阪急阪神ホールディングス
阪急電鉄、阪神電気鉄道などを傘下に置く持株会社 / ウィキペディア フリーな encyclopedia
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阪急阪神ホールディングス株式会社(はんきゅうはんしんホールディングス、英: Hankyu Hanshin Holdings, Inc.)は、阪急電鉄・阪神電気鉄道・阪急阪神不動産・阪急交通社・阪急阪神エクスプレス・阪急阪神ホテルズおよびこれら6社の子会社を統括する持株会社。H2Oリテイリング、東宝とともに阪急阪神東宝グループの中核企業である。
概要 種類, 機関設計 ...
本社がある阪急電鉄本社ビル | |
種類 | 株式会社 |
---|---|
機関設計 | 監査等委員会設置会社[1] |
市場情報 | |
略称 | 阪急阪神HD・阪急阪神 |
本社所在地 |
日本 〒530-0012 大阪府大阪市北区芝田一丁目16番1号 阪急電鉄本社ビル 北緯34度42分31.6秒 東経135度29分50.6秒 |
本店所在地 |
〒563-0056 大阪府池田市栄町1番1号[注釈 1] 北緯34度49分17.5秒 東経135度25分33.0秒 |
設立 |
1907年(明治40年)10月19日 (箕面有馬電気軌道株式会社) |
業種 | 陸運業 |
法人番号 | 2120901019851 |
事業内容 |
都市交通事業(旅客鉄道事業) 不動産・ホテル事業 エンタテインメント事業 情報・通信事業 旅行事業 国際輸送事業 他 |
代表者 |
角和夫(代表取締役会長兼グループCEO) 嶋田泰夫(代表取締役社長) 久須勇介(代表取締役副社長) |
資本金 |
994億7400万円 (2022年3月31日現在)[2] |
発行済株式総数 |
2億5428万1000株 (2022年3月31日現在)[2] |
売上高 |
連結: 7462億1700万円 単独: 133億6000万円 (2022年3月期)[2] |
営業利益 |
連結: 392億1200万円 単独: 63億4700万円 (2022年3月期)[2] |
経常利益 |
連結: 384億5000万円 単独: 79億9200万円 (2022年3月期)[2] |
純利益 |
連結: 253億3500万円 単独: 24億4400万円 (2022年3月期)[2] |
純資産 |
連結: 9153億9300万円 単独: 5147億1000万円 (2022年3月31日現在)[2] |
総資産 |
連結: 2兆7228億4100万円 単独: 1兆5248億1800万円 (2022年3月31日現在)[2] |
従業員数 |
連結: 22,869人 単独: 204人 (2022年3月31日現在)[2] |
決算期 | 3月31日 |
会計監査人 | 有限責任あずさ監査法人[2] |
主要株主 |
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 7.80% 株式会社日本カストディ銀行(信託口) 4.80% 日本生命保険相互会社 2.15% エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社 1.73% STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 1.66% 株式会社日本カストディ銀行(信託口7) 1.61% 株式会社日本カストディ銀行(信託口5) 1.60% 株式会社三井住友銀行 1.48% 株式会社日本カストディ銀行(信託口6) 1.42% 株式会社日本カストディ銀行(信託口1) 1.27% (2021年3月31日現在)[2] |
主要子会社 |
阪急電鉄(株) 100% 阪神電気鉄道(株) 100% 阪急阪神不動産(株) 100% (株)阪急交通社 100% (株)阪急阪神エクスプレス 100% (株)阪急阪神ホテルズ 100% |
関係する人物 |
岩下清周(初代社長) 小林一三(第3代社長) 小林公平(元社長) 小林公一(元取締役) 杉山健博(元社長) 野田誠三 久万俊二郎 手塚昌利 坂井信也(相談役) |
外部リンク | https://www.hankyu-hanshin.co.jp/ |
特記事項:1918年2月4日に阪神急行電鉄株式会社へ、1943年10月1日に京阪神急行電鉄株式会社へ、1973年4月1日に阪急電鉄株式会社へ、2005年4月1日に阪急ホールディングス株式会社へそれぞれ商号変更。 2006年(平成18年)10月1日に子会社・阪神電気鉄道を完全子会社化して、阪急ホールディングス株式会社から商号変更。 | |
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