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アンセム ウォン（ANSELM WONG、1985年5月6日 - ）は、日本在住の経営者。アジア開発キャピタル株式会社元代表取締役社長。 アジアインベストメントファンド株式会社代表取締役社長。マレーシア出身の華僑三世。慶應義塾大学法学部学位取得後中退。ハーバードビジネススクールAMPプログラム卒業。一橋ビジネススクール国際企業戦略専攻EMBA卒業。
ANSELM WONG アンセム ウォン | |
|---|---|
 | |
| 生誕 |
1985年5月6日（39歳） マレーシア |
| 国籍 |
マレーシア |
| 出身校 |
マレーシア工科大学 慶應義塾大学法学部 ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス経済学部 北京大学EMBA 一橋大学大学院経営管理研究科EMBA ハーバード・ビジネス・スクールAMP |
| 職業 | 経営者 |
| 前任者 | 網屋信介 |
| 後任者 | 木内孝胤 |
特技はピアノの他、ドラムと作曲である。得意な科目は数学と物理。 趣味は読書であり、ワイン、日本酒やシガーの嗜みを好む。趣味が高じ、一般社団法人日本ソムリエ協会へ正会員として所属している。
生い立ち
東マレーシア出身者で、日本や韓国の経済成長に学ぶことを提唱したマハティール・ビン・モハマド首相が創設した「東方政策」（ルックイースト政策）の国費留学生として来日。
小山工業高等専門学校建築学科を卒業後、ダブルスクールで慶應義塾大学法学部とロンドン・スクール・オブ・エコノミクス経済学科に進学した。その後、北京大学で外資EMBAを修了し、さらに一橋ビジネススクールで国際企業戦略専攻のEMBAを卒業した。
慶應義塾大学を中退した後、香港の最大手投資銀行である新鴻基金融集團と不動産デベロッパーである天安中国投資株式会社に入社し、会長補佐に就任した。
2015年3月にアジア開発キャピタル株式会社の第三者割当増資に際して同社に出向し、同年７月に同社の執行役員副社長に就任した。その後、翌年から取締役副社長に就任した。
フィリピン証券取引所に上場する Mabuhay Holdings Corporation 及び IRC Properties Inc（現Philippine Infradev Holdings Inc)取締役、株式会社にっぽんインキュベーション代表取締役社長、アジアインベストメントファンド株式会社代表取締役社長も務める。
悪性リンパ腫
2018年に出張中に体調不良が生じ、帰国して医師の診断により悪性リンパ腫(古典的ホジキンリンパ腫)と診断された。その後、2019年には一時的に症状が寛解したが、半年後に再発した。合計27回の抗がん剤治療と幹細胞移植を受けた。
ピアノ
特技はピアノとジャズドラムである。3歳から本格的なピアノの指導を受け、幼少期からオーケストラとコンクールにも多数出場。小学校4年生に音楽家になる決意を固め、猛練習を積んでピアニストを目指していた。18歳からテノール歌手のアルマンド・チン・ヨンに師事。
得意な科目は数学物理。 趣味は読書であり、ワイン、日本酒やシガーの嗜みを好む。趣味が高じ、一般社団法人日本ソムリエ協会へ正会員として所属している。
東京機械の買収
2020年10月、社業に復帰。2020年11月網屋信介前社長が退任、誰も社長を引き受けたがらなかったため、12月25日付でアジア開発キャピタル株式会社代表取締役社長就任。
2021年10月22日、東京機械製作所の臨時株主総会で、アジア開発キャピタルの議決権行使を認めないまま、買収防衛策の発動が可決。開催前からその差し止めを求めていたアジア開発キャピタルの仮処分申し立ては同月29日、東京地裁により却下。
11月9日、東京高裁もその決定を支持。少数株主（マイノリティー）の過半数を意味する「マジョリティー・オブ・マイノリティー」（ＭｏＭ）といわれる採決手法が発動され、司法判断が確定したのは、日本の株式市場の歴史で、初めての例となった。
アンセム・ウォン氏は、東洋経済の記事で「ADCは正当に市場で買っているのに、その価値が強制的に毀損されようとしており、反対する権利すら奪われた。こんなアンフェアなことがまかり通れば、日本市場は海外の投資家から相手にされなくなる。議決権を奪う行為は世界的にも聞いたことがない。資本主義を何だと思っているのか。前例がつくられてしまうことによる、日本の株式市場が受けるダメージを心配すべきだ。」とインタビューで答えている。[1]
各誌でのインタビュー、報道
2022年5月30日、アジア開発キャピタルが、株式を36%保有する日本の純電気自動車（EV）と電動自転車の開発・製造会社トヨダ・トライク社の豊田美佐子氏（トヨタ自動車創業者の曾孫）と、マレーシアのダトゥク・スリ・イスマイル・サブリ・ヤコブ首相およびダトゥク・スリ・モハマド・アズミン・アリ国際貿易産業上級大臣との会談に、アジア開発キャピタルの最高責任者として出席。マレーシアでモビリティ・ソリューションを展開する計画を最終決定。[2]
2022年6月29日、東証スタンダード上場企業ナガホリの第61期定時株主総会において、純投資で1％の株式を保有していただけにもかかわらず、株主総会招集ご通知補足資料[3]の関係図に、事前の確認もなく名前を記載されたことをめぐり、ナガホリの社長と激しく質疑応答している[4]。
2022年8月、体調不良によりアジア開発キャピタル株式会社を辞任。辞任後、会社より社長在籍時本人が返還を約束した報酬の一部返還を要求されている[5]。
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