文化放送
関東広域圏のラジオ放送局、NRN系列基幹局。フジサンケイグループの一社 ウィキペディアから
関東広域圏のラジオ放送局、NRN系列基幹局。フジサンケイグループの一社 ウィキペディアから
株式会社文化放送(ぶんかほうそう、英: Nippon Cultural Broadcasting Inc.)は、関東広域圏を放送対象地域とし、中波放送(AMラジオ放送)事業を行っている特定地上基幹放送事業者である。
局舎(文化放送メディアプラス) | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
略称 | QR |
本社所在地 |
日本 〒105-8002[1] 東京都港区浜松町一丁目31番 (文化放送メディアプラス)[1] |
設立 | 1956年(昭和31年)2月13日 |
業種 | 情報・通信業 |
法人番号 | 5010401063359 |
事業内容 |
ラジオ番組の制作と販売 インターネットラジオ番組の 制作と販売 その他マルチメディアのソフトウェア および映画の企画、制作、販売 放送関連技術の開発、指導及び販売 不動産の賃貸[1] |
代表者 | 代表取締役社長 斉藤清人[1][2] |
資本金 |
1億9223万3000円 (2020年3月31日現在)[3] |
発行済株式総数 | 38万4466株[3] |
売上高 | 63億6900万円(2020年度)[3] |
営業利益 | △10億4100万円(2020年度)[3] |
経常利益 | △3億3900万円(2020年度)[3] |
純利益 | △3億4000万円(2020年度)[3] |
純資産 |
226億4330万8000円 (2020年3月31日現在)[3] |
総資産 |
276億1363万8000円 (2020年3月31日現在)[3] |
従業員数 | 103人(2020年7月1日現在)[1] |
決算期 | 3月 |
主要株主 |
聖パウロ修道会30.0% 小学館17.1% 講談社9.0% 大日本印刷8.5% 光文社 東映 家の光協会 など |
主要子会社 |
文化放送開発センター セントラルミュージック 文化放送キャリアパートナーズ 文化放送iCraft 文化放送エクステンド 文化放送メディアブリッジ [1] |
関係する人物 |
渋沢敬三 水野成夫 赤尾好夫 三木明博 |
外部リンク | https://www.joqr.co.jp/ |
特記事項:1956年2月14日に財団法人日本文化放送協会から、標準放送事業を継承。 資本金および資産額は2011年3月31日時点、財務諸表は2011年3月期。 在京AMラジオ局3社の中では、唯一首都圏に支局を設置していない。 |
文化放送 Nippon Cultural Broadcasting Inc. | |
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種別 | AM(中波放送)/FM(超短波放送) |
放送対象地域 | 関東広域圏 |
系列 | NRNキー局系 |
略称 | QR |
愛称 | 文化放送 |
コールサイン | JOQR |
開局日 | 1952年3月31日 |
本社 |
〒105-8002[1] 東京都港区浜松町1丁目31番地 (文化放送メディアプラス)[1] 北緯35度39分24.94秒 東経139度45分25.78秒 |
演奏所 | 本社と同じ |
親局 / 出力 | 東京(川口) 1134kHz / 100kW |
主な中継局 | 墨田FM補完中継局(東京スカイツリー)91.6MHz/7kW |
公式サイト | https://www.joqr.co.jp/ |
特記事項:1956年2月13日までは財団法人日本文化放送協会が運営。 |
フジテレビジョン、産業経済新聞社などとともに、フジサンケイグループに属する[4]。文化放送グループの中核企業でもある[4]。
