博士
高等教育機関・体系の中で与えられる学位のうち最高位のもの / ウィキペディア フリーな encyclopedia
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この項目では、学位について説明しています。その他の用法については「博士 (曖昧さ回避)」をご覧ください。 |
博士 (はくし、はかせ: Ph.DまたはD.Ph 英: Doctor's degree ドクター・ディグリー)(日本の学位は「はくし」、昔の大学寮の官職名は「はかせ」であった)は、多くの国の高等教育機関・体系の中で与えられる学位のうち最高位のものである(博士の学位参照)。国によっては事実上博士より上位の学位が存在することもある(例:明治31年廃止された[1]大博士)。英語からドクターともいい[2]、世界の教育レベルを分類しているISCEDでは最高位のレベル8、欧州資格フレームワーク (EQF) でも最高位のレベル8と定義されている。
日本では1887年(明治20年)に公布された「学位令」で、法学博士・医学博士・工学博士・文学博士・理学博士の5種類の博士が設けられ、希少性から「末は博士か大臣か」と詠われるほど市井において高く評価され、学位の保持者に対しては敬意が表されていた。5種類で開始した博士学位は19種類まで増えたが、1991年の制度変更で廃止された。現在は「博士(文学)」などと専攻分野をカッコ内に表記し、その数は優に100を超える[3]。明治20年制定の学位令は、博士の学位は、「大学院に入り定期の試験を経た者に授与するほか、これと同等以上の学力のある者に帝国大学評議会の議を経て授与」すると定め、授与権者も、大学ではなく、文部大臣とし、いわば国家的なイベントに位置付け、現在よりもはるかに厳格・限定的であったこととも関係する[1][3]。
国によって多少の差異はあるものの国際的に最高位の学位として位置づけられている博士 (Doctor) の学位には、課程博士(甲博士)と論文博士(乙博士)との二種類がある。多くの国で手当てされているのが、課程博士。日本では学校教育法第104条により大学など高等教育機関や学位授与機関(日本においては独立行政法人大学改革支援・学位授与機構)における修士およびそれと同等の学力があると認められた者が、指導教授から指導を受けつつ、大学院の博士課程あるいは博士後期課程において主軸となる研究テーマについて研究を行い、その内容を学位論文として執筆し、最高学位に相応しいと授与機関から認められることで取得できる(「甲博士」、通称は「課程博士」もしくは「コースドクター」と称する)。この課程博士と対比されるのが、後者の論文博士である。我が国特有の制度である。その取得要件はかなり厳しいが[4]、取得要件として必要な査読付き論文数を持ち、そのバックグラウンドとして多くの査読なし論文や国際会議発表、学会の委員就任などの実績があり、日頃から研究業績の蓄積量が多く[4]、さらに学位論文の審査により高度な研究能力があると認定されれば、大学院に入学せず、従って、指導教授から指導を受けることなく、博士号が授与されることがある[4](「乙博士」、通称は「論文博士」と称する)。
また、学位ではないが、名誉称号としての名誉博士なども存在する。外交儀礼上、各国政府要人等が博士号取得者である場合、官名の後に博士閣下と敬称する事例が見受けられる。
分類 | 区分 | 授与を行う標準的な課程 | |||
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称号 | 準学士 | 高等専門学校の本科 | |||
高度専門士 | 専修学校の専門課程(専門学校)のうち、 4年制の学科 | ||||
専門士 | 専修学校の専門課程(専門学校)のうち、 2〜3年制の学科 | ||||
学位 | (下記以外) | 博士 | 大学院の博士課程[5] 特定の省庁大学校の課程[6] | ||
修士 | 大学院の修士課程[7] 特定の省庁大学校の課程[8] | ||||
学士 | 大学の学部[9] 短期大学[10]の専攻科[11] 高等専門学校の専攻科[11] 特定の省庁大学校の課程[12] | ||||
短期大学士 | 短期大学[10]の本科[13] | ||||
専門職学位 | 修士(専門職)[14] (○○修士(専門職)) |
大学院の専門職学位課程 (専門職大学院) |
(法科・教職以外) | ||
法務博士(専門職)[14] | 法科大学院 | ||||
教職修士(専門職)[14] | 教職大学院 | ||||
学士 (専門職) |
○○学士(専門職) | 専門職大学 | |||
学士(○○専門職) | 大学の学部の専門職学科 | ||||
短期大学士 (専門職) |
○○短期大学士(専門職) | 専門職大学の前期課程 専門職短期大学 | |||
短期大学士(○○専門職) | 短期大学の専門職学科 | ||||