1908年（明治41年）
- 6月 東北帝国大学農科大学助教授
- 1909年（明治42年）
- 10月 日英博覧会出品英文大学一覧編纂委員となる
- 12月 東北帝国大学農科大学教務主任
- 1911年（明治44年）
- 1915年（大正4年）
- 7月 東北帝国大学農科大学で経済学および財政学の講座を担当
- 9月 経済学および財政学研究のため満2年間米国へ留学
- 11月 ジョンズ・ホプキンス大学大学院にフェローバイ・コーテーシーとして入学
- 1916年（大正5年）
- 6月 ジョンズ・ホプキンス大学大学院の選抜により米国名誉学会「ファイ・ベータ・カーパ・ソサエティ」の会員となる。ジョンズ・ホプキンス大学大学院へ博士論文を提出。Ph.D.（経済学）の学位を受ける。
- 1917年（大正6年）
- 7月 依願留学期間を翌年2月28日まで延期
- 1918年（大正7年）
- 1922年（大正11年）
- 7月 農政学および農業経済学講堂主任
- 8月 有島武郎が狩太農場を開放し、その経営を依頼される
- 12月 財団法人文化普及会を設立。事務所を東京市本郷区元町1丁目に置く
- 1924年（大正13年）
- 3月 森本家、札幌より東京に移転
- 1926年（大正15年）
- 7月 文部省より米国に出張を命ぜられ同年11月15日帰朝
- 1927年（昭和 2年）
- 2月 女子文化高等学院を創設（4月開校）、森本静子が院長に就任。
- 1928年（昭和 3年）
- 3月 財団法人女子経済専門学校（学院昇格）を設立し理事長に就任。
- 4月 新渡戸稲造が女子経済専門学校校長に就任。森本厚吉は副校長に就任。
- 6月 北海道帝国大学より欧米各国へ出張を命ぜられる。
- 1929年（昭和 4年）
- 1月 欧米各国を視察して帰朝
- 1931年（昭和 6年）
- 3月 成美高等女学校を付属高等女学校として併合し、新渡戸稲造が校長に就任
- 1932年（昭和 7年）
- 3月 北海道帝国大学教授を依願退職
- 1933年（昭和 8年）
- 10月 新渡戸稲造校長がカナダにて逝去し、専門学校および付属高等女学校校長に就任
- 1946年（昭和21年）
- 2月 長野県に木曽産業学校を設置、戦災復興事業に着手。
- 4月 木曽産業学校を開校し文化普及会工場とする。東京経専幼稚園を開園。
- 1947年（昭和22年）
- 4月 桃園町邸宅がGHQに接収される。新学制により東京経専中学校、同高等学校校長に就任。
- 1950年（昭和25年）
学位
- 1916年（大正5年）6月：Ph.D.（経済学）（ジョンズ・ホプキンス大学）
- 1918年（大正7年）7月：法学博士（北海道帝国大学）
主な著書
- 『リビングストン』警醒社 1901.3（有島武郎と共著）
- 『The Standard of Living in Japan』ジョンズ・ホプキンス大学 1918
- 『生活問題』同文館 1920.3
- 『ほろびゆく階級』同文館 1924.7
- 『成長する愛の生活』同文館 1924.8
- 『話方の経済』広文堂 1925.6
- 『アパートメント・ハウス』文化普及会 1926.1
- 『今日の問題』文化普及会 1927.2
- 『苦悶の経済生活』広文堂 1929.11
- 『家政学通論』大明堂書房 1949.5
関連人物
参考文献
脚注
外部リンク
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