燐灰石

この項目では、一般的な燐灰石について説明しています。鉱物の一種については「フッ素燐灰石」を、鉱物グループについては「燐灰石スーパーグループ」をご覧ください。

「アパタイト」はこの項目へ転送されています。アダルトゲームのブランドについては「アパタイト (ゲームブランド)」をご覧ください。

燐灰石（りんかいせき、apatite、アパタイト）は、リン酸塩鉱物の鉱物グループに対する一般的な名称。化学組成の違いによって多彩な色をもちいくつかの種類があり、単に燐灰石といった場合はフッ素燐灰石をさすことが多い^[1]。

成分・種類

→詳細は「燐灰石スーパーグループ」を参照

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  フッ素燐灰石
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  塩素燐灰石
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  水酸燐灰石

産出地

天然では、火成岩・堆積岩・変成岩の各岩石の副成分をなしており、非常に広く産出される鉱物であるが、経済的に重要なものはリン鉱石の主成分をなすもので、phosphate rock（りん鉱^[2]）とよばれる。

産地としては、ミャンマー、スリランカ、ブラジル、マダガスカルなどが有名である。スペイン産の帯黄緑色のものは希少であり、アスパラガス・ストーン（Asparagas stone）と呼ばれる。緑色のものはモロキサイト（英語版） とも呼ばれる。

性質・特徴

化学組成は Ca₅(PO₄)₃(F,Cl,OH)₁、結晶系は六方晶系。比重 3.1 - 3.2。屈折率 1.632 - 1.646。モース硬度5の基準となる標準物質である^[3]。

結晶は六角柱状、六角板状で産出される。透明～半透明のガラス光沢～亜樹脂光沢で、緑色または褐色が多いが、無色、濃青色、紫色、白色、灰色など様々な色のものが存在する。フッ素燐灰石の場合、本来は無色か白色であるが、リンとカルシウムの一部が別の元素と置き換わることにより、多彩な色に変化する。

用途・加工法

透明で大きく色の美しいものは宝石となるが、そのようなものはめったに採ることができないため、小さなものが様々なアクセサリー用に加工されている。天然に数多く産出されるため一般に値段は安いが、硬度が小さいため、宝飾品としてはあまり適さない。ただ、美しい輝きをしているため、鉱物標本としては人気が高い。

燐灰石の用途として重要なのは、化学肥料（リン酸塩）の原料である。また、産業用の化学製品の原料にもされる。

水酸燐灰石は歯や骨の主成分であり^[4]、歯科医療でのデンタルインプラントの原料、歯磨剤の原料、人工骨の原料としても使用されている。

語源

英語の apatite は、ごまかし、策略を意味するギリシア語の apate に由来している。これは、アクアマリン・クリソタイル（英語版）・紫水晶・蛍石・電気石など他の鉱物と見間違えやすかったためと言われる^[5]。

脚注

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1. 松原聰監修、2009、『鉱物の不思議がわかる本』、成美堂出版 ISBN 978-4-415-03570-3 pp. p.135
2. 文部省 編『学術用語集 原子力工学編』日本原子力学会、1978年。ISBN 4-339-06573-0、ISBN-13:978-4-339-06573-2、NCID BN00571594、全国書誌番号:78005358。
3. 青木正博、2011、『鉱物・岩石入門』、誠文堂新光社 ISBN 978-4-416-21138-0 p. p.48
4. 堀秀道、1997、『楽しい鉱物図鑑(2)』、草思社 ISBN 978-4-7942-0753-1 pp. pp.115-116
5. A.G.Werner, 1786

参考文献

• 黒田吉益、諏訪兼位『偏光顕微鏡と岩石鉱物 第2版』共立出版、1983年、179-180頁。ISBN 4-320-04578-5。
• 松原聰『日本の鉱物』学習研究社〈フィールドベスト図鑑〉、2003年、138-139頁。ISBN 4-05-402013-5。
• 国立天文台編 編『理科年表 平成20年』丸善、2007年、643頁。ISBN 978-4-621-07902-7。
• 青木正博『鉱物分類図鑑 : 見分けるポイントがわかる』誠文堂新光社、2011年、113頁。ISBN 978-4-416-21104-5。

関連項目

• 鉱物 - リン酸塩鉱物
• 鉱物の一覧
• 宝石、宝石の一覧
• 造岩鉱物
• グアノ
• 歯、歯学

外部リンク

• Apatite Group (英語), MinDat.org, 2012年7月18日閲覧。
• Apatite (英語), WebMineral.com, 2012年7月18日閲覧。
• 福岡正人. “Apatite〔燐灰石〕グループ”. 地球資源論研究室. 広島大学大学院総合科学研究科. 2012年7月18日閲覧。^{[リンク切れ]}
• “標本名索引-英名”. 地質標本館. 産業技術総合研究所地質調査総合センター. 2012年7月18日閲覧。^{[リンク切れ]}