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田中 素香(たなか そこう、1945年 - )は、日本の経済学者。東北大学名誉教授。元日本国際経済学会会長。経済学博士。専門は国際金融論、経済統合論、ヨーロッパ経済論[1][2]。欧州危機や欧州統合の研究で知られており、ユーロ研究の権威[3]、ヨーロッパ経済研究の第一人者と言われる[4]。
福岡県生まれ。福岡県立修猷館高等学校[5][6]を経て、1967年に九州大学工学部電子工学科卒業ののち、1969年に九州大学経済学部を卒業。さらに1971年に九州大学大学院経済学研究科修士課程を修了。1971年4月に九州大学大学院経済学研究博士課程中退。同じく1971年4月に九州大学経済学部助手となる[2]。下関市立大学経済学部講師、助教授を務めたのち、東北大学経済学部助教授に就任[2]。1983年に九州大学より経済学博士を取得[2][7]。
1986年に東北大学経済学部教授に昇任、1999年に大学院重点化により東北大学大学院経済学研究科教授に配置換え[2]。2004年から中央大学経済学部教授[2]。2008年10月より日本国際経済学会顧問を務める[1]。2006年10月から2008年10月にかけて、日本国際経済学会の会長を務めた[1]。日本証券経済学会、信用理論研究学会、日本EU学会、日本国際経済学会に所属している[1]。また、1996年から1997年にかけて経済企画庁ASEM研究会専門委員を務めた[1]。
2010年の欧州危機当時、世界の経済・金融学者の間でユーロ崩壊論やギリシャのユーロ離脱が盛んに囁かれていたのに対し、田中はユーロ崩壊や解体は欧州自身にとっても得策でないため、現実的でないと述べていた[4]。また、ギリシャに対しても、ドイツは懲罰主義を貫くべきではないと主張した[8]。結果的に、2014年現在でユーロは崩壊しておらず、ギリシャもユーロ離脱を免れている。しかし、一方で田中はユーロが孕む構造的な問題は手付かずのままという指摘もしている[4]。
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