略称は開局当初の局名「日本文化放送協会」の英称、かつ現在の局名の英称の頭文字を取ったNCBであるが、1954年以降はコールサイン「JOQR」からQRを使用している。
2024年度は、『オトナのホンネ 文化放送』をステーションキャッチフレーズとしている。
同じ在京ラジオ局のニッポン放送と共にフジサンケイグループのラジオ部門を構成し、ラジオネットワーク「全国ラジオネットワーク (NRN)」のキー局を務めている。
文化放送はフジサンケイグループの統一シンボルマークである「目玉マーク」を用いず、現在は『文化放送』および『&』をマイクに見立てて図案化した『& 文化放送』(2015年 - )のロゴマークを使用している。以前は、「QR」と電波をモノグラム化した旧社章(1956年 - 1983年。伊藤憲治作)、『JOQr』を図案化した物(1984年 - 2006年、ロバート・マイルズ・ラニアン[注釈 1]作)、アンテナをモチーフとした物(2006年 - 2015年)を使用していた。
カトリック布教を目的に、聖パウロ修道会が1951年に設立した「財団法人日本文化放送協会」(NCB) を前身とする。
開局時は「日本文化の向上を図るとともに、真善美の理想と正義、人道を基調とした健全な民主主義思想の普及、国家の興隆と民族の繁栄に資する」と理念を掲げた。しかし、実権を握っていた聖パウロ修道会のパウロ・マルセリーノ司祭による独善的な運営や、開局の際にNHKからレッドパージされた職員を大量採用したことで労働争議が頻発し、おまけに宗教色に対する周囲からの警戒感や、娯楽番組の少なさによる聴取率の低迷、小出力による放送地域の狭さ、営利を重視しなかったことなどから、経営状態が悪化して代表者が頻繁に入れ替わったり、「共産圏の日本向け放送ではないか」と言われるほどに放送内容が偏向し、「左傾・反米化していた日本労働組合総評議会(総評)に乗っ取られる」などとする噂もあった[5]。
これに危機感を抱いた財界は旺文社、講談社等の出版社や各界企業と協力して対抗策を講じる事にした結果、聖パウロ修道会と聖パウロ女子修道会は局運営からの撤退を余儀なくされ、財団法人日本文化放送協会は解散した。ただし、聖パウロ修道会は当時の社屋や送信所等設備に出資したということで見合いの株式を交付され、現在では文化放送の筆頭株主になっており、役員を一名送り込んでいる。
東京急行電鉄、旺文社、大日本印刷、小学館、講談社、東映、家の光協会等、財界・出版界の出資による「株式会社文化放送」が1956年2月13日、設立。同年2月14日、無線局免許状が引き継がれた。初代会長は澤田節蔵(元国際連盟日本事務局代表、後に東京外国語大学初代学長)、社長に水野成夫(国策パルプ工業(現 日本製紙)副社長)。後に澤田が東京外大学学長に専任するため、後継会長に渋沢敬三(元日本銀行総裁、大蔵大臣)を送り込んで、再建に乗り出した。
文化放送は財団法人時代から数回ほどテレビ放送の免許を申請しているが、周波数が足りないという理由で却下されている。後にニッポン放送[注釈 2] との共同出資で、フジテレビの設立に参加しフジサンケイグループの一員となっている。
一方、旺文社を通じてテレビ朝日と交流していた期間が長きに亘って続いた。人気番組のCMや埼玉西武ライオンズ戦や東京国際女子マラソン → 横浜国際女子マラソン → さいたま国際マラソン[注釈 3] 中継などのスポーツ中継を始め、テレビ朝日アナウンサーが番組をコラボとしてゲスト出演し、文化放送とテレビ朝日が連携しているケースが少なくなかった[注釈 4]。現在も全日本大学駅伝対校選手権大会中継などで協力関係がある。
