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日本で米作りが始まったのは縄文時代後期と言われており、これに対して農薬や化学肥料が積極的に利用されたのは1950年代後半以降である[1]。それ以前の農業はすべて大量の小作労働者と有機肥料を投入した多労多肥体系の化学農薬を殆ど使用しない栽培[2]であった。明治期以降は一部の水田でウンカ防除目的で鯨油が使用されていた[3]。しかし、天候不良や病害虫の発生などで年によって収量と品質変動が大きく、不作年には死活問題となっていた。
高度経済成長期以降は、農業においてはエンジン動力付き農機具、化学農薬、化学肥料を使用することで安定した収穫と除草などの手間の削減が期待できることから、急速に普及した。しかし同時に、使用する者や収穫物を食する人体、周辺の環境に対して有害であることが広く知られる事となり[4]、過度の農薬の使用や危険な農薬を使用した食品の流通などが批判され社会問題化した[5][6]。1980年代後半から残留農薬という言葉が注目され[7]無農薬栽培方法の技術開発が進んだ[8][9][10]。
1960年代後半から徐々に消費者心理の不安が台頭し、再び農薬を使わない栽培法が消費者に注目されるようになり[11]、多くの者によってさまざまな方法で試みられるようになった。しかし、無農薬を表示しながら実際には農薬を使った野菜を販売することや、消費者の不安や無知に付け込み無農薬・減農薬を旗印として高価格で売りつける悪徳商法も見られた[12]。また、2001年に農林水産省が特別栽培農産物として「減農薬」などの表示基準[13]を公表する以前は、かなり曖昧期間があり、「無農薬」「減農薬」と表示されながらも農薬が検出される事例[14]が続出した。完全な無農薬での栽培は特定種類の作物(桃、葉物野菜や)や米などでは非常に難しい[15][16][17]。例えば、キャベツへのアオムシやヨトウムシなどの害虫混入や食害痕跡を忌避する流通業者や消費者が購入回避を行う実情や、等級低下による価格低下を抑制したいという生産者側の事情もある。そのため、見栄えが最優先される市場環境が農薬の使用を後押ししている。
このような状況を踏まえて、農林水産省の特別栽培農産物に係る表示ガイドラインでは無農薬や減農薬の語を用いず、その農産物が生産の原則に基づき、かつ生産された地域の慣行水準(その地域で慣行的に行われている節減対象農薬・化学肥料の使用状況)に比べて、節減対象農薬の使用回数が5割以下、化学肥料の窒素成分量が5割以下で栽培された農産物を特別栽培農産物(特別栽培○○)として一括し、農薬の不使用や節減については、「農薬:栽培期間中不使用」や「節減対象農薬:○○地域比○割減」などといったより明確な表示を用いることと定めている。
無農薬栽培では病害虫の発生後に農薬で抑えることが出来ない、したがって原因を持ち込まない発生させない管理が重要となる。
有機肥料や腐葉土などの有機物を大量に入れなければ無農薬で栽培できないと思われているが、過剰の有機物は不足しているのと同様に有害でしかない。例えば有機物の分解によって放出された成分(過剰の窒素や有機酸)が作物の生育を阻害することもある。有機物がさらに過剰の場合は分解菌の働きによって土中の酸素が消費されることで土が還元状態となりドブ川のヘドロと同様の悪臭を発する。こうなると硫化鉄や硫化水素などの作物にとって有害な成分が土に溜まり、健全な状態(土が酸化された状態)へ回復させるのに多大の時間と労力を要することとなる。また土を酸化させる際も硫化鉄や硫化水素によって土のpH(ピーエッチ)が酸性となるので石灰(カルシウム)などのアルカリ資材で作物の栽培に適した中性程度に矯正しなければならない。
以上のポイントに留意した栽培法を考える。
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