アメリカの外交官 ウィキペディアから
ヘンリー・ウィラード・デニソン（Henry Willard Denison、1846年5月11日 - 1914年7月3日）は、アメリカ合衆国出身の日本国の外交官、お雇い外国人。
1846年バーモント州ギルドホールで生まれる。ニューヨークのコロンビアカレッジ卒業後、1869年（明治2年）に日本へ渡り横浜の米国領事館裁判所判事となり、のち副領事に転ずる。1878年（明治11年）退職後、1880年（明治13年）5月に駐日米国公使デロングの推薦により、月給450円の待遇と「万国公法副顧問」の肩書きで、外務省のお雇い外国人となる（契約期間ははじめ3年、のち5年ごとに更改）。以後、1914年（大正3年）に没するまで、顧問の任にあり続けた。江戸時代は鎖国で２００年近く、日本では外交が不在だった。そのため、外交の知識について当時無知だった日本政府にとって、デニソンは重要視されたのである。
井上馨外務卿以来、歴代の外務卿・外相に顧問として仕え、当時の国家的課題であった条約改正案に関与する。1881年（明治14年）には最恵国待遇条款についての進言を行っている。さらに1884年（明治17年）11月には条約改正会議において改正案の英文を起草したのを始め、大隈重信・榎本武揚・陸奥宗光ら歴代の外務大臣が手がけた条約改正交渉の草案を作成している。不平等条約の重要点であった治外法権の撤廃にも尽力し、1886年（明治19年）に米国との間で逃亡犯罪人引渡条約を締結させることに成功した。
1894年（明治27年）に勃発した日清戦争に際しても、翌年下関で行われた講和会議において陸奥外相の顧問の資格で全権に随行した。下関条約締結直後に、遼東半島返還を要求するロシア・フランス・ドイツによる三国干渉が行われた際の対応を巡って、広島大本営における御前会議においては、列国会議を招集して干渉に対抗しようとする意見が大勢を占め、いったん方針が決定されたが、いたずらに列強諸国を刺激するのは下策として、伊豆で病気療養中の陸奥外相と伊藤博文首相・デニソンの三者会談により、三国干渉に対する処理と、下関条約の批准交換を分けて処理することとなり、決定は覆された。
1900年（明治33年）からは日本政府による指定でハーグの常設仲裁裁判所裁判官もつとめている（没年まで継続した）。1902年（明治35年）に日英同盟を締結する際も、小村寿太郎外相の要請を受けて反対派の元老・井上馨を説得するなど、国内の外務事項においても活躍し、日本外交の枢機に関与していた。
1904年（明治37年）から始まった日露戦争でも、対露宣戦布告文の起草にあたった（この間におけるエピソードについては後述）。また一方で、戦争開始直後から始まった小村外相・金子堅太郎による米国を介した講和交渉を全面的に支え、ロシア側への交渉文書はほぼすべてデニソンが手がけている。その名文ぶりに欧州各国から日本への好感を集めるきっかけともなった。ポーツマス条約の締結にも尽力した。
1914年（大正3年）、築地の聖路加病院で死去（68歳）。墓は、青山墓地内の、辛苦を共にした小村寿太郎の墓の近くに建てられた。
数々の功績から、1888年（明治21年）には、旭日中綬章を与えられ、1895年（明治28年）には勲二等旭日重光章、1896年（明治29年）には勲一等瑞宝章および金10,000円、1902年（明治35年）旭日大綬章を与えられた。最終契約（1910年）での俸給は15,000円に達した。死後、旭日桐花大綬章を追贈された。
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