株式会社設立時から旺文社が主要株主となり、前述のテレビ朝日(当時の旧社名:日本教育テレビ、愛称:NETテレビ)とともに民間放送教育協会(略称:民教協)を1967年に設立し加盟。夜間帯・深夜帯は教育、教養番組の比重が高かったが、1995年を境に番組編成を転換し2020年頃に民教協を離脱[注釈 5]、現在は文化放送A&Gゾーンなど、アニメ・ゲームファンに向けた番組を多く編成し、関連ビジネスを展開している。
その他、テレビ東京グループのアニメ専門チャンネル「AT-X」に出資。AT-Xの新作紹介特番を自局で放送したり、『聖剣の刀鍛冶』などのUHFアニメの製作委員会に参加している。文化放送の同業会社であるラジオ日本を傘下に持つ日本テレビとも関わりがあり、箱根駅伝中継では同社の制作協力を受けたり、同社が幹事社となっている映画やイベントに後援する事も多い[注釈 6]。また、埼玉西武ライオンズの試合中継などを通じて、西武ホールディングスやNACK5およびテレビ埼玉との繋がりもある。
また、フジサンケイグループの統一シンボルマークである「目玉マーク」は一切用いない[注釈 7]。
これらの事から、同じフジサンケイグループでありながら、フジ・メディア・ホールディングス直系のニッポン放送に比べ、グループからの独自色が強くなっている[注釈 8]。かつての筆頭株主であった旺文社は株式を手放して現在は小学館が聖パウロ修道会に次ぐ出資者となっている。
2003年に株式公開を目指していたが、見送られた。その後、2005年2月ライブドアが時間外取引により、ニッポン放送の筆頭株主になった事で、一連の混乱があり、現時点では株式公開への表立った動きはない。
設立以来長らく四谷の新宿区若葉1丁目5番地に所在した初代局舎・演奏所は、非常用の予備送信所を兼ねていた。竣工時は修道院兼用で、パイプオルガンや聖歌隊用の雛壇を備え、本格的な聖堂もあったが、度重なる増改築で次第に宗教色は薄まった。2006年に港区浜松町に新築した自社ビル「文化放送メディアプラス」内の新局舎・演奏所へ移転し、初代局舎は2006年7月24日に全ての業務を停止したが、旧局舎跡地に建てられたマンション「ランテンヌ四谷」に非常用の予備送信所を設置している。
今後の予定として、広告収入の低迷による設備更新の費用負担や、ワイドFMとの二重投資などを解消するため、北海道・秋田を除く全国のAM放送を行う民放43社と共に、FM放送への転換を計画していることを、2021年6月15日に発表した[7][8]。その後、文化放送は同年6月24日発表のプレスリリースにおいて、AM停波については2024年から行われる実証実験には参加せず[注釈 9]、2028年秋の免許更新時に、AM放送を今まで通り継続するか、又は辞めるか(FM放送へ転換)の判断をする計画であるという[10]。
空中線電力 | 所在地 | 送信空中線 |
---|---|---|
1 kW | 東京都新宿区若葉1丁目5番地(ランテンヌ四谷・旧局舎跡地) | 短縮変形モノポール |
四谷の旧局舎には空中線電力1kWの非常用送信所が設けられ、日曜深夜に頻繁に試験放送を実施していたが、移転先の浜松町新局舎(メディアプラス)に送信設備はなく、総務省無線局免許人情報や方向探知の結果からも、非常用送信機は川口に仮設中と見られていた。
旧局舎跡地はこれまで同様、聖パウロ修道会が所有。2008年4月末、文化放送が施主の賃貸マンション「ランテンヌ四谷」が落成。屋上に予備送信所が再移転した上で、5月19日開局。同日、試験放送を送出した。同マンション玄関には『文化放送 発祥の地』の碑が掲げられている。
旧社屋時代は正式な住所は「東京都新宿区若葉1丁目5番地」であるが、放送では「〒160[注釈 34] (東京都)新宿区 文化放送 ○○係」と詳細な住所を告知せず、宛先を放送していたことがあった[注釈 35][注釈 36]。
ラジオ番組・中継内での各種情報(終了した番組・中継を含みます)は、CDなどでの販売や公式なアーカイブなど常に参照可能な状態のネット配信、または信頼できる紙媒体またはウェブ媒体が紹介するまで、出典として用いないで下さい。 |
