電波妨害装置(でんぱぼうがいそうち、英語: Electronic Countermeasure system, Jammer)は、妨害(ECM)を行う装置の総称。軍用航空機と戦闘艦での使用が多い。
アメリカ合衆国
- AN/ALQ-99
- AN/ALQ-119(ドイツ語版)
- ウェスティングハウス社により、AN/ALQ-101(英語版)の更新を目的として開発された自衛妨害装置で、1972年よりベトナム戦争において実戦投入された。のちにイスラエルでEL/L-8202、さらにドイツでケルベロスに発展した。ドイツのケルベロス・シリーズは、現在、最新のケルベロスIVがトーネード自衛妨害装置(ドイツ語版)(Tornado Self Protection Jammer,TSPJ)として採用されている。
- AN/ALQ-131(ドイツ語版)
- ウェスティングハウス社により、同社のAN/ALQ-119の近代化改修により開発された自衛妨害装置であり、1976年より生産に入った。モジュラー化設計により継続的な改良を受けており、ブロックIIにおいて商用オフザシェルフ化を導入している。現在では段階的にAN/ALQ-211に更新されている。
- AN/ALQ-165(ドイツ語版)
- ITT社/ウェスティングハウス社により、AN/ALQ-126(ドイツ語版)およびAN/ALQ-162(ドイツ語版)の更新を目的として、機上自衛妨害装置(airborne self-protection jammer, ASPJ)として開発された。開発は1979年より開始され、1989年には量産前生産が開始された。財政上の事情により、1992年にいったん計画は中断された。しかし、1994年より海軍のF-14Dへの装備化が再開され、また、1995年には、ユーゴスラビア紛争に伴うSA-6の脅威に対抗するため、空軍のF-16および海兵隊のF/A-18への装備化が認可された。AN/ALQ-165はデジタル回路を備え、複数の脅威に同時対処できる。対応周波数は0.7-18GHz(のちに1-35GHz)とされており、この広い帯域に対応するため、それぞれ独自の受信機とTWT型送信機を備えた高周波部と低周波部が搭載されている。設計はモジュラー化されており、標準的には5つのWRA/LRUによって構成されている。
- AN/ALQ-184(ドイツ語版)
- レイセオン社によるAN/ALQ-119の発展型で、1982年に制式化された。外形上はおおむねAN/ALQ-119を踏襲しているが、回路のデジタル化や可動式アンテナが導入されている。また、-184(V)9よりAN/ALE-50曳航式デコイが導入された。
イギリス
- スカイシャドウ(英語版)
- イギリス空軍のトーネードGR.1/GR.4に搭載される自衛妨害装置。トーネードGR.4の退役に伴い、スカイシャドウも退役した。
ソビエト連邦/ ロシア
- ソルブツィヤ(ロシア語版)
- Su-27フランカーに搭載される自衛妨害装置。主翼端ハードポイントにR-73AAM用ランチャーと二者択一で搭載する。
- ヒービヌイ(ロシア語版、英語版)
- ロシア空軍のSu-34フルバックに搭載される自衛妨害装置。上述のソルブツィヤと同様に、主翼端ハードポイントにR-73AAM用ランチャーと二者択一で搭載する。
ベラルーシ
- タリスマン(ロシア語版)
- ベラルーシで開発された自衛妨害装置で、MiG-29やSu-25に搭載する。ベラルーシ以外にもカザフスタンとアゼルバイジャンに輸出されている。ポッド下面にR-73の発射レールを装着できるように設計されている。
AN/ALQ-119
AN/ALQ-131
AN/ALQ-165
AN/ALQ-184
TSPJ
タリスマンECMポッド。下面に
R-73の発射レールを装着している。
サイドキック電子妨害装置。
AN/SLQ-32(V)5のサブ・システム。
日本
- J/ALQ-5(ECM装置)
- 航空自衛隊のEC-1に搭載される電波妨害装置。C-2のスタンド・オフ電子戦型にも装備予定。
IEDへの対抗手段
IEDは携帯電話を使用した遠隔起爆が行われる場合があり、イラク駐留軍ではこれらへの対抗手段として、携帯電話の電波帯に対して妨害電波を放射する装置がある。
スプーフィングにより、衛星測位システムと同じ周波数帯、同じ信号フォーマットの妨害信号を送信することにより、取得する座標を誤らせる装置がある[1][2][3][4]。