商学

商学（しょうがく、英: Commercial Science）とは、販売者と消費者を結びつける商業そのものについて学ぶ学問であり、それに伴う「マーケティング」「流通」「金融」「会計」などを研究の対象とする。近似の分野として、社会全体の経済の動きや仕組みを研究する経済学や、経済活動を行う組織の仕組みやマネジメントを研究する経営学などがある^[1]。

交換と取引に関する学問に注目した歴史学であるという説もある。福澤諭吉により江戸時代の商取引慣習に簿記を初めて導入した簿記講習所、現在の一橋大学の源流である商法講習所、三菱財閥が設立した三菱商業学校（慶應義塾分校）、桐原捨三（慶應義塾出身）を所長として設立された大阪商業講習所（現・大阪公立大学、大阪市立大学）等の官民の教育機関を通して、明治期から商学に関する学問体系が確立してきた。

現在、大きく分けて3つの分野に大別される。

流通・マーケティング
会計
金融・財政

他にも、必要に応じ経済法や労働法といった法律制度、地理学、通信、観光、また貿易実務英語など、商業に関することのほとんどが研究対象とされる。実際の商業と深く結びついており、もともと実学の性格が色濃い学問であると言える^[2]。学術団体については、1951年4月21日、日本商業学会が慶應義塾大学教授向井鹿松を初代会長として設立された^[3]。

通常、大学では、商学部あるいは経営学部でこれを学ぶことが出来る。経済学部のなかに「商学科」がある大学もある^[4]。かつては、東京大学経済学部にも、商業学科があったが「経営学科」に改称された^[5]。

商学部（又は経営学部）において、取り扱う分野の幅が広いのも一つの特徴で、各大学の商学部・経営学部によって開講科目が異なっていたり、分野によっては開講科目の豊富さにばらつきも見られる。この辺りの事情が経済学部と対照的である。

経済学関連については、ミクロ経済学（かつては、マルクス経済学とドイツ商業学）を重視し、必須又は選択必須科目であることが多い。

令和の日本の文教政策では高大連携がなされた。したがって、商業高等学校から大学進学し、商学を学ぶ学生が増加している。商業高等学校卒業生は商業高等学校在学中から税理士試験や公認会計士試験の受験勉強をしている。大学進学後も、引き続き、商学の学習を進め、会計大学院進学や税理士試験免除大学院にて税理士科目免除(院免除)をしている。