川口送信所が災害発生時に放送ができなくなった時の対策や、都心部での難聴取や雑音などの解消を目的として、FM放送で補完放送を行う中継局。2014年9月3日に予備免許が付与され、東京スカイツリーにTBSラジオ、ニッポン放送と共同でアンテナを設置、2015年10月5日に試験放送を開始し、同年12月7日 13:00より本放送を開始した[24][25][26][28][31][55]。AMでの補完目的で放送されるため、AMとFMのサイマル放送となる。音声はAMとは違いステレオで実施。
2014年5月27日からJ:COMのケーブルネットワーク(「J:COMテレビ」のデータ放送の音声送信機能)を通じての再送信が行われている[56]。開始当初はAMの音声を再送信していたが、2020年4月現在はワイドFMの音声を再送信している。
2010年3月15日の試験配信開始より参加している。音声はステレオで実施。
なお、ジャニーズ事務所の所属タレントがパーソナリティを務める『レコメン!』の月 - 水 23時台以外と木曜全編[注釈 37]、『近藤真彦 くるくるマッチ箱』[注釈 38]、『嵐・相葉雅紀のレコメン! アラシリミックス』の3番組は、ジャニーズ事務所からエリアフリー・タイムフリー配信許諾が下りていなかったため、1都6県外での聴取を休止していたが、2018年4月2日の『レコメン!』から順次配信されている。
放送局記号は「QRR」。
企業・団体の名称、個人の肩書は当時のもの。出典:[57][58][59]
株主 | 比率 |
---|---|
カトリック聖パウロ修道会 | 29.7% |
小学館 | 17.0% |
資本金 | 授権資本 | 1株 | 発行済株式総数 | 株主数 |
---|---|---|---|---|
5億1000万円 | 6億円 | 500円 | 1,020,000株 | 29 |
資本金 | 発行済株式総数 | 株主数 |
---|---|---|
1億9223万円 | 384,466株 | 18 |
株主 | 株式数 | 比率 |
---|---|---|
カトリック聖パウロ修道会 | 113,333株 | 29.47% |
小学館 | 64,600株 | 16.80% |
講談社 | 34,000株 | 8.84% |
大日本印刷 | 32,000株 | 8.32% |
スポーツアナウンサーはコンテンツ局 報道スポーツセンター、それ以外のアナウンサーはコンテンツ局 制作部に所属する[61][62]。かつては編成局制作部に所属していたが、2013年4月5日付の社内組織改編で、所属部署を放送事業局制作部に変更。2014年1月1日付で、制作部内にアナウンスルームが新設された。
その後は放送事業本部編成局の所属を経て、2021年7月1日からコミュニケーションデザイン局に所属していた。2023年7月1日付の社内組織改編による「コンテンツ局」の新設と「コミュニケーションデザイン局」「アナウンスルーム」の廃止[47]に伴って、報道スポーツセンターを管轄する部局をコンテンツ局、スポーツ担当以外のアナウンサーの所属部署をコンテンツ局内の制作部に変更。
女性アナウンサーは2006年度以降、男性アナウンサー(主にスポーツアナウンサーとして採用)は2016年度以降、契約社員として採用。3年の契約期間を満了した後にフリーアナウンサーへ転身する者が多く、一部のアナウンサーは、契約期間中の担当番組へ引き続き出演している。また、契約社員として採用されたアナウンサーや、正社員のまま定年で退職したアナウンサーの一部は、関連会社のJCM セントラルミュージックに所属している。
アナウンサーによっては、かつて在籍していた土居まさる・みのもんた・野村邦丸のように、本名とは別のマイクネームを放送で使用することがある。
旧アナウンス部・報道スポーツセンター以外の部署への異動後に退社した人物や、在職中に死去した人物を含む。
以下のアナウンサーは、有期雇用契約で在籍した後に退社。
以下のアナウンサーは、3年間の有期雇用契約で在籍した後に退社。
『ニュース・パレード』等を担当し、全国ラジオネットワーク(NRN)系列のネットワークニュース・報道特別番組は原則文化放送が製作する。共同通信社との関係が深い。
1963年の吉展ちゃん誘拐殺人事件では、事件発生直後の同年5月に当社のある社員が行き付けの喫茶店で「(公開された脅迫電話の)声によく似た人を知っている」という話を聞き付けたことがきっかけで、その人物(のちに犯人であることが判明した小原保)がよく顔を出すという飲み屋(愛人が経営)に張り込んで録音を伴ったインタビューをおこない、さらにその後、店にいる小原を呼び出して電話をした際の会話も録音した[68][69]。この録音テープは、捜査の過程で脅迫電話の録音と比較され、小原を犯人に特定する重要な手がかりとなった。文化放送はこれを含めた一連の事件報道により、日本民間放送連盟の第14回民放大会賞(現・日本民間放送連盟賞)において、「番組活動賞揚部門」の「ラジオ報道活動」の部で最優秀賞を受賞している[70]。
1970年(昭和45年)11月25日午前、三島由紀夫が防衛庁市ヶ谷駐屯地にあった陸上自衛隊東部方面総監部に立て篭り、決起を促す演説を自衛官達に向けて行なった後、割腹自殺した。この三島事件の模様を全て録音出来たのは、近隣の文化放送だけだった。駆け付けた三木明博記者[注釈 42] が、マイクを木の枝に縛り付けて録音したエピソードは伝説化している。
記者会見やインタビューの際に、明朝体で「文化放送」と白く書かれたマイク(三研マイクロホンのMS-5)がテレビで映ることが多い。記者らがほぼ毎日書き綴るブログは他の報道機関からも、一定の評価を受けている(文化放送 報道部ブログ パレードのあとで)。
テヘランのイランアメリカ大使館人質事件では、文化放送が「世界のマスメディア3社」に抜擢されて、立て篭った犯人達の肉声を世界に向けて配信した。
プロ野球中継は在京民放AM局で唯一、埼玉西武ライオンズ戦の実況中継番組『文化放送ライオンズナイター』を放送しているのが大きな特色である。西武戦がない場合でも、他のパ・リーグ球団の試合を中継している。土・日曜日はNRNナイターの統括局かつ関東地区担当局となっており、読売ジャイアンツ戦を中心に放送していたが、日曜日は2012年シーズン、土曜日は2018年シーズン限りで自社での放送は撤退しており、2024年現在、プロ野球中継は平日のみの放送となっている。但し、土・日曜日のNRNナイターの制作幹事局は継続しており、各本拠地の地元局、土曜日はこれらに山口放送向けのナイター、もしくは予備番組の裏送りを行っている。
また、JRN系列の基幹局であるTBSラジオが、2017年シーズン限りでプロ野球中継の本放送から撤退したことにより、同社がJRN系列局向け[注釈 43]に中継してきた巨人戦[注釈 44]・DeNA戦[注釈 45]を除き、翌年から平日の西武・ロッテ主催試合(文化放送ライオンズナイターとの同時か裏送り)ならびに関東地方で開催のオールスターゲームを制作すると共に、JRN系列局が制作する西武戦ビジターゲームをネット受けするようになった[注釈 46][注釈 47]。
西武戦中継を通じた西武グループとの関わりから、2004年の西武鉄道株にまつわる証券取引法違反事件では、堤義明からの要請で、コクド[注釈 48] より西武鉄道の株式を購入していた。試合のない平日には、ライオンズの情報番組『ライオンズエクスプレス』等を放送しているほか、ファン感謝デーのイベントに司会としてアナウンサーが参加するなど、文化放送と西武とのつながりは深い。
いずれも、資本・人事面で直接の関係はない